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ハワイのマウイ島の火災に関するたくさんの異常な点 ／ “驚いたことに、この災害の本が既に出版されています。原因は「気候変動」らしいです”

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竹下雅敏氏からの情報です。
　昨日の記事で、ハワイのマウイ島で8月8日に起こった大規模な山火事を取り上げました。現在の情報では、“106人の死亡が確認されているほか、1300人以上が行方不明、2,200棟以上の建物が損壊した”ということです。
　アーロン大塚氏のこちらのツイートにある地図をご覧ください。ニュースではマウイ島の山火事と報道されているのですが、実は「山火事はマウイ島の別の場所」で起こっていて、「ラハイナの山の手は燃えていない」のです。ラハイナの町は、山火事が原因で燃えたのではないようです。
　こちらの『マウイ島地図』をご覧ください。大火災が起こったラハイナとマウイ島東部にあるマカワオの位置を確認できると思います。マカワオの南東約3kmに位置するのがオリンダです。
　こちらに『Olinda Fire（オリンダ・ファイア）』と呼ばれる不思議な光が記録されています。動画の冒頭にある監視カメラの映像で、2023年8月7日（月）22時47分に閃光が現れ、その後山火事が発生したことが分かります。この映像記録は、今回の火災が指向性エネルギー兵器によって起こされたことを確信させるものです。
　冒頭の動画で及川幸久氏は、今回の火災の異常な点として、“この日8月8日、マウイの学校は休校になっている。…ハワイの夏休みは7月末までです。今、もう学校やってるんです。ただこの日は休校になっている。そして親は仕事してますから、その間子供たちは家にいるようにと学校から言われている。ハリケーンが来た。そしてそのハリケーンで停電になっている。…電力会社なんですが、電線がハリケーンで…切れた。そうなると電力会社はその電源を切るはずなんですが、この日電力会社は電源を切っていない。これが原因で火事にもなっている。警報のサイレンも鳴っていない。テキストメッセージも送られてきていない。さらには、警察はラハイナから…車で逃げようとしている人々をブロックしてるんですね。封鎖してるんです。…そして現場に派遣された消防士たちが活動しようとしたら、消火栓が空だった。こんなことが全て偶然で一緒に起きるものなのか”と言っています。
　“続きはこちらから”のツイートをご覧ください。日立の『ハワイの新しいスマートグリッド:JUMPSmartMauiプロジェクト』には、“ハワイ州マウイ島におけるアイランドグリッドプロジェクト(通称「JUMPSmartMaui」)は、国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)、株式会社みずほ銀行、株式会社サイバーディフェンス研究所と共同で実施しています”と書かれています。
　また、“驚いたことに、この災害の本が既に出版されています。原因は「気候変動」らしいです”というのだから、この件は自然災害ではないということでしょう。
（竹下雅敏）
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2023.8.16【ハワイ】続報:マウイ島の人々の危機は続いている。支援方法のご案内【及川幸久−BREAKING−】
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YouTube 23/8/16
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なぜ、マウイ島の山火事は豪邸を避けて燃えたのか？ 〜「中性粒子ビーム兵器」の試験を目指していた国防総省、告知が予定されている「マウイ島をデジタルAIで統治する計画」、スマートシティ建設の障害となる古くからの住民たち、土地の売却を余儀なくされるであろう地元の多くの人々

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竹下雅敏氏からの情報です。
　記事の前半は読者の方からの情報提供です。8月8日にハワイのマウイ島で大規模な山火事がありました。アメリカで起きた山火事としては、過去100年で最悪の被害で、“99人が死亡したほか、2,200棟以上の建物が損壊した”ということです。
　及川幸久氏は動画の1分38秒で、「マスコミは、この山火事の原因は気候変動にあるんだと。…しかし、本当にそうなのか」と話し、この山火事の不可解な点をいくつも取り上げています。
　J Sato氏のツイートにあるように、「マウイ島の地元の人々は、エリートたちに土地を売ることを拒んでいた」のですが、今回の山火事はセレブの豪邸には、まったく被害をあたえず、地元の多くの人々は、“土地の売却を余儀なくされ…炎の中で悲惨な死を遂げた”のです。
　及川幸久氏は、“このマウイ島には、アメリカのお金持ちのセレブがみんな豪邸をもっているわけです（13分32秒）。…そこには全く何の被害もないんですね。もう一つ今回の件で気になることがあります。それは世界経済フォーラムとの関係です（16分8秒）。…来月9月25日に、ハワイデジタル政府サミットというのが行われるわけですね。その中で特に「マウイ島をデジタルAIで統治する計画」というのが話されるということが決まっているんですね（17分55秒）。…このマウイでスマートシティを作ろうとしている。そのためには、あんまり古くからの住民がずっと居座られると困るので、できたら彼らに居なくなってほしい土地を売って欲しいという、そんな話が前からあった（18分35秒）”と言っています。
　“続きはこちらから”をご覧ください。マウイ火災の生存者の方は、“レーザーではない。電線由来の火事でもない。…まるで爆発しているというか火の竜巻であった”とコメントしています。
　こうした描写にピッタリなのが「中性粒子ビーム兵器」です。記事には、“国防総省は2023年に中性粒子ビーム兵器を軌道上から試験したいと考えている”と書かれています。
　この指向性エネルギー兵器は、“標的を燃やすのに十分な熱を生成し、その燃料供給に点火し、標的を溶かして…破壊したりする”というのです。今回の山火事では、多くの車が燃えて金属が溶け出したり、“水上のボートがすべて燃え上がった”という不可解な現象が起きています。
　新型コロナウイルス、ワクチンの両方に国防総省は深く関わっています。ウクライナ戦争はもちろんです。そして今回、“2023年に中性粒子ビーム兵器を軌道上から試験したい”と言っていた指向性エネルギー兵器を使いましたか？
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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2023.8.15【ハワイ】ハワイ・マウイ島の山火事【及川幸久−BREAKING−】
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YouTube 23/08/15
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ロバート・マローン博士「情報機関がすべての中心にあるのは明らかだ。…アメリカの情報機関が中国共産党と協力して、この事件全体の中心にいたということです」 ～エリートグループは私たちの生活を完全に支配したいと考えている

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竹下雅敏氏からの情報です。
　Matatabiさんのツイート動画の冒頭で、「FDA（アメリカ食品医薬品局）は現在、新型コロナに感染したらイベルメクチンを服用してもいいよと言っています。私は覚えています。私はイベルメクチンを服用しましたが、そうするのは大変でした。…そして今、3年経ってFDAは、あぁイベルメクチンを服用してもいいよと言っています。えっ?!」と言っているのですが、ロン・ジョンソン上院議員は、“マリア、あなたは私が何年も医師たちと話し合ってきたのをご存じでしょう。彼らは今、おそらく何十万人ものアメリカ人が、治療を拒否されたために命を落としたと信じています。治療を拒否されたのはFDAが妨害したからです。…私たちは非常に危険な道を進んでいます。その道はエリートグループによって敷かれ、計画されたものです。彼らは、私たちの生活を完全に支配したいと考えています”と話し、動画の後半ではWHOの「パンデミック条約」について触れています。
　ロバート・マローン博士は、「連邦政府の政策では、機能獲得研究は行わないことになっていたのに、私たちは明らかに機能獲得研究を行っていた…情報機関がすべての中心にあるのは明らかだ。…アメリカの情報機関が中国共産党と協力して、この事件全体の中心にいたということです」「例えば、ゴットリーブが、政府がモデルナからファイザーに変更する決定に直接介入したという話も聞きました。…スコット・ゴットリーブはファイザーの取締役で、FDA元長官だ。…彼は、ツイッターや他のソーシャルメディアと直接やりとりして個人への検閲を提唱した。…彼は聞くところでは、他のすべてのことに加えて、諜報機関に深く関わっている。」と言っています。
　イーロン・マスクは、「率直に言うと、ツイッターについて人々が抱いていた陰謀論はほぼすべて真実であることが判明した。」と話していました。ロバート・マローン博士やイーロン・マスクよりも頭の良い人が、世の中にどのくらいいるのか分かりませんが、物事を深く追求すれば、ほとんどが「陰謀論」と呼ばれる事柄に収束してゆくのです。
　主要メディアは完全にコントロールされているというのは「陰謀論」でしょうか、それとも「事実」でしょうか。世の中をありのままに見れば、“エリートグループは私たちの生活を完全に支配したいと考えている”ということは、明らかな「事実」です。
（竹下雅敏）
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日本人にとって8月6日は？ 少なくない人々が原爆投下を正当化している / 米軍人は戦争終結に原爆は不要だったと認めている / 原爆投下の実態を正しく伝えたのはロシア大使館

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　8月6日、広島の平和祈念式典での岸田文雄首相や松井一実市長のスピーチは、原爆投下を行ったのがアメリカであることに言及しませんでした。それにもかかわらず"ロシアの侵略"というシナリオに基づいた「ロシアの核兵器使用の脅威」と無理やりな非難をねじ込みました。しかし現実に劣化ウラン弾を使用したウクライナへの非難はしません。岸田政権はこの式典を政治利用するだろうと思っていましたので驚きはありませんでした。しかし今年は、スピーチを見届けた世界の反応がネット上で多く見られました。バイデン政権にひれ伏す岸田首相の売国奴ぶりは世界に軽蔑されたことでしょう。
　海外のメディアは日本人に様々なインタビューを行っていました。「（日本に原爆を落とされたことは）必要な部分もあった」「戦争終結の決め手になった」「日本が降伏するつもりが無かったから、原爆で最小限の被害にとどめた」、8月6日に何があったかよく分からない人、知っているけれども、なぜか「アメリカによって」という言葉を出さない人。日本の国民が狙い撃ちのように大量虐殺されたことを知らない今の日本人をインタビューは正しく切り取っていました。トルーマン大統領は、日本人を獣とみなし「ボーイを呼ぶように」気軽に原爆投下を命じて「全く心が痛まない」という野獣ぶり。「1945年8月6日、米国は日本の広島市に原爆を投下し、一瞬にして約8万の人々の命を奪った。また、同じぐらい多くの人々が放射能による病気で苦しみの中で亡くなった。人類史上初めての実戦における核兵器の使用は、事実上、一般市民に対して行われた無慈悲な実験であった」と、正しく伝えたのはロシア大使館でした。
　In Deepさんは、第二次世界大戦のアメリカの上級軍指導者たちが"戦争を終わらせるのに原爆は不要だった"ことを認めている証言を紹介されていました。「広島と長崎への原爆投下は、日本の降伏をもたらし、（原爆投下がなければ）命を落としていたであろう 50万人の米兵を救うためには、この二つの民間人大量虐殺行為が必要だった」というアメリカの「神話」をもしも認めるならば、時として「政府が意図的に罪のない民間人に危害を加えるのは正しいとことになってしまう」。それは邪悪なダブルスタンダードです。
（まのじ）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ユダヤ問題のポイント（近・現代編） ― 外伝92 ― 2011年

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　8月2日、ニュースが駆け巡り、アフリカのニジェールでクーデターが起きていたこと知りました。そうこうしているうちに、8月2日の夜に竹下さんがニジェールの件について記事を出されましたので、詳細はそちらでご確認いただくとして、8月1日の板垣英憲氏の情報では、以下のようにあります。
かつて仏国の植民地だったニジェールで、クーデターが勃発した。ニジェールは欧州連合（ＥＵ）にとっての最大のウラン供給元である。しかも、その8割をフランスが持っていくのだ。そのニジェールの仏国大使館がクーデターにより占拠されたのだ。当然、クーデターはエネルギー計画を大きく揺さぶることとなる。
　ニジェールはウランや金などの豊富な地下資源を保有していますが、その富などは植民地奴隷支配でフランスなどに奪われ続けていたのです。その植民地支配を打ち破る重大な動きがニジェールでのクーデターとのことです。数世紀に渡って植民地奴隷支配を受け続けてきたアフリカの各国と民衆、そのアフリカの植民地支配を打ち破ろうとして具体的に動いていた人物の一人に、リビアの元首ムアンマル・アル＝カッザーフィーいわゆるカダフィ大佐がいました。カダフィ大佐はアフリカの解放に向けた動き故に、2011年2月から開始された攻撃によって打ち倒されていったのですが、ニジェール・クーデターにてカダフィ大佐の悲願が一つが果たされたような気になりました。世界がゆっくりながら大きく動いているとも。
　2011年は、2月からカダフィ政権を転覆させるリビア争乱、3月は日本の3.11、そしてシリア争乱が開始させられた年です。2011年は地球上の歴史に多大な影響を与えた年でした。
（seiryuu）
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ユダヤ問題のポイント（近・現代編） ― 外伝92 ― 2011年

デイヴィッドとジェイのロックフェラーの行状


Author:Jorge Royan [CC-BY-SA]

2008年9月15日に、デイヴィッド・ロックフェラーが実質のオーナーであったリーマン・ブラザーズが経営破綻しました。外伝 91で見たように、サブプライムローン問題から続く一連の「リーマン・ショック」がデイヴィッド・ロックフェラーの野望をくじき、その力を大きく削いでいったのです。リーマンショックを誘導した地上世界の代表人物は、ジェイコブ・ロスチャイルド、アラン・グリーンスパン、そしてジェイ・ロックフェラーとなります。

ジェイコブ・ロスチャイルド
The Telegraph
アラン・グリーンスパン
Wikimedia Commons
[Public Domain]
ジェイ・ロックフェラー
Wikimedia Commons
[Public Domain]

ただし、力を大きく削がれたとはいえ、デイヴィッド・ロックフェラーはそのまま大人しくしているような人物では当然ありません。必死に巻き返しに動きます。そのあたりを2014年04月01日の板垣英憲氏の情報は、以下のように記しています。

ディビッド・ロックフェラーは、ギリシアなどのＣＤＳ付国債を大量に仕入れて、再び大博打に打って出てきた。ＣＤＳとは、クレジット・デフォルト・スワップ（Ｃｒｅｄｉｔ ｄｅｆａｕｌｔ ｓｗａｐ）といい、クレジットデリバティブ（信用リスクの移転を目的とするデリバティブ取引）の一種であり、一定の事由の発生時に生じるべき損失額の補填を受ける仕組みだ。これを「大量空売り」して巨利を得た。ところが、これが、ギリシアを国家倒産寸前に陥れたばかりでなく、欧州金融危機から世界金融危機、さらに世界大恐慌を招きかけた。

2009年10月に発覚したギリシャ国家経済危機が飛び火して欧州金融危機、そして世界金融危機まで及んだのですが、この背後にはデイヴィッド・ロックフェラーのなりふり構わぬ復権の動きがあったとのことです。これはこの通りでしょう。



ただし、このギリシャ危機からの一連の金融危機の犯人はデイヴィッド・ロックフェラーだけではありません。デイヴィッド・ロックフェラー以上の主犯が、リーマン・ショックでデイヴィッド・ロックフェラーの追い落としに動いたジェイ・ロックフェラーなのです。

2015.07.01の『櫻井ジャーナル』に以下のようにある通りです。ゴールドマン・サックスの実質のオーナーはジェイ・ロックフェラーです。

2001年にギリシャが通貨をユーロに切り替えた際、ゴールドマン・サックスは財政状況の悪さを隠す手法をギリシャ政府に教え、債務を膨らませた。このことが事態を悪化させた理由のひとつ。

以下が記事の続きの文面ですが、金融商品CDSを編み出したのがジェイ・ロックフェラーのゴールドマン・サックスであり、アラン・グリーンスパンだと分かるでしょう。

債務を隠す手法として利用されたのがCDS（Credit Default Swap／クレジット・デフォルト・スワップ）。債権者が債務不履行のリスクを回避するため、幾ばくかのカネ（保険料）を支払ってリスクを引き受けてもらうという取り引きで、2000年の終わりに「CFMA（商品先物現代化法）」がアメリカ議会を通過し、広まることになった。その法律を推進していたひとりがアラン・グリーンスパン連邦準備制度理事会議長だ。


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