リトアニアの首都ヴィリニュスで、先日行われたNATO大規模会合は、「第二次世界大戦の真の終結とナチスの最終的な敗北」、そして「ハザール・マフィアが、人類の90％を殺す計画で敗北した」ことを意味していると言っています。ただ、大量虐殺は中止されたものの、「デジタル奴隷制に対する戦い」はいまだ続いていると主張しています。また、ロシアによるウクライナのナチス政権に対する完全な勝利は、「何世紀にもわたるハザール・マフィアの計画を終わらせた」とも言っています。
　ロシア政府は過去18ヶ月間、国連において、「アメリカがウクライナの研究所で生物兵器の製造に資金を提供していたことを証明する徹底した証拠を提出してきた。」と言っており、バイデンが「ウクライナを拠点とするバイオラボ企業メタビオタを通じて生物兵器の製造を指揮した」として非難しているとのこと。
　また、ロバート・F・ケネディ・ジュニアはツイートで、『COVID-19ウイルスの2021年の研究では、特定の人種に不釣り合いな影響を与えることが示されている。（中略）...フーリン*切断部位は、黒人や白人と最も適合し、中国人、フィンランド人、アシュケナジユダヤ人とは最も適合しないとされている。その意味では、人種を標的にした生物兵器の概念実証として機能していると言える。』と言っています。
　米国司法省（DOJ）は「『未成年者の国際的な性売買』を『懸念事項』から外した」そうなのですが、こうした動きに反発したものなのか、「ちょうどその頃、反児童売買映画『サウンド・オブ・フリーダム』が興行収入を独占」していたとのことです。こういった犯罪者たちは「アドレナリンを採取するために子供たちを拷問することを切望しており、今ではワクチンでダメージにを受けた自閉症の子供たちを狙っている」と言っています。オランダの医師が見つけた自閉症の『治療法』、それは『安楽死』だと言っています。フロリダ州司法長官は「マーク・ザッカーバーグ［ロックフェラー］に対し、人身売買審議会で証言するよう求めた。」とのこと。
　アメリカでは社会秩序がかなり崩壊してるらしく、「この1年間で殺人、性的虐待、強盗、暴力犯罪、窃盗、放火の件数がそれぞれ17％、35％、52％、33％、117％、300％増加し、すでに記録的な水準となった」そうで、「白人が多いワシントン州では、2019年と比較して殺人件数が96％増加しており、過去最高となっている」そうです。こうしたことに対処すべく、「ワシントンD.C.議会は7月11日、裁判官と法執行官にさらなる権限を与える緊急公共安全法案を可決」という動きになっているそうです。
　アメリカでは「最近の金利引き上げによって、経済的に追い込まれている」として、損害保険相互会社協会のニール・アルドレッジ最高経営責任者の言葉を紹介しています。『自動車保険会社にとっては、少なくともこの30年間では最悪の時期だろう』
　今後、「デジタル検閲、中央銀行のデジタル通貨、そして『気候変動』」によって支配をしていくつもりらしい
　まず、ツイッターについては、「ユダヤ人解放の闘士ヘンリー・マコウやカトリックの自由の闘士カルロ・ヴィガーノ大司教のような人々のアカウントが閉鎖」されており、さらに「新しいアルゴリズムが導入」されて「投稿やアカウントを削除し、アカウントごとの投稿数などが監視されている。」と言っています。また、EUでは、「デジタルサービス法が8月25日に施行される」らしく、「『ヘイトスピーチ』や『偽情報』をさらに取り締まれるようにするためのものだ」と言っています。
　世界経済フォーラムは各国政府に対して、「数十億人の『社会的信用の囚人』に備えるよう伝えている」そうで、「『政治的に正しくない』意見を持ち、『間違った言葉』を使うユーザーの『ブラックリスト』を作成するために、数十億台の携帯電話へのバックドア*アクセスをひそかに得ている。」とのこと。その「ブラックリストは、数年後の社会信用システムとCBDCの正式導入に先立ち、人々に『社会信用スコア』を割り当てるために使われる予定」だという。こうした中央銀行デジタル通貨（CBDC）のことを「全体主義者の夢のシナリオだ。」と言っています。デジタル化の流れなのか、ナイジェリアでは、「紙幣を破棄している」ということで、映像を載せています。また、ロシアの中央銀行デジタル通貨（CBDC）であるデジタル・ルーブルは、「金に裏打ち」されてはいるものの、「その『金』をオフにすることもできる。」と言っています。フランスとインドの間では、「インドの統一決済インターフェース（UPI）の決済システムを使用することで合意」がなされたそうです。これらの中央銀行のデジタル通貨に対して、フルフォード氏は「強く立ち向かえ！決して現金を廃止させてはならない。」と言っています。
　「気候変動」については、「大量虐殺を行うナチス派が敗北した今、地球温暖化派は何兆ドルもの資金を奪おうと全面的な攻勢に出ている」と主張しており、こうしたものは「すべては嘘に基づいている」として、以下の情報を伝えています。

• CO2濃度は現在、地球の歴史の95％以上の期間よりも低くなっている。
• 本当の専門家は、『過去1万年で最も寒かった時期より1℃ほど高い』と言っている。
• 2022年のノーベル物理学賞の共同受賞者であるジョン・F・クラウザー博士は、気候緊急事態のシナリオを『世界経済と数十億の人々の幸福を脅かす危険な科学の堕落』と批判している。

　こうした気候変動パンデミックとデマは、「ロックダウン、罰金、炭素税、規制強化を通じて、現在の経済システムをより大きく支配し、破壊することを達成する方法である。これらはすべて、物価の上昇と大衆の経済力の低下につながる。」として、人々をより盲目的で絶望的な立場に追い込んで、「貧弱なベーシックインカム」を受け入れさせるようにしたいようです。

その他のトピックとしては以下のものがありました。

• 英国の政治家デイビッド・コートンのツイッター世論調査によれば、有権者の77.5％がプーチンに率いられることを望んでいる。なお、『バイデン』は5％さえ獲得できていない
• ドイツでは、強力な支持を集める極右政党「ドイツのための選択肢（AfD）」が、EUの統制解消を次期欧州選挙の主要目標のひとつに掲げている。また、EU通貨統合の解消とドイツマルクの復活も訴えている。
• 今やフランス人の74％が自国に移民が多すぎると考え、62％が移民を阻止するためにフランスがEU条約やEU法に背くことを望んでいる。
• 英国の『勝者』たちは、NATOの軍事請負業者を満足させるために、ドイツを30万人規模の軍事用の重要な物流拠点にする計画を提案している。
• 敗北したゼレンスキーは、ウクライナの広大にして世界で最も肥沃な農地の一部をブラックロックに譲渡する契約を結んだ。彼の派閥が敗北した今、これらの契約の多くは無効となる。
• FBIのレイ長官が、ジョー・バイデンがウクライナの賄賂に関して犯罪捜査を受けていることを認めた