米民間調査機関コンファレンスボードが公表する中で、最も有名な指標である景気の先行指数と一致指数のグラフ（1分5秒）を紹介しています。
　“先行指数はその名の通り、実際の景気に先立って動き、今後の経済の方向性を示します。一方で、この一致指数の方は今現在の景気・経済の状況を示します。例えばITバブル崩壊の頃は景気先行指数の方が先に低下し始めて、その約1年後、景気一致指数も後を追うように低下し、景気後退に入っています。リーマンショックの頃も、景気先行指数が先に低下し始めて、その2年後くらいに景気一致指数も後を追うように低下し始め、景気後退に入っています。最近では2021年の末頃をピークに、現在まで3年以上にわたって景気先行指数が低下しています。一方で、一致指数の方は最近横ばいに変わりつつあるように見えますが、今のところまだ堅調に推移しているのが現状ですね。それにしてもこの方向性の乖離とこの乖離の幅が凄まじいですよね。（1分12秒）”と言っています。
　コンファレンスボードのビジネスサイクルシニアマネージャーは、「消費者の悲観的な期待と新規受注の弱さが引き続き景気先行指数を押し下げた。一方で、株価は景気先行指数の主要なプラスの支えであり続けている。（3分38秒））」と言っています。
　動画の3分52秒のところで、景気先行指数（LEI）の10の構成項目が示されています。“今現在は、景気先行指数を構成する指標が全般的に低迷し続ける中で、株価だけは堅調に推移しているのが現状だということですね。（4分）”と解説しています。コンファレンスボードは「今回、最新の数値では再び景気後退シグナルを発動させた。（5分9秒）」と記しています。
　8月20日の記事で「アメリカ経済も黄色からそろそろ赤信号が点灯する時期に差し掛かっているように思えます。」とコメントしたのですが、やはり間違っていなかったようです。
　SBIグローバルアセットマネジメント株式会社代表取締役社長の朝倉智也氏は、「米国の住宅建設株は史上最高値に急騰する一方で、業者マインドは大幅に低下し、その乖離は近年に例を見ない。住宅在庫は9.2か月分とリセッション並みに膨張し過去に同水準となったのは不況期のみ。住宅関連銘柄の高騰は実体と大きくかけ離れており、住宅市場の先行き不透明感を鮮明に映し出している。」とツイートしています。
　元ブラックロック・ポートフォリオマネージャーのエドワード・ダウド氏は、「今後 3 ヶ月は資本市場で興味深い時期になるでしょう。」と予測していますが、私も同じような感覚を持っています。

　ドリトル先生シリーズの登場キャラクター、白ネズミのホワイティーを擬人化するとホイットニー・ウェッブ氏になるような気がする。ちなみに、図書室の館長をつとめるのは白ネズミでした。
　それはともかくホワイティー、いや、ホイットニー・ウェッブ氏は富の移転が繰り返し起こっており、“彼らが仕組んで作り出す危機があって、そして、政府の対応は一般市民のお金を取ることです。そして、それはまた起こる可能性が高い。（30秒）”と話し、ステーブルコイン法が議会を通過したことを指摘しています。
　“デジタル・ドルになるでしょう。ステーブルコインはCBDC（中央銀行デジタル通貨）よりマシだと思うかもしれませんが、同じぐらい悪いです。特にCBDCで心配なのは、プログラマビリティ、監視性、差し押さえの可能性です。（46秒）”と言っています。
　ホイットニー・ウェッブ氏は、銀行王朝が創設した連邦準備制度は、彼らと政府の間の仲介役だった（1分50秒）ことを指摘し、“今、行われていることは、その仲介役を取り除くことです。だから、富の移転の動きに備えてください。トランプが銀行家の計画を促進しないと思うなら、トランプの歴史、あるいは彼の政権がコロナ中にやった金融政策、「Going Direct Reset」について調べてみることをお勧めします。（2分）”と言っています。
　一般市民はこれらの人々に力を与えるのをやめるべきであり、同時に、“経済的な回復力を築くことはとても重要で、それは地方レベルで実現できる（3分15秒）”と言っています。
　具体的には、Alzhacker氏のツイート『地域通貨、地域感覚：ウォール街からメインストリートへお金をシフトし、真の繁栄を実現する方法』をご覧ください。
　“投資の専門家は「株式市場に長期投資すれば年8-12%のリターンが期待できる」と説明するが、実際には、1871年から2010年までのS&P500の年平均リターンは、配当込み・インフレ調整済みで2.6%に過ぎない。一方、あなたの近所にある地元企業への投資なら年5-8%のリターンが現実的だ。しかも地域経済も活性化する。”と言うのです。
　“成功の秘訣は「地産地消」であり、日本でも同様の動きが始まっている。各地の信用金庫や農協は地域密着型の融資を続けている。大型店舗チェーンでの買い物を控え、地元商店街を利用する。メガバンクから地域金融機関に預金を移す。全国チェーンのコーヒー店ではなく、個人経営の喫茶店を選ぶ。こうした小さな選択の積み重ねが、地域経済を活性化し、最終的に自分たちの暮らしを豊かにする。”とあります。私たちが目指す道は、こちらの方向です。
　蛇足ですが、“続きはこちらから”の動画でキンバリー・ゴーグエンさんは、CBDCの実現の可能性がないことをあらためて説明しています。11分15秒から12分のところをご覧ください。