Western financial hallucination crashes into realityNo matter how hard you try to avoid reality, it eventually catches up to you. This is the lesson the privately-owned Western central banks are now learning as their fiat money hallucination crashes into the real world. The across-the-board collapse in financial markets seen recently is no ordinary market move. It is a system’s collapse.
どんなに現実から逃れようとしても、結局は現実に追いつかれる。これは、不換紙幣の幻覚が現実の世界に墜落する中で、欧米の民間中央銀行が学んでいる教訓である。最近見られた金融市場の全面的な崩壊は、普通の市場の動きではない。システムの崩壊である。
The Dow Jones industrial average has been down 11 out of the past 12 weeks; something that has never happened before. The closest was in the great crash of 1929 when it fell 10 out of 11 weeks. Normally, when stocks fall, bonds rise as people rush to “safety.” However, US Treasuries are having their biggest collapse since Nixon took the US dollar off the gold standard in the early 1970’s. Crypto-currency markets for their part are down two-thirds from their peak and have evaporated $2 trillion in imaginary money.ダウ平均株価は過去12週間のうち11週間下がり続け、これは過去に一度も起こったことのないことである。最も近いのは1929年の大暴落で、11週中10週が下落した。通常、株価が下がると、人々は「安全」を求めて債券が上昇する。しかし、米国債は、1970年代初頭にニクソンが米ドルを金本位制から外して以来、最大の暴落を経験している。暗号通貨市場はピーク時から3分の2に下落し、2兆ドルの架空通貨が消失した。
The consensus among top financial industry veterans is that stocks are going to fall 90% before this ends.金融業界のトップクラスのベテランたちの間では、このままでは株価は90%下落するというのが意見の一致になっている。
Today, June 20th, all financial markets in the US are closed, supposedly for a Juneteenth holiday. However, since the summer solstice on June 21st is a key day for Satanic sacrifices, CIA sources say “they” aregoing to use this as an excuse to shut banks and steal people’s savings.
今日6月20日は、ジューンティーンス【奴隷解放記念日】の祝日で、米国のすべての金融市場が休みとなる。しかし、6月21日の夏至は悪魔の生け贄のための重要な日であるため、CIAの情報筋によれば、「彼ら」はこれを口実に銀行を閉鎖し、人々の貯蓄を奪おうとするのだ。
果たして、イランとアルゼンチンがBRICS加盟を申請し、他にも加盟希望国としてトルコ、サウジ、メキシコ、中央アジアが、さらにBRICS客員参加国にASEAN(東南アジア諸国連合)、モンゴルの名前があります。すでにBRICS5カ国はG7陣営のGDPを超えていますが、今後の成長のポテンシャルはBRICSの方がはるかに高いと思われます。遠藤誉氏は「一部の人間が儲かる戦争ビジネスか、それとも人類全体の経済発展か。世界はその分岐点に立っている。日本政府はその分岐点が見えていない。」と、盲目的にロシアを敵視する岸田政権に警鐘を鳴らしておられました。
6/15からロシアのサンクトペテルブルクで開催された国際経済フォーラムでは、NHKが閑古鳥を伝えたニュースとは裏腹に例年並みの盛況で、参加国「1割減」とされた内訳が、なんのことはない対露制裁をし、プーチンによって非友好国に指定された48の国々の中の13カ国だろうと遠藤誉氏が解説されていました。もちろん日本も招かれていません。このフォーラムで、ロシアは非西側諸国からなる「新世界G8」を提唱しました。GDP合計額を「旧世界G7」と比較すると「新世界G8」が24.4%上回っており、新旧の成長と衰退が鮮明です。また国連加盟国193カ国のうち対露制裁をしないのは145カ国、約75%の国々が「なぜアメリカだけは他国をいきなり攻撃しても許されるのか、どんなに残虐な形で他国の一般庶民を殺してもアメリカだけは非難されないのか」という怒りを共有していると、遠藤氏は冷静に述べています。「逆に言えば、人類の15%だけを世界と思っているのが日本なのだ。」とも。