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トランプ大統領は国連に対し、大規模な移民を資金援助することで西洋文明を破壊していると非難 / 移民推進派と反対派の双方を支配しているハイランド・グループ

竹下雅敏氏からの情報です。
 トランプ大統領が国連で、“国連が大規模な移民を資金援助することで西洋文明を破壊していると非難”しました。
 “国連は、西側諸国とその国境への攻撃に資金を提供しています。2024年、国連は推定62万4千人の移民が米国に渡航するのを支援するため、3億7200万ドルの現金援助を予算計上しました。…国連はまた、不法入国者に食料、住居、交通手段、そしてデビットカードを提供しました。…何百万人もの人々が押し寄せてきて、無能なバイデン政権の4年間で合計2500万人にもなりました。…起こったことは全く容認できません。”と演説しています。
 この演説に関しては、まったくその通りで完全に同意します。こうした正論を主張するトランプは、ベンジャミン・フルフォード氏によれば「本物のトランプ」ということになっています。そしてイラン核施設の空爆などの狂った言動は全て「偽物のトランプ」の仕業ということになっています。
 どのくらいの人が、こうしたフルフォード氏の主張を真に受けるのかは不明ですが、少なくとも私は全く信じていません。どちらのトランプも米宇宙軍がコントロールしており、彼らの上にはハイランド・グループ、さらにACIOなどの秘密宇宙軍が存在しています。
 1989年にジョージ・H・W・ブッシュが第41代アメリカ大統領に就任して以来、ナチス(第4帝国)が世界を支配してきました。NATOがナチスのフロント組織であること、ビルダーバーグ・グループ三極委員会が本質的にナチスであることを考慮すれば、このことは自明とも言えます。パパ・ブッシュがナチスの第3代総統であるというのはフルフォード氏によるものであり、これは正しい情報だといえます。
 それが2016年の選挙でトランプ大統領が就任したことにより、ナチス勢力の弱体化が進みました。ロシアのプーチン大統領がウクライナで戦っているのは、ゼレンスキー大統領の背後にいるナチス勢力であることを考えると、このことがよくわかると思います。
 さてトランプとプーチン、そして習近平、さらにインドのモディ首相は地球同盟(アース・アライアンス)のメンバーであったといわれています。これらの人物は、現在全員が替え玉であり、今はグレーハットの組織である「惑星解放同盟」に所属しています。
 さて、問題はここからです。「移民政策」の中心人物であるジョージ・ソロスはナチス第4帝国のメンバーなのです。そしてトランプ大統領は、先の演説にあるように国連が関与する「移民政策」に反対しています。
 ところが、この二つの勢力の双方を支配しているのがハイランド・グループなのです。どちらが勝利しても、ハイランド・グループのメンバーによるテクノクラート支配という未来が想定されているわけです。
 以前は、このハイランド・グループをナチス第4帝国が支配していましたが、現在はACIOが支配しているというにすぎません。こうしたことを理解していると、キンバリーさんの情報が少し分かりやすくなるかも知れません。
(竹下雅敏)
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情報機関内部告発者による「来たる戦争」の真実の暴露 / オルバン首相「移民が受け入れられた場所では公共の安全が劇的に悪化」 / オープン・ソサエティ財団から約116億円(八千万ドル)以上が少なくとも54の団体に流れたことを突き止めた

竹下雅敏氏からの情報です。
 情報機関にいた内部告発者が「来たる戦争」の真実を暴露しています。“これは、ただ暮らしたい一般人と支配しようとするエリートの国際社会との戦争なのです。そして彼らには国境はありません。”と言っています。
 また、政府は国民を守るつもりはなく、“実際には、政府は諜報界や国防界の人々が所有する私企業のクラブであり、それ自体が基本的に軍産複合体なのです。…これらは代々権力を世襲してきた大富豪であり、会社を所有しています。…今日ある首相がいても、明日には別の首相がいますが、彼らをその地位に就かせた人々は同じです。”と話しています。
 「多文化共生は戦争の兵器として世界にばら撒かれる。」というツイートは、本質をついていると思いました。このことについて、ハンガリーのオルバン首相は、“移民が受け入れられた場所では、公共の安全が劇的に悪化した。…政治には二種類の過ちがある。修正可能なものと、修正不可能なものである。…過ちが取り返しがつかない。移民問題がその一例だ。西側世界はこれを最後に、永久に変わってしまった。”と言っています。
 9月18日の記事で、ジョージ・ソロスのオープン・ソサエティ財団が、“日本のNPOに多額の工作資金を注入”していることをお伝えしました。
 “続きはこちらから”の動画では、“我々はオープン・ソサエティ財団から約116億円(八千万ドル)以上が、少なくとも54の団体に流れたことを突き止めました。それらは米国内で犯罪や国内テロに関与しているか…あるいは外国のテロ組織や明確にテロを支持する団体と関連しています。…それらはFBIの定義に合致する暴動などの国内テロ活動を行っています。”と話しています。
 左派グローバリストは、国境をなくすために「移民政策」を推し進めます。目的は不安定化です。「混沌からの秩序」が彼らの方法論です。当然ですが、社会の混乱からトランプのような右派ポピュリストが台頭してきます。そのどちらもが、「デジタル専制主義社会」を目指しているのですが、左派と右派の対立に目を奪われている限り、大富豪たちによる一般市民への戦争は気づかれずに済むのです。
(竹下雅敏)
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チャーリー・カーク銃撃事件の単独犯説の不自然さ / 「チャーリー・カーク法」による言論統制への道

竹下雅敏氏からの情報です。
 「チャーリー・カーク銃撃事件」の公式発表では、家族が銃もまともに扱えなかったといっている容疑者が、200メートルも離れたところから正確な射撃を成功させ、数秒で武器を分解し、逃走中に再組立をして森の中に隠したということになっているのですが、さっそく「ライフルを分解し、収まらないバックパックに収納するのにどれほどの時間がかかるかを実演」する検証動画が出ています。
 どう見ても政府の公式見解には無理があり、ユタ州在住のタイラー・ロビンソン容疑者の単独犯という設定は成り立ちません。
 しかし、トランプ政権は事件の真相解明なしに、「暗殺へのヘイトスピーチの追及に前のめり」になっています。トランプ支持者の中には、“この事件を契機に「赤狩り」が始まる”と喜んでいる単純な人たちもいます。
 ジョージ・H・W・ブッシュ大統領の時代に住宅都市開発省の住宅担当次官を務めたキャサリン・オースティン・フィッツ氏はチャーリー・カーク暗殺事件について、“あなたが注目すべきなのは、何が起こったか、起こらなかったかではなく、これが司法長官によって専制的な締め付け法の口実として使われていることです。…この政権は統制網を構築しようと動いています。それを起こさせてはいけません。”と警告しています。
 “続きはこちらから”のツイートをご覧ください。チャーリー・カーク氏の暗殺後、“メディア、ラジオ局、教育者、コンテンツ制作者に、故意または無責任に拡散した虚偽の物語や誤った情報に責任を負わせる「チャーリー・カーク法」を求めるトランプ支持者の動画”を、トランプ大統領がトゥルース・ソーシャルに投稿しました。
 しかし、提案されている「チャーリー・カーク法」は、アメリカ政府に何がプロパガンダや虚偽に該当するかを判断し、それに応じて罰則を科すための広範な新たな権限を与えるものであり、実際には、米国政府があらゆるプラットフォーム上で米国民が何を発言できるかに関して、前例のない権限を持つことになるものです。
 こうした政府による「統制網の構築」が最終的にどこに向かうのかは、最後のツイートをご覧になると分かります。「グローバル監視網による個人特定技術が完成し誰でも標的となる時代」が来るのです。
(竹下雅敏)
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[チャーリー・カーク銃撃事件]若者を親イスラエルに洗脳するために元々シオニスト資金で作られていた政治団体TPUSA ~チャーリー・カーク氏「私が暗殺されるなら、それはイスラエルだ」

竹下雅敏氏からの情報です。
 「チャーリー・カーク銃撃事件」の真相が明らかになることはないでしょうが、時事ブログでは、“実行犯はタイラー・ロビンソン容疑者だが、暗殺の計画はイスラエル参謀本部諜報局(アマン)によるもの”との見解を9月13日の記事で出しています。
 2012年にチャーリー・カークとビル・モンゴメリーによって設立された「ターニングポイントUSA(TPUSA)」は、高校、大学における保守的な政治を擁護するアメリカの非営利団体です。
 “続きはこちらから”のJ Sato氏のツイートによれば、“政治団体TPUSAは、若者を親イスラエルに洗脳するために元々シオニスト資金で作られていた”とのことです。しかし、ガザの件でチャーリー・カーク氏がイスラエルに疑問を持ち始めると、“TPUSAに資金を提供していた多くの関係者を含む、ネタニヤフ氏の米国における裕福な同盟者たちから、激怒したテキストメッセージや電話の嵐に見舞われた。シオニスト系の寄付者たちはカーク氏を露骨に軽蔑し、事実上、従順に従うよう命じた”ということです。
 そして、チャーリー・カーク氏は「私が暗殺されるなら、それはイスラエルだ」と予言していたのです。
 冒頭の動画では、“1か月前、著名なメディアパーソナリティで政治評論家のハリソン・スミスは…ツイートしました。「名前は挙げませんがチャーリー・カークに近い人物から、チャーリーは、イスラエルに背いたら殺されると思っていると聞きました」(10分33秒)”と言っています。
(竹下雅敏)
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「チャーリー・カーク銃撃事件」を受けて、権力者が仕掛ける分断工作に乗せられてしまう人々 〜 分断工作に囚われてしまうと、巨大な象を見失ってしまう!

竹下雅敏氏からの情報です。
 「チャーリー・カーク銃撃事件」を受けて動画では、“カーク氏が殺されたことを喜ぶリベラルの動画が、XやTikTokなどで多数投稿されており…このような頭のトチ狂った人たちを、企業や政府がバシバシ首にしている…学校の先生や大学教授なども解雇されているという人も出てきており…完全に潮目が変わった感じがあります(20秒)。…このような社会の空気の変化と共に、トランプ政権も左派への容赦ない攻撃へと動き出しそうです。大統領次席補佐官のスティーブン・ミラー氏は、今回の事件を受けて、過激な左派の団体をどんな手を使ってでも解体するとメディアのインタビューで答えていました。トランプ氏もその具体例として、投資家のジョージ・ソロス氏が運営しているオープン・ソサエティ財団を挙げていましたので、こういった左派に資金援助をしていた組織への捜査や起訴、解体が行われていくのでしょう。(2分6秒)”と言っています。
 私もデイヴィッド・ロックフェラー死去の報道を知って喜びましたから、カーク氏が殺されたことを喜ぶリベラルの人たちの気持ちは分かります。
 しかし、陰謀について少しでも調べた人なら、デイヴィッド・ロックフェラーは法の上にいて、どのような罪を犯しても裁かれなかったことを知っています。一方、チャーリー・カーク氏は罪を犯していません。
 もちろん、チャーリー・カーク氏のことを深く調べていて、彼が死に値する犯罪者であることを突き止めていたというのであれば、カーク氏が殺されたことを喜ぶのは納得できます。しかし、現状はそうではないでしょう。単に考えの違う人の死を喜んでいるだけです。これは、非常に程度の低い精神状態です。
 同様に、こうした左派の人たちを企業や政府、大学などが解雇しているとすれば、同じレベルの異常性だと言えます。法を犯した人を解雇するなら分かりますが、この場合はそうではありません。
 私たちは、権力者が仕掛けるこうした分断工作に乗せられてはいけません。ShortShort Newsさんの動画で、キャサリン・オースティン・フィッツ氏は、“超富裕層対その他の構図で、ガザに関するあらゆる議論では、皆がイスラム教対キリスト教という構図で物事を捉えています。しかし、ガザで起きていること、ガザのウォータフロント開発計画を見ると、富豪のイスラム教徒と富豪のイスラエル人がガザのウォータフロント開発で一緒に儲ける計画なのです。…超富裕層対その他全員という構図をイスラム教対キリスト教にすり替えるなんて、まるで象を化粧ポーチに押し込めるようなものです。”と話しています。
 不思議なことに右派と左派、イスラム教とキリスト教といった分断工作に囚われてしまうと、巨大な象が見えなくなってしまうのです。“続きはこちらから”では、人々が姿を見失った巨大な象の群れのいくつかを示しています。
(竹下雅敏)
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【トランプの世界戦略】トランプの千年王国計画とは?
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