アーカイブ: 世界全体

スマートメーターは、グローバルに展開されたスマートグリッドの一部である ~スマートグリッドシステムの大きな欠点

竹下雅敏氏からの情報です。
 スマートメーターは、グローバルに展開されたスマートグリッドの一部(6分25秒)だということです。しかし、スマートグリッドシステムには大きな欠点があり、スマートメーターに重大なシステム障害が発生している(7分7秒)として、「実際に火災を引き起こしている」と言っています。しかし、スマートメーターによる火災は隠蔽されているとのことです。
 また、スマートメーターを設置した時を境に、各家庭の「エネルギー使用量が大幅に増加」するらしく、請求額が2倍になることもよくあるようです。昨日の記事で紹介したツイートも、「信用出来ないスマートメーター! いきなり電気代が上がったのと、健康被害の心配があったので送信部分を外してもらった! 直ぐに電気代は下がりましたね」と言っていました。
 また、スマートグリッドの多くはサイバー攻撃に対して脆弱(15分15秒)だということです。「スマートグリッドを実装するほぼ全ての先進国で、壊滅的な規模の災害可能性がある(16分45秒)」と言っています。
 警察はデータにアクセスし、毎日の習慣を特定できる(22分15秒)ようになります。ペトレイアス将軍は「疑う必要はありません。私たちには次の能力があります。電化製品を通じて家庭を守ります。そして、もし私たちにその能力があるなら、おそらくそれを使うでしょう。(25分)」と言った。
 エリートは次のように信じています。権力者は世界的な仮想通貨を作成したいと考えており、それは炭素クレジットに基づいています。彼らが基本的に言っていることは、政府はエネルギー資源を分配するだろう。家電製品には発信と受信ができる送信機が装備されています。それは監視と同時に、あなたの家にある家電製品の全てをコントロールする(29分35秒)。
 PG&Eが裁判所に提出した文書によると、平均的なスマートメーターは周囲と通信します。1日あたり45~60秒。しかし、彼らはこの45秒か60秒間を隠しました。10000以上のパルスに分散されており、それぞれの持続時間は約4.5ミリ秒、常時、1日24時間、数秒ごとにブロードキャストしている(41分15秒)。
 スマートグリッドシステムのデータ送信を分かりやすいイメージで映像化したものが、42分50秒のところにあります。「全てのデータが送信されます。電力会社へ(43分35秒)」と言っています。
 これで動画の約半分です。後半の要点は、明日の記事で紹介します。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
Take Back Your Power 2017 (Official) - smart meter documentary
配信元)
〈日本語の自動翻訳字幕の設定方法〉
1. 動画を再生
2. 動画の右下にあるアイコンの"歯車マーク"の設定をクリック
3. 「字幕」をクリックし「英語」を選択
4. 再度「字幕」をクリックし「自動翻訳」を選択した後(画面が一旦飛びます)、「日本語」(最下部近く)を選択
————————————————————————
今すぐ視聴: Take Back Your Power 2017 を永久に無料でストリーミングできるようになりました
転載元)
(前略)
私の親友の一人が突然病気になりましたが、その理由は誰もわかりませんでした。 その後、彼女は、病気になったのと同時に、電力会社がワイヤレス電力メーター、つまり「スマート」メーターを設置していたことに気づきました。
 
少し調べてみると、友人は一人ではないことがわかりました。 私は、同様の話をした一般の人々からの何千もの話を見つけました。



これが本当に起こっているのかどうか、自分の目で確かめたかったのです。それで、カメラを持って世界中を旅しました。
(中略)
無害に見えますよね? 私もそう思いました…。
 
関係する脅威…
あなたの プライバシー…
あなたの 経済的な将来…
あなたの 健康…
あなたの 自由…
…などなど…
 
怖いですよね? それは半分にも満たない。
(中略)
私は愛の労働として TAKE BACK YOUR POWER を作りました。スマートメーターの背後にある真実は、現時点で多くの人々に影響を与えており、近い将来、何十億人もの人々に影響を与えることになるでしょう。
(中略)
何よりも、私はこのドキュメンタリーを永久に無料で視聴できるようにしました。見て。共有する。このリンクを知り合い全員に送信します。

私たちの政治的イデオロギーは関係ありません。 私たちの個人的な信念体系は重要ではありません。 重要なのは、私たち全員がこの問題に一緒にいるということです。

立ち上がる時が来ました。 私たちが力を取り戻す時が来ました。

サーシャ・ラティポワ氏「今、私たちはそれを食料供給に投入しようとしています。…彼らは独断で、全ての家畜にこれを注射することに決めたんです。何の研究も、テストもされていません。…なぜ突然、mRNAワクチンが必要になったのか?」

竹下雅敏氏からの情報です。
 1月13日の記事で、サーシャ・ラティポワ氏の調査によって、新型コロナウイルスのmRNAワクチンに関しては、「米国防総省(DOD)、保健福祉省(HHS)、その他の政府機関、世界中の政府が製薬会社と結託し、バイオテロや情報戦の作戦を通じて、世界中で大量殺人を行おうとする陰謀の証拠」が明らかになったことをお伝えしました。
 彼女は、現在進行形の新たな陰謀について、“今、私たちはそれを食料供給に投入しようとしています。…彼らは独断で、全ての家畜にこれを注射することに決めたんです。何の研究も、テストもされていません。マウスでテストしたものなのに牛に注射するんでしょうか?…彼らは基本的に、米国肉用牛生産者協会や農業組合に大金を積んで、これまでの牛用ワクチンを全て転換するか、牛用のmRNAワクチンを新たに開発するつもりだと言っているんです。何のためでしょうか? 牛の緊急事態とはいったい…?…なぜ突然、mRNAワクチンが必要になったのか? 誰かがそれに答える必要があります、私はその答えを知りません”と話し、これまでの牛用ワクチンがmRNAワクチンになり、「従来の小児用ワクチン、インフルエンザやRSVなど、他の適応症のワクチンもmRNA化される予定です。これは査読誌で発表されています。(2分)」と言っています。
 トーマス・レンツ弁護士は、“mRNAは、実は私たちが思っていたよりもずっと頑丈で、消化器官内でも生き延びることができます。中国で行われた研究では、mRNAワクチンを牛に注射したところ、牛の体内で伝達しました。そしてその牛の乳をヒト化マウスに与え、ワクチンを接種させたのです”と言っています。
 ニワトリにもmRNAワクチンを打つようになるでしょうから、卵も食べられなくなりますね。mRNAワクチンに汚染された肉かコオロギのどちらかを選べ、という世界にしたいということでしょう。
(竹下雅敏)
————————————————————————
子供に打てないなら、牛に打つ
配信元)
————————————————————————
配信元)

» 続きはこちらから

進展しそうにない、グローバリストの銀行家たちが目指す究極の権力掌握システム「CBDC計画」〜 上手く稼働していない、その前段階の連邦準備制度の即時決済システム「FedNow」

竹下雅敏氏からの情報です。
 5月28日の記事で、ナイジェリアでは中央銀行デジタル通貨(CBDC)を国民に強制する実験で、“国民の0.5%しかCBDCを使わなかったため、古い紙幣をすべて無効にして新しい紙幣を発行し、1週間に44ドルしか引き出せないようにした”ということでした。
 今日の記事によると、「ナイジェリアの場合…国民は拒否しており、同じステップを踏もうとしている政府への警告になっている。」とあります。
 国際銀行カルテルの「CBDC計画」は、グローバリストの銀行家たちが長い間夢見てきた究極の権力掌握であるが、「CBDCは中央銀行家の間では人気があるかもしれないが、結局のところ、貨幣は人々のための道具である。リスクが利点を上回る限り、アフリカやその他の地域でCBDCが支持されることはないだろう。」というのが、著者の見解です。
 私も「CBDC計画」はうまくいかないと見ています。「CBDC計画」の前段階である連邦準備制度の「FedNow」は、2023年7月に開始される予定だったのですが、あまりうまく行っている様には見えません。
 キンバリー・ゴーグエンさんはFedNowに関して、「それは決して実現しません」と言っていました。ロイターの7月20日の記事『FRB、即時決済システム稼働 消費者や小規模企業に恩恵』には、“米連邦準備理事会(FRB)は20日、即時決済システム「FedNow(フェドナウ)」を導入したと発表した”とありますが、『キム・レポート2023.7.24』によると、“連銀は週末ずっとFedNowシステムを導入しようとしましたが、うまくいきませんでした”と書かれています。
 果たして、米連邦準備理事会(FRB)が言うように「FedNow」が導入され、上手く稼働するようになるのか、それともキンバリーさんの主張が正しいのかは時間が経つと分かるでしょう。
 私たちは、「ただし、何事も慎重であるべきだ。自身の純資産の100%を一つの資産に投資してはいけない。15%は非常時の備え(食料、浄水器、銃、懐中電灯など)、20%は不動産かセカンドパスポート、20%は金、銀、銅などの実物資産、20%は高級時計、骨董品、熟成したワインや酒、収集品など、そして最後の20%は外国株、特に政治的に安定した環境にある外国株や金や銀の採掘会社に投資する。これはあくまでも私の個人的な意見である。」という記事のアドバイスを参考にするのが良いでしょう。
 もっとも、ウチの場合は「非常時の備え」と、ここには書かれていませんが「現金を手元に持っておく」ということくらいしかできませんが…。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
中央銀行デジタル通貨(CBDC)は失敗する運命にあるのか?
転載元)
ビットコイン(BTC)は、基軸通貨として何の裏付けもない衰退している米ドルを持つ現在の中央銀行システムに代わるものとして世界に導入されたものであるが、現在、いくつかの政府が独自の中央銀行デジタル通貨(CBDC)の導入を進める計画がある。

ナイジェリア政府は、グローバリストのCBDC構想において金融の実験台になることを決定したが、それは現時点では失敗しており、それは良いニュースである。悪いニュースは、一部の政府が依然として政府発行のデジタル通貨を導入する考えを進めているということだ。coindesk.comに掲載された著者のニコラス・アンソニー氏の記事「ナイジェリア人のCBDC拒否は他国への警告」によると、ナイジェリアの場合、キャッシュレス社会を実現するために現金を制限してCBDCを発行するという政府の計画を国民は拒否しており、同じステップを踏もうとしている政府への警告になっている。:

ナイジェリアでは、市民が街頭で現金不足に抗議し、政府が中央銀行デジタル通貨(CBDC)を導入することに反対している。現金不足は、同国を100%キャッシュレス経済に移行させることを目的とした現金制限によって引き起こされた。しかし、ナイジェリアの抗議者たちはCBDCの採用ではなく、紙幣を復活させることを要求している。

この国の経験から、一般市民にはCBDCが金融の自由に対して重大なリスクをもたらすが、特別のメリットをもたらないことが強く示唆されている。

ナイジェリア国民はCBDCを拒否しただけでなく、金融の自由が著しく制限されることがすぐに分かったため、紙幣の復活を要求した。

懸念事項は、金銭的なプライバシーのリスクから、政府機関による金銭的な弾圧の可能性まで多岐にわたった。アンソニー氏は、「ナイジェリア政府は普及を促進するためにさまざまな策をめぐらせたが、どれも効果を上げられなかった」と述べた。彼はさらに、ナイジェリア政府が控えめな手法を使って市民にCBDCを利用させようとした点に対して一定の評価を与えているが、それでも失敗に終わったと述べている。:

評価すべき点として、ナイジェリア政府は当初、控えめな措置で利用を促そうとした。2022年8月、CBDCの利用に銀行口座が不要になるよう、アクセス制限を撤廃した。さらに10月には、CBDCをタクシー料金の支払いに利用すると割引が受けられるようにした。しかし、どちらの取り込みも成果が上げられなかった。簡単に言えば、ナイジェリア人は現金を好むのだ。

しかし、ナイジェリア政府は現金への攻撃を続けた。:

残念ながら、ナイジェリア政府は現金そのものを制限することで、より抜本的な対策に踏み切った。ナイジェリア中央銀行は12月、現金の引き出しを個人は週10万ナイラ(225米ドル)、企業は50万ナイラ(1,123米ドル)に制限し始めた。

さらに悪いことに、ナイジェリア政府はこの間、「流通通貨に対するナイジェリア中央銀行(CBN)の管理を回復すること」と「(キャッシュレス経済への)推進をさらに深める」ために、通貨のデザインを変更することを選択した(CBNのプレスリリースによる)。

ナイジェリアの人々は、政府が自分たちの稼いだ現金を制限していることになかなか適応できず、ツイッターやTikTokなどのソーシャルメディアに自分たちの懸念を投稿し、何が間違っているのかを世界に知らせた。それ後、ナイジェリア中央銀行による現金不足を理由として、街中で大規模な抗議デモが発生した。:

(中略)
アンソニー氏は、CBDCの構想はあまり進展しないだろうと結論づけた。

「CBDCは中央銀行家の間では人気があるかもしれないが、結局のところ、貨幣は人々のための道具である。リスクが利点を上回る限り、アフリカやその他の地域でCBDCが支持されることはないだろう。

» 続きはこちらから

ロバート・F・ケネディJr「COVID-19は民族的標的であるという議論がある。COVID-19は特定の人種を不釣り合いに攻撃する。」 ~オーストラリアの科学者がRFK Jrの主張を支持

竹下雅敏氏からの情報です。
 7月15日のニューヨークポストの記事『RFK Jr.says COVID may have been ‘ethnically targeted’ to space Jews』は、ロバート・F・ケネディJrが支持者との食事会の中で、「COVID-19は民族的標的であるという議論がある。COVID-19は特定の人種を不釣り合いに攻撃する。」「COVID-19は白人と黒人を標的にしている。最も免疫があるのはアシュケナージ・ユダヤ人と中国人です。」「意図的に狙われたかどうかはわかりませんが、人種や民族による差や影響を示す論文はあります」と発言したことを取り上げ、発言の意図を曲解し、ロバート・F・ケネディJrを「反ユダヤ主義」だと非難しています。
 及川幸久氏は動画の9分5秒以降で、このニューヨークポストの記事を取り上げ、ロバート・F・ケネディJrの主張は科学的根拠を持つもので、アメリカ国立衛生研究所(NIH)のライブラリーの論文『異なる集団におけるACE2変異体とSARS-Cov-2結合親和性への潜在的影響』を示しています。
 また、動画の17分10秒のところで、オーストラリアの科学者がRFK Jrの主張を支持したと話しています。「オーストラリアの科学者達は、コロナが遺伝学に基づいて異なるグループを攻撃する事を確認」というニュースは、こちらのツイートを参照してください。
 “続きはこちらから”のツイートをご覧ください。CBS12ニュースは、“ブレバード郡共和党は驚くべき結論に至った情報源を挙げている。…政府機関、メディア、ハイテク企業、その他の企業は、新型コロナワクチンが安全で効果的であると主張することにより、重大な詐欺行為を行っている。最近、新型コロナウイルスとワクチンが生物兵器であり、技術兵器であるという強力で信憑性の高い証拠が明らかになった”と報じ、ブレバード郡共和党執行委員会(BREC)は、mRNAコロナワクチンとウイルスを「生物学的・技術的兵器」とみなし、これを禁止する決議を圧倒的多数で可決したということです。
 委員会の書簡は、COVIDワクチンとCOVID-19ワクチンに対する衝撃的な事実のリストを提示し、それらは「生物学的・技術的兵器」であり、「ヒトのDNAを変化させる」という「強力で信頼できる証拠」があると主張している、とあります。
(竹下雅敏)
————————————————————————
2023.7.30【米国】なぜ米メディアはロバート・ケネディJr.を恐れるのか?【及川幸久−BREAKING−】
配信元)
————————————————————————
配信元)
※全文はツイッターをクリックしてご覧ください

» 続きはこちらから

ロバート・マローン博士「今、私たちは、一連の文書を所持しています。1973年のヘンリー・キッシンジャーとの会談にさかのぼるアメリカ政府の公式政策の証拠です。この文書には、人口抑制によって世界の人口増加を80億人に抑えることがアメリカの公式政策であり、長い間そうであったことが明確に記されています。」

竹下雅敏氏からの情報です。
 2021年1月28日の記事で、“新型コロナウイルスが「生物兵器」である可能性は高く、ワクチンと合わせてカバールの人口削減計画が着々と進行している”とコメントし、トーマス・マキナニー中将は「まだ主流メディアを信じている人のために言いますが、そういう人はワクチンを摂取してください。世界から愚かな人間が一人少なくなります」と言っていたことを紹介しました。
 時事ブログでは、当初から新型コロナウイルスもコロナワクチンも「生物兵器」と見ていました。時間の経過によって、今ではこうした考えを支持する人たちが増えてきました。
 ロバート・マローン博士は、“コロナ危機の間の根本的なアジェンダ(意図)の一つは、密かな人口コントロールでした…今、私たちは、一連の文書を所持しています。これらは1973年のヘンリー・キッシンジャーとの会談にさかのぼるアメリカ政府の公式政策の証拠です。この文書には、人口抑制によって世界の人口増加を80億人に抑えることがアメリカの公式政策であり、長い間そうであったことが明確に記されています。…「避妊」「中絶の推進」「人口削減のための技術開発」「農法の転換」など、一連の行動が提案され、それもまた論理的に表現されています”と言っています。
 デビッド・マーティン博士は、“コロナウイルス、COVID-19の全ては計画通りだった。これは計画的な殺人で、一国から世界中へと繰り広げられるテロ行為だ。…もっと複雑な説明があるようなふりをやめよう。…アメリカ、イギリス、そして世界中の研究者たちが共謀して、コロナウイルスを利用して、この世代がまだ目にしたことのないほどの過酷な独裁的な社会改革を推進する陰謀を練っている”と言っています。
 “続きはこちらから”をご覧ください。櫻井ジャーナルは、“2009年5月、マンハッタンで富豪たちが密かに会合を開いている。…参加者は「過剰な人口」が優先課題であることに同意した”とあり、元記事には、“イギリスの人類学者、フランシス・ゴルトンは「遺伝的価値の高い者を増やし、遺伝的価値の低い者を減らす」ことで社会を改善できると主張していた”と書かれています。
 なるほど。遺伝的価値の低い「悪魔崇拝者」を減らし、遺伝的価値の高い「一般人」を増やすことで、社会に平和がもたらされるわけですね。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
配信元)
※全文はツイッターをクリックしてご覧ください


» 続きはこちらから