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ホワイトハットとは何者か?〜 アメリカに対する愛国者、法に遵守し、法に違反した人たちを調査し、それに対しての処罰を考えるグループ! このグループの窓口がブラックヒース卿!

竹下雅敏氏からの情報です。
 非常に興味深い動画です。ぜひご覧ください。2分55秒の所で、「ホワイトハットとは何者か?」の問いに対して、内藤晴輔氏は「アメリカに対する愛国者であって、アメリカを愛して、法に遵守し法に違反した人たちを調査し、それに対しての処罰を考えるグループ。その原点はスコットランドから逃げて来たテンプル騎士団のスピリチュアル的な、血統とかを汲んだ人たちが最初に始めた。それがアメリカの海軍から始まった。」と言っています。
 これは正しいと思います。このグループの窓口が、ブラックヒース卿だと認識しています。
 また、3分36秒~4分24秒で、「ホワイトハットは実行部隊で、ペンタゴンとか情報の組織と言うのは17、アメリカにあるんですけれども、その中に全部浸透している。彼らが取ってきた情報や実行した事に関しての情報をNSAでまとめてペンタゴンに上げる。そうするとペンタゴンの調査部があるわけですね。その調査部からの情報がQに行く。そういうシステムになってて、Qはその情報を使って、皆さんに行動を使ってお知らせするというデジタルソルジャー、コンピューター上の戦いをしているグループです」と言っています。
 この部分は、ハッキリとしない。QとQアノンは別のはずで、内藤晴輔氏はこれを混同しているかも知れない。しかし、上記の情報の流れは説得力がある。
 Qに窓口があるとすれば、マイケル・フリン中将だと思われる。「ペンタゴンの調査部」に属していて、情報をQに上げる。Qが頂上に居る。Qからの指令がマイケル・フリン中将へと降りて来て、Qアノンへ情報がもたらされ、その情報を用いてQアノンが、デジタルソルジャーとしてコンピューター上の戦いをしている、というのなら非常に良く分かる。
 内藤晴輔氏が監修した「ホワイトハットレポート 上巻」が出ているらしい。記事の引用元では、この本の「プロローグに代えて」を転載しています。ここからほんの一部を引用させてもらいました。
 「金融界の裏の悪事の一番のトップはクィーン・エリザベス」と書いてありますが、金融界の裏を動かしていたのは「300人委員会」で、エリザベス女王がトップだったと考えられます。「300人委員会」の上層部は、全員がイルミナティだったはずです。板垣英憲氏の情報源の吉備太秦によれば、「ゴールドマン・ファミリーズ・グループ」の現在のトップは日本人だということなので、少なくともその方向性は随分と変化したということでしょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ホワイトハットレポートとは何か?特別インタビュー
配信元)
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『ホワイトハットレポート』...2020年9月14日
引用元)
(前略)

ホワイトハットが銀行関係のコンピューターにアクセスできるようになった大きな理由は、国際通貨基金(IMF)とホワイトハットグループとの契約が成立したからです。(中略)... それによってホワイトハットは、銀行の中のコンピューターシステムを一つ一つ分析できるようになり、誰が、どのようなシステムで銀行のアクセスを盗んでいるかという犯罪を暴けるようになりました。

(中略)

金融界の裏の悪事の一番のトップはクィーン・エリザベスであり、ロンドンを中心に全ての金融詐欺が行われてきました。(中略)... このように全てがリンクした新しい経済システム、新しい金融システム、新しい政治システムを組もう、という一番大きな牽引力になったのがトランプさんです。

(中略)

日本の皇室や皇室関係のおカネをどのように扱っていくかということに関して、私を窓口にしようとしたのもホワイトハットです。今の天皇は今のクイーン・エリザベスと同様に、正規の血筋ではありません。(中略)... ホワイトハットは、今の天皇家の人たちを元の正統な天皇に戻そうとしています。

(中略)

本当の天皇は別にいらっしゃいます。天皇の資金が凍結された後も、世界の要人はおカネが欲しくて日本に来ていました。どんな形にしろ要人が皇室に挨拶に行くときは、おカネをいただいたお礼を言いに来ているのです。

(以下略)

20/09/14 フルフォード情報英語版: ハザール・マフィアは米選挙と洗脳した売国奴候補を中心に据えて防戦態勢

 果たしてトランプ大統領は、善人側の味方なのでしょうか、それとも悪人側の操り人形なのでしょうか。フルフォード氏に情報を提供している人たちの間でも、相変わらず意見が割れているようです。
 とはいえ耄碌したセクハラ親父のバイデンで代役が務まるとも思えないので、このままだとアメリカ大統領選挙は2000年の「ブッシュ対ゴア事件」のように、訴訟問題となるのかもしれません。それでどの程度、時間稼ぎ出来るのかは不明ですが……。
 そしてロシアでは、プーチンだけでなくキリル総主教までもが偽者だそうで。中国もどう出てくるか不明だそうで。
 世界中が混迷を極めています。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ハザール・マフィアは米選挙と洗脳した売国奴候補を中心に据えて防戦態勢
投稿者:フルフォード

カバールの最後の頼みの綱は大統領選挙


ハザール・マフィアはアメリカ合衆憲法共和国を破壊するべく、ありとあらゆる手段を駆使しており、暴力と放火が更なる混沌へと引き摺り込んでいる、とNSA・MI6・ペンタゴンの情報源が口を揃えた。紐解かれつつある【ハザール側の】筋書きとは、【教祖様が差し出す毒入り】クールエイドを【大人しく】飲む、最も深く洗脳されたシープルの目にすら明らかな茶番劇となる【大統領】選挙だ。

我々は今や略奪と焼き討ちの最終段階に突入した。なのでジョー・バイデンやナンシー・ペロシなどといった民主党の政治家の大量逮捕は期待できない。

大統領は訴追免除される【という特権】こそ、そもそもバイデンが【大統領選の】候補者になった主な動機である。また、ウラニウム・ワンやウクライナの資金をDNC【=民主党全国委員会】へ流した上院と下院の左派や右派【に所属する】カバールの子分や諜報機関【に所属する】ディープ・ステートの工作員連中にとっても、起訴を回避する最善の方法なのだ。ということでドブネズミどもは皆、どんな手段を使ってでも不正選挙をしようと躍起になっている。

予想される結末は、様々な情報源に言わせると、トランプ支持派がこぞって詰めかけ、歴史的な大勝利となりそうな投票所はアンティファやBLM【※ブラック・ライヴズ・マター運動】に襲撃されていき、選挙【全体】が取り消されるというものだ。

愛国者たちが【トランプを】支持しているのは、国中の大規模な選挙集会や【応援】パレードで明白。一方、寝惚けたジョー【とトランプに揶揄されたバイデンの元】に【集まったの】は大手メディアお抱えの御用記者が一握りほど、【おまけに】その面前で、テレプロンプター【に用意しておいた】回答をもっと見やすくしてくれと求める始末。

ツイートはシャンティ・フーラが挿入
ジョー・バイデン

より実現可能性の高そうなシナリオは、郵便投票を巡って訴訟と混乱が起こり、それが数週間あるいは数箇月続くというものだ。どちらのシナリオでも、トランプが【名目上は】権力を握ったままになるだろう。

※“”になっているのは、本当にトランプが権力を掌握しているのか不明なためです。ディープ・ステートに操られているのかもしれませんし、軍の良識派がしっかりと統制しているのかもしれません。】

バイデンと彼の息子は、ウクライナや中国との明らかに犯罪に該当する取引に関与し、選挙に勝つのは望み薄だ。少しでも議論になれば、救いようのないほどボケており、【大統領になるには】不適任だとバレてしまう。

このあまりにも【見事な】敗者【っぷり】から、ある情報源に至っては、【バイデンは出馬するよう】ハメられたのだと考えているほどだ。トランプを支持している面々が同時に、選挙で勝てそうもないバイデンをわざと対抗馬に据えたのでは、との疑いを禁じ得ないのだとか。

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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝53 ― 乗っ取られた米国 〜 金融支配

 これは『旧約聖書』の言葉ですが、100年余の長らくに渡って米国政府はまさしくこの状態にあったと言えるでしょう。
 1913年末に私有中央銀行のFRB(連邦準備制度)が創設され、ドルの発行権が私的に握られてしまい、米国政府はFRBの所有者に、借金することでしかドルを流通できなくなったのです。
 米国はディープステートによって支配操作されてきたと噂されますが、この噂は事実であり、当然でもあったのです。ディープステート=FRBの所有者と捉えれば分かりやすいでしょう。
 米国政府は、FRBの所有者から借金、つまり「金融支配」を受け、おまけに「情報支配」される中に置かれ続けたので、「奴隷になる」のは必然だったのです。それではFRBの所有者とは?  FRBを実質支配してきたのはニューヨーク連邦準備銀行です。そのニューヨーク連銀の株主として同じ情報がネットのあちらこちらに出ています(情報元はユースタス・マリンズでしょう)。それを見れば、簡単に言えば、FRBの所有者とはロスチャイルド、そしてロックフェラーだったと見て取れるのです。
 しかし、最近は状況が一変しています。何とも言い切れませんが、ベンジャミン・フルフォード氏のレポートにある通り、既に免許期間が切れたFRBは、もしかして本当に国有化されたのか?という気にもなります。
 ディープステート側の激しい抵抗が相変わらずあるのは勿論なのですが、FRBの内情が大きく変化しているのは確かです。米国、それ自体が大きく変化してきているのです。
(seiryuu)
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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝53 ― 乗っ取られた米国 〜 金融支配

米国の闇の金融戦闘史 〜ロスチャイルドと大統領の闘争


1913年のADL創設によって、米国での情報支配は完全になったと前回指摘しました。そして1913年に「情報支配」だけでなく「金融支配」による米国の「乗っ取り」支配も完成したといえるでしょう。

1913年末、実質の米国中央銀行であるFRB(連邦準備制度)が創設されたのです。米国の歴史とはその始まりから通貨発行権をめぐる暗闘、つまり「金融支配」の抗争の歴史でもあったのです。

Wikimedia_Commons [Public Domain]
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植民地アメリカは長期に渡り、豊かに活況の様相を見せていました。その秘訣は独自通貨コロニアル・スクリプ(植民券)の発行にありました。しかし、そのコロニアル・スクリプ(植民券)の発行権をイギリス東インド会社の所有者たちに奪われ、植民地アメリカは大不況に陥ってしまったのです。

ここでポジティブなテンプル騎士団の流れのフリーメーソンたちが独立の決意を表しました。通貨発行権を奪われたのが米国独立革命戦争の主因だったのです。

ただし、独立国米国の成立も通貨発行権をめぐる闇の戦闘史の一通過点に過ぎませんでした。米国の通貨発行権の独占を目論み、侵略攻撃に取り掛かった主力が初代ロスチャイルドを始めとするロスチャイルド一族です。この侵略攻撃に敢然と立ち向かったのがアメリカン・フリーメーソンの米国歴代大統領たちでした。

Wikimedia_Commons [Public Domain]
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この金融戦争、米国初代大統領ジョージ・ワシントンの就任式が行われた1789年の僅か2年後の1791年には、工作員アレグサンダー・ハミルトンなどを通じ、米国中央銀行「第一合衆国銀行」が、初代ロスチャイルドの目論見通りに創設されました。

しかしこの米国中央銀行は、主にトーマス・ジェファーソン大統領によって廃止されました。…と言っても「第一合衆国銀行」廃止も金融闘争史の一頁に過ぎません。

この後ネイサン・ロスチャイルドは、勃発させた米英戦争を利用して 「第二合衆国銀行」を1816年に成立させます。これに対し米国大統領も反撃します。

アンドリュー・ジャクソン大統領は暗殺攻撃を跳ね返し、1836年にこの中央銀行を米国から締め出すのに成功したのでした。


このように米国では、ロスチャイルドと米国大統領の激しい金融戦争が闇で繰り広げられたのです。この闘争の流れの帰趨がほぼついたのがアブラハム・リンカーン大統領時でしょう。

南北戦争でアブラハム・リンカーン大統領は、画期的な政府通貨グリーン・バックスを発行します。グリーン・バックス、これは銀行家の息の根を止めることのできる超絶ツールです。

しかし反面、グリーン・バックス発行のため、リンカーンは致命的な譲歩を銀行家にせざるを得なくもありました。1863年「国立銀行法」の制定がそれで、これによって アメリカの貨幣発行と政府債はセットになり、借金でしかドルは発行できなくなったのです。

更にこの「国立銀行法」を廃止しようとしていたはずのリンカーンは、1865年に暗殺されてしまったのです。これで金融戦争の流れはロスチャイルドの勝利でほぼ決まりました。

編集者訳:
アメリカ南北戦争(内戦)は、銀行エリート・ロスチャイルドによって仕組まれたものだった。
(中略)
エイブラハム・リンカーンは、国際銀行家に対するその防御資金を調達するために「グリーンバック」を発行することによって、アメリカのこの破壊に立ち向かった。
無利子で後に金(きん)に償還可能に。政府印刷。
☑銀行家たちはこれに我慢できなかった。 南軍降伏の5日後の1865年4月14日、リンカーンはゴールデン・サークル騎士団の一員であるジョン・ウィルクス・ブースに暗殺された。
☑註:「奴隷制」は戦争の背後にある原動力ではなかった。主な問題は、すべての戦争と同様に、誰が銀行と貨幣供給をコントロールしたかということだった。

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何故か新型コロナウイルスが発見される前から、ワクチン開発に乗り出していた中国 ~中国が「秘密の生物武器計画」を有し、実行に移した可能性

竹下雅敏氏からの情報です。
 冒頭の動画の1分50秒~2分17秒で、“世界初のワクチンは3月16日に武漢で投与され、500人以上が…接種された…ワクチン開発に合わせて逆算すると、3月中旬に使用する場合は、少なくとも前年の10月には研究を始めなければなりません。またワクチンを開発している中国企業のカンシノ社も前年の10月に香港で上場しました”と言っています。
 このワクチンはカンシノ社と軍事科学院の関係部門が共同で開発している(2分43秒)と言うことなので、中国は何故か新型コロナウイルスが発見される前から、ワクチン開発に乗り出していたことが分かります。
 記事では、「中国軍の軍人はこのほど欧州に亡命した後、中国の秘密の生物武器計画に関する情報を欧米の情報当局に提供した」と言うことです。また、中国から米国へ亡命したウイルス学者の閻麗夢博士は、新型コロナウイルスが武漢の研究所で人為的に作られたという主張を裏付ける科学的根拠を盛り込んだ論文を発表したとのことです。
 これらの情報から、中国が「秘密の生物武器計画」を有していて、これを実行に移した可能性が十分に考えられるのです。時事ブログでは、当初から新型コロナウイルスは「生物兵器」であるとの立場で、“いかに正しく怖がるか、そしていかに対処すべきか”を考えて来たのですが、メディアは新型コロナウイルスが「生物兵器」であると困るようです。通常なら、軍事評論家がゲストで「生物兵器」の可能性ぐらい論じそうなものですが、完全に沈黙しています。
 欧州に亡命した中国軍の軍人は「中国当局のスパイはすでに米政府内部に浸透した」と言っていますから、日本にも「浸透した」と考えて良いでしょう。政治家はもちろん、メディアも含めて、中国からお金をもらっている人がいっぱい居ると考えた方が良いのでしょう。女もかな…。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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中国、コロナワクチン開発はパンデミック発生前から?/中共のワクチン副作用頻発|なるほどTHE NEWS
配信元)
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中国から2人目の亡命者、生物兵器情報を提供=米メディア
引用元)
中国軍の軍人はこのほど欧州に亡命した後、中国の秘密の生物武器計画に関する情報を欧米の情報当局に提供したことがわかった。米紙ワシントン・タイムズが9月16日伝えた。
(中略)
現在、欧州連合(EU)の国家安全当局の保護を受けている。同紙は、同軍人は米国に亡命した香港大学の女性ウイルス研究者、閆麗夢博士に続き「2人目の亡命者」だとした。
 
また、同報道によると、同亡命者は「中国当局のスパイはすでに米政府内部に浸透した。CIA(米中央情報局)や他の西側各国の情報当局への協力は慎重にならざるを得ない」と述べた。しかし、亡命者はすでに米政府に対して、中国側の生物武器計画に関する一部の情報を知らせた。
(中略)
一方、閆麗夢博士はこのほど、亡命後初めての中共ウイルス(新型コロナウイルス)に関する論文を公開した。論文は、中国当局が意図的に中共ウイルスを作成して放出したと主張した。
(以下略)

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HPVワクチン接種後に“生命を脅かす傷害、永久的な障害、入院、死亡を含む多数の有害事象”が出たにもかかわらず、臨床試験で偽のプラセボの使用と、統計的なトリックでこれらの被害を隠蔽

竹下雅敏氏からの情報です。
 厚生労働省は7月17日に「HPVワクチンに関するリーフレットの改訂案」を出しましたが、HPVワクチン薬害訴訟全国原告団は7月28日に意見書を提出しました。意見書で、“全体にHPV感染と子宮頸がんの関係を正しく伝えず不安を煽り、HPVワクチンの有効性は過大に、副反応は過小に記載した不適切なもので、「情報提供を装ったアンフェアな接種勧奨」というべき内容”だと批判しています。
 HPVワクチンの副反応症状は、運動、感覚、自律神経や内分泌、認知機能や感情・精神機能の障害など多様な症状があり、しかもそれらの症状が一人の人に重層的に現れるという特徴がある。
 しかし、「リーフレットの改訂案」では「広い範囲の痛み、手足の動かしにくさ、不随意運動」というごく一部しか紹介されておらず、またそれらが一人の人に重層的に現れることも書かれていないということです。
 “続きはこちらから”をご覧になると、HPVワクチンがいかに危険なものかが分かります。グラクソ・スミスクライン社とメルク社のHPVワクチン接種後に、“生命を脅かす傷害、永久的な障害、入院、死亡を含む多数の有害事象”が出たにもかかわらず、臨床試験で偽のプラセボを使用し、統計的なトリックを行うことで、これらの被害を隠蔽していました。
 16試験のうち不活性生理食塩水のプラセボは2つだけで、残りはアルミニウムアジュバントとアルミニウム含有ワクチンが比較対象として使用されていた。プラセボ群と試験群の両方で多くの有害事象が発生したが、両群間の差はほとんどなく、製薬会社の科学者たちと政府の規制当局は「ワクチンは完全に安全である」と主張したというのです。
 しかし結果は、プラセボ群と試験群の両方で2.3%に「自己免疫疾患」が現れたという衝撃的なものだったようです。国立衛生研修所(NIH)によると、子宮頸がんで毎年死亡するのは、10万人あたり2.4人だということですが、上記の結果は100人に2.3人が「自己免疫疾患」を発症し、生涯にわたって苦しむことを示します。引用元には、「このようなリスクのレベルでは、愛情を持って娘にこのワクチンを受けさせる親はいないだろう」とあります。
 HPVワクチンを推薦する人たちは、産婦人科の医師であったりしますが、彼らがワクチンに対して根本的に無知であることと、ワクチンの受益者であることに気を付けてください。
 HPVワクチンでこの有様なのだとしたら、“新型コロナウイルスのワクチンでどうなるか”は分かり切っています。彼らが「安全だ」と言っても、全く信用できないのです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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子宮頸がんワクチン被害者ら厚労相に意見書 「接種勧奨」の動き警戒
引用元)
画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え
8月24日「薬害根絶デー」、加藤厚労相(右)に意見書を手渡す伊藤維さん。(撮影/岡田幹治)
(中略)
8月24日13時、厚生労働省の敷地内に建てられた「誓いの碑」前に薬害の被害者や支援者十数人が集まった。まず全国薬害被害者団体連絡協議会(薬被連)の花井十伍・代表世話人が「要望書」を、次にHPVワクチン(子宮頸がんワクチン)被害者の伊藤維さん(24歳)が「リーフレット改訂案に対する意見書」を加藤勝信厚労相に手渡した。
(中略)
HPVワクチンは13年6月、疼痛などの訴えがあったことを理由に厚労省が「積極的な接種勧奨を差し控える」通達を出し、接種率は1%に激減した。それから7年、通達をないものにしようとする動きが強くなっている。伊藤さんが加藤厚労相に手渡した「意見書」が問題にしたリーフレットの改訂案は、そうした動きの一つだ。

改訂案は全体にHPV感染と子宮頸がんの関係を正しく伝えていないうえ、HPVワクチンの有効性は過大に、副反応は過小に記載した不適切なものであり、「情報提供を装ったアンフェアな接種の勧奨」だと、HPVワクチン薬害訴訟全国原告団・弁護団はみて、撤回を求めている。
(以下略)
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配信元)
 
 

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