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クリス・スカイ氏の2023年2月の予言「炭素クレジット詐欺と永久ロックダウン」 ~コロナの時のようなロックダウンをウイルスなしに、奴らは永久にやるつもりだ / 待っているのは行動規範をAIに委ね、スコア化する世界

竹下雅敏氏からの情報です。
 1月31日の記事で「クリス・スカイ氏の2020年7月の予言」を紹介しました。この予言は完璧に正しいものでした。
 今回の動画は「クリス・スカイ氏の2023年2月の予言」です。「炭素クレジット詐欺と永久ロックダウン」について、“「グレートリセット」の最大のポイントは、炭素クレジット詐欺だ。…炭素クレジット詐欺とは、あなたが排出するCO2をキログラム単位ですべて監視、追跡、トレースしようとすることである。排出するCO2を世界平均で一人当たり年間2トンにしなければならないと、奴らは言っている。現在、一人当たり年間16トン排出している。なので、あなたは活動を8分の1に減らさないといけない。…世界初の新しいマスターカードが導入された。このカードは、買い物をするたびに炭素排出量を表示する。…奴らは、CO2超過1㎏ごとに170ドルを請求するつもりだ。こうやって、奴らはコントロールするつもりだ。…現金のない世界でのそれを想像してみてくれ。さらに、政府が(中央デジタル通貨で)すべての取引を管理するようになった世界を想像してみてくれ。現在政府が「スマートシティ」「徒歩15分圏で完結する都市」、別名、収容所を建設している理由もこれだ。…コロナの時のようなロックダウンをウイルスなしに、奴らは永久にやるつもりだ”と言っています。
 当たらないで欲しいのですが、世界経済フォーラム(WEF)にひれ伏す国は、確かにこの流れに乗っていることが明白です。
 2022年7月の日本経済新聞の記事には、“岸田文雄首相は16日、大企業の非財務情報について2023年度から可視化を義務付けると表明した”とあります。
 非財務情報の中には、「地球環境への影響に関する情報」が入っています。すなわち、“温室効果ガス排出量、エネルギー効率、環境規制への対応状況など、環境をターゲットとした情報開示が求められている”のです。
 “続きはこちらから”の動画をご覧ください。あいひん氏は、「待っているのは行動規範をAIに委ね、スコア化する世界」だとツイートしています。動画の前半では、若い世代のプライバシーはとっくに無くなっていることを説明しています。1分12秒以降では、この分野の最先端を行く中国のモデル都市、山東省栄成市の様子です。“信号無視、ゴミのポイ捨て、タバコの吸い殻の投げ捨て、噂の流布などは減点対象です。…信用を失えば、仕事も、ローンも、ホテルも、子供を特定の学校に入れることも難しくなります”と言っています。
 最後の動画では、“(中国の一部の学校の)生徒たちは、居場所を追跡できるマイクロチップのついた制服を着ています。生徒が授業中に携帯電話をチェックしたり、あくびをする頻度を監視するカメラもあります”とのことです。
(竹下雅敏)
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配信元)
 

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23/1/30 フルフォード情報英語版:ウクライナは陥落、次はイスラエルとスイスか

 今回からしばらくpopoちゃんに代わりまして、まのじがフルフォードレポートの案内役です。popoちゃんをまねて箇条書きで参りましょう。
 フルフォード氏は、全体像としてウクライナの次は「ハザール・マフィアの拠点スイス・イスラエル」が始末されると述べています。

プロジェクト・ベリタスのスクープはハザール・マフィアの支配力が低下した証拠 / その結果、ワクチンの不都合な事実も伝わるようになった

クリントン政権以降、アメリカ政府は児童売買に積極的に関わってきた

「カトリック教会はすでに崩壊している」と語ったクラウス・シュワブ

アメリカはウクライナから手を引き、CIAが養成したテロリストをロシアが処分する

シリアとイランへの大規模攻撃を始めたハザール・マフィア

ハザール・マフィアが導入を目論むデジタル通貨を世界は受け入れない

中間所得者層の72%が困窮するアメリカ社会
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォード情報英語版:ウクライナは陥落、次はイスラエルとスイスか
転載元)
The Ukraine has fallen, Israel and Switzerland are next
By Benjamin Fulford Weekly Reports 124 Comments
Major victories by the planetary liberation alliance are now impossible to deny. The Anglo-Saxons, Russians and Chinese have reached a deal over the Ukraine and are now ready to finish off the remaining Khazarian Mafia strongholds of Switzerland and Israel. Once these control centers are neutralized, the final liberation of the United States will take place, making world peace possible.
惑星解放同盟による大勝利は、今や否定することは不可能だ。アングロサクソン、ロシア、中国はウクライナで合意に達し、残るハザール・マフィアの拠点であるスイスとイスラエルを仕留める用意がある。これらのコントロールセンターが無力化されれば、アメリカの最終的な解放が行われ、世界平和が可能になる。

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プロジェクト・ベリタスが暴露したファイザー社の機能獲得研究とTwitter社の変化


This viral video with over 20 million views of a Pfizer executive freaking out is good evidence of how much control the Rockefeller/Rothschilds have already lost: ファイザー社の幹部がパニックになる様子を撮影した2000万回以上再生されているこのバイラルビデオ【ウイルスのように感染力や拡散性が高い人気の動画】は、ロックフェラーとロスチャイルド家がすでにどれほどの支配力を失っているかを示す良い証拠である。
https://www.youtube.com/watch?v=u5n7RRKgDog
Since we assume most of our readers have already seen it, we will concentrate on the important facts it reveals. These are that Pfizer has publicly admitted to creating viruses in order to sell vaccines. The other is that Google and Twitter are no longer censoring truth about Covid and Vaccine crimes. 読者の多くはすでにご覧になったことと思うので、ここでは、それが明らかにした重要な事実に絞って説明する。それは、ファイザー社がワクチンを売るためにウイルスを作ったことを公に認めたことである。もう一つは、GoogleとTwitterはもはやCovidとワクチン犯罪についての真実を検閲していないことである。

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As a result information such as this is now reaching the sheeple: その結果、このような情報が羊たちの手に届くようになったのだ。

A 700,000 person study from Israel showed that the double vaccinated were 27 times more likely to get reinfected with COVID, and data from England, Scotland, and northern countries in Europe show tripled vaccinated were more likely to die. – Richard Urso MD
イスラエルで行われた70万人の調査では、2回接種した人はCOVIDに再感染する確率が27倍になり、イングランド、スコットランド、ヨーロッパ北部の国々では、3回接種した人は死亡する確率が高くなるというデータもある。
- リチャード・ウルソ医学博士
https://mobile.twitter.com/richardursomd/status/1617965413589192705

Also bombshell new peer-reviewed scientific studies have revealed what many of us knew from the beginning: 5G radiation is not only connected to the Covid-19 pandemic, it actually induces the body to create new viruses and illnesses, including coronaviruses. 5G放射線はCovid-19の大流行と関係があるだけでなく、コロナウイルスを含む新しいウイルスや病気を作り出すように体を誘導するのだ。

And before the mainstream media gets hold of this study and convinces the masses that it is unimportant, you should know that these are peer-reviewed scientific studies published on the National Institute of Health website. そして、主流メディアがこの研究を手に入れ、大衆に重要でないと信じ込ませる前に、これらが国立衛生研究所のウェブサイトに掲載された査読済みの科学的研究であることを知っておくべきである。
https://rumble.com/v274idk-u.s.-government-admits-5g-radiation-causes-covid-19-stunning-admission.html
This means not only the pharmacidical companies but also the IT companies were involved in an attempt to murder a large percentage of the worlds’ population. つまり、世界の人口の多くを殺害しようとしたのは、薬品会社だけでなく、IT企業も関与していたことになる。

This sort of information is coming out in the mainstream now because the KM are losing control of the Fortune 500 companies. こういう情報が今メインストリームに出てきているのは、フォーチュン500社【米フォーチュン誌が総収入でランキングした全米上位500の企業】の中で、ハザール・マフィアがコントロールを失いつつあるからだ。

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ジョージ・ソロスのオープン・ソサエティ財団の1993年の論考「新しい世界秩序に向けて:NATOの未来」の内容 ~ロシア・ウクライナ紛争の裏側

竹下雅敏氏からの情報です。
 J Sato氏のツイートにリンクされているジョージ・ソロスのオープン・ソサエティ財団の論考「新しい世界秩序に向けて:NATOの未来」は、1993 年 11 月 1 日に出たものです。
 「NATO は、秩序と安定を最も必要としている世界の地域において、新しい世界秩序の基礎として機能する可能性を秘めています。…中央ヨーロッパの国々は、できるだけ早く、できればロシアが回復する前に、NATO の完全なメンバーシップを求めています。…この設計には1つだけ欠点があります。それは、日本が考慮されていないことです。日本はNATOに加盟するよう求められるべきです。…合衆国は、世界の警官として行動するよう求められることはありません。行動するときは、他者と連携して行動します。ちなみに、東ヨーロッパの人員とNATOの技術的能力を組み合わせることで、パートナーシップの軍事的可能性を大幅に高めることができます。これは、NATO加盟国の行動意欲に対する主な制約である死体袋のリスクを軽減するためです。これは、迫り来る世界の混乱に対する実行可能な代替手段です。」とあります。
 冒頭のタマホイさんのツイート動画では、この論考を紹介し、“1993年のこの文書には、米国とその同盟国が、ロシアと戦うために東欧諸国を代理人として利用することに、どのように関心を抱いているかが書かれています。…2014年に米国がウクライナ政府を転覆させ、キエフ政権に狂信的な反ロシア集団を据えたクーデターは、この文書が提示したものと一致しているように思われます”と言っています。
 動画の1分27秒でコロンビア大学のジェフリー・サックス氏は、2014年のウクライナのクーデターについて、「米国は何十もの政府を転覆させてきました。ヤヌコビッチ政権の転覆に貢献したのは間違いありません。私は内部のことを知っています。外野から言っているのではありません。…この問題に関わるトップの人々から知り得ています」と言っています。
 NATOの目標のためにウクライナが使われていることに関して、ウクライナのオレクシー・レズニコフ(Alexey Reznikov)は、“今日、我々はNATOの任務を遂行しています。彼らは血を流さないが、時間を浪費することになる。そのため、彼らは我々に武器を供給する必要があります(2分27秒)”と言っています。
 アダム・シフ(Adam Schiff)は、“米国はウクライナと、その国民を援助しています。そうすれば、向うでロシアと戦ってくれます。こちらはロシアと戦わなくて済みます(2分46秒)”と言っています。
 マイク・ギャラガー(Mike Gallagher)は、“最終的に、これはアメリカの国家安全保障のための健全な投資だと思います。我々は権威主義的な侵略から国を守るだけでなく、地政学的に最大の競争相手の一つをその過程で蹴落とせる。そして、危険な地に米軍を置くことなくそれを行なえるのですから”と言っています。
 “続きはこちらから”のミアシャイマー教授の2015年9月の発言を見ると、現在のウクライナの状況は予見されていたことになります。
 最後の動画で、ウクライナに在住するアメリカ人映画監督のゴンザーロ・リラ氏は、“欧州とロシアの和解はありえない。その結果、欧州は永遠にロシアの安価なエネルギーを奪われることになる。…ノルドストリーム・パイプラインは、アメリカによって破壊された。…欧州は経済的に破滅する。ロシアは経済的な軸足をインドと中国に明確に移した。…バカでない国は、欧米の金融システムから離脱し始めた。…戦争当初、この戦争は、ロシア側にとっての存亡の危機だった。…西側にとってはそうではなかった。しかし、西側は自ら、この戦争を自分たちの存亡の危機にした。…欧米経済への長期的な影響はかなり深刻なものになるだろう。…この紛争はウクライナでは終わらない。…次は、イスラエル・イラン紛争だろう。今後2,3年のうちに、アメリカは中国と直接対決することになるだろう。…何が起きているかというと、アメリカ帝国の崩壊である”と言っています。
 日本人がこのまま改憲に進むと、何が起こるのかはおよそ想像がつきますね。
(竹下雅敏)
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中部有志医師の会の浅井富成氏「私の医院で3回目打った方の1カ月後に脳梗塞の人が18人出ました。…9人死んだんですよ。こんなことは普通無いんですよ」 / FDA(米国食品医薬品局)が75年間隠そうと試み、裁判所命令により引き渡されたファイザーの文書の内容

竹下雅敏氏からの情報です。
 中部有志医師の会の浅井富成氏は動画の冒頭で、“昨年の年末から今年にかけて何人亡くなったかと言いますと…せいぜい毎年ね、一人か二人、多くて三人ですね、三人亡くなるとああたくさん亡くなったなという感じなんですけども、今年は(年末から今までに)27人。…こんなになくなることは初めてなんですね。…免疫力が低下して皆さんもたないんです、命が。…恐らくワクチンによる免疫低下で27人が亡くなったと。これ凄いことで、こんなの初めて”と言っています。
 さらに、“ワクチンを打つと抗体ができますね。…3回目打った後の人の抗体を調べたら、なんとね、抗体が4万以上あるんです。…全部の抗体を計算すると、およそ20兆の抗体が我々の体の中にできて、それがず~と流れ出るんですよ。その抗体がですね、血栓を作る。コロナのウイルスの蛋白とね結合して血栓を作るんですね。その血栓が飛ぶとですね、脳梗塞や心筋梗塞になるんですよ。で、私の医院で3回目打った方の1カ月後に脳梗塞の人が18人出ました。…9人死んだんですよ。こんなことは普通無いんですよ(4分32秒)。…ワクチンの怖さ、要は免疫力を低下させる。それから血栓を作る、もう一つはADEと言って、打てば打つほど抗体依存性に感染が増える。この3つの大きなメッセンジャーRNAの特徴なんですけれども、打てば打つほど感染する、そして重症化する、そして亡くなるんですね(5分45秒)”と言っています。
 二つ目の動画でナオミ・ウルフ氏は、FDA(米国食品医薬品局)が75年間隠そうと試み、裁判所命令により引き渡されたファイザーの文書について語っています。
 “ファイザーの文書が示しているのは、2020年12月より…その実施後(市販後に)41日間で、275人が脳卒中を患い、そのうち5人に1人が死亡したと知っていたのです。それらの脳卒中の半数は、注射から48時間以内に生じました。…2020年12月に、彼らは緊急使用許可を得ていました。この報告の根拠になっているこれらの文書の一つ一つは、FDAが保管していたものです”と言っています。
 “当時のトランプ大統領や、後のバイデン大統領、CDC(米国疾病予防管理センター)およびFDA(米国食品医薬品局)に至るまで、誰もが、それらは「安全で効果がある」と述べていた時に”、実は61人が脳卒中で死亡していたことを、これらの者たちは知っていたということになります。
(竹下雅敏)
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【浅井医院/浅井院長】開業医の告白~コロナ騒動の臨床現場から~
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ファイザーが仕組んだもう1つの大量虐殺
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なぜ、世界経済フォーラム(WEF)のグローバリストは、人々に昆虫を食べさせようとするのか。 ~コオロギを食べさせる目的とは

竹下雅敏氏からの情報です。
 タマホイさんのツイートから先にご覧ください。タッカー・カールソンは、“加工食品を食べている時に…ラベルに…「サステナブル(持続可能なもの)」と記載がありました。どういう意味でしょう?…多くの企業が「サステナブル」という言葉を「コオロギ」として使っている…知らないうちにコオロギを食べさせられているのか?”と言っています。
 マーク・シーゲル医師は昆虫食について、“合衆国で昆虫を食べることはFDAによって合法化されています。…問題はFDAの基準の欠陥です。…パスタ1箱に昆虫片の混入が450個まで認められています。…しかし、私は医師として別のことをお伝えしたい。昆虫は甲殻類によく似ているため、こういったものにアレルギーを起こすかもしれない”と言っています。
 また、食料価格が高騰し、卵も肉も高騰している中で昆虫が登場していることから、マーク・シーゲル医師は「私は昆虫食が義務化されても驚かないよ」と言っています。
 さて、ここからが本題です。なぜ、世界経済フォーラム(WEF)のグローバリストは、人々に昆虫を食べさせようとするのか。“何故、コオロギなのか?”という疑問に対して、冒頭の動画は非常に面白い視点を与えてくれます。
 1分5秒のところで「タイ・ウボンラチャターニー県における食品・農業廃棄物からのグラフェン合成」というタイトルの論文を紹介しています。論文の要約には、「ココナッツの殻やコオロギの脚などの出発物質を使用してグラフェンを合成しました」と書かれていて、動画の1分12秒で、“ココナッツの殻とコオロギの脚がグラフェンの特性に似ていると判明した…体内の物質と化合することで酸化グラフェンになる”と言っています。
 1分37秒では、“NTT東日本は、食用コオロギのベンチャー「グリラス」と協業し、飼育のスマート化と効率化を後押し”というニュースを紹介しています。NTTが昆虫食事業に参入する理由として、『「あなたと世界を変えていく。」 人間拡張技術解説篇 フルバージョン』と『「あなたと世界を変えていく。」 人間拡張篇 30秒』という二つのYouTube動画を紹介しています。これらの動画の説明には、“ドコモは、6G時代へ向けて、人の動きや感覚を他の人やロボットに伝送する技術、シンクロさせる技術”である「人間拡張」のプラットフォームを開発中だとあります。
 「人間拡張」が意味するのは、“インターネットと身体が繋がるということです。IoB(Internet of Bodies)が必要不可欠なのです。…つまり貴方の身体が、インターネットに接続されることになるのです。もっと、分かりやすくいうと貴方がスマホになるというイメージです(4分7秒)”ということであり、その実現のためには、“スマホには電池(バッテリー)が必要ですよね? それと同じでIoBにも電池が必要なのです。つまり、酸化グラフェンで、人体を電池化させる必要があるのです。コオロギをたべさせる目的は、人体を電池化させるために、継続的に摂取させる必要があるのではないでしょうか?(4分44秒)”と言っています。
(竹下雅敏)
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なぜ?コオロギなのか?
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