真の敵に狙いを定めて無力化する必要がある
Planetary liberation alliance scores major victories as Biden Horror show taken over
By
Benjamin Fulford
May 15, 2023
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The planetary liberation alliance scored major victories last week in the United States, the UK, Thailand and Pakistan, while major battles rage in Europe and Turkey.
惑星解放同盟は先週、米国、英国、タイ、パキスタンで大きな勝利を収め、ヨーロッパとトルコでは激しい戦いが繰り広げられている。
In the US, the mass awakening has reached critical mass as 70% of Americans agree fake US President Joe Biden’s foreign business dealings, bribery and influence peddling schemes are ‘very serious.’ This means the majority of the people are now close to the truth.
アメリカでは、
70％のアメリカ人が、ジョー・バイデン米大統領の海外ビジネス取引、賄賂、買収工作が「非常に深刻」であることに同意しており、大衆の覚醒は臨界点に達している。これは、大多数の国民が真実に近づいたことを意味する。
https://www.dailymail.co.uk/news/article-12077151/Most-voters-say-Joe-Hunters-business-deals-links-alleged-bribery-scheme-serious.html
They now need to stop being distracted by avatars like Biden or George Soros so we can target and neutralize the true enemy. That’s why I ask readers to share the following two short videos with friends and family who realize something is wrong but still do not understand what it is.
バイデンやジョージ・ソロスのようなアバターに気を取られることなく、真の敵に狙いを定めて無力化する必要がある。だからこそ、読者の皆さんには、何かが間違っていることに気づいていながら、それが何なのかまだ理解していない友人や家族に、次の2つの短い映像を共有していただきたいと思う。
The first is about the Rockefeller family and their evil control of the medical and other industries.
1つ目は、ロックフェラー一族と彼らの邪悪な医療業界や他の産業の支配について。
The next identifies the BIS as the source of the problem but falls short of naming its’ Rothschild/Rockefeller etc. owners.
次の映像は、BIS【国際決済銀行】を問題の原因としているが、その所有者であるロスチャイルドやロックフェラーなどの名前を挙げるには至っていない。
If we do not target the real source of the problem, we will continue flailing about uselessly like angry blind people.
もし、問題の本当の原因を狙わなければ、我々は怒れる盲人のように無駄な努力をし続けることになるだろう。
Here are some specific names of war criminals who need to be brought to justice: David Rockefeller Jr. Hillary and Bill Clinton Rockefeller, Mark Zuckerberg Rockefeller, John Podesta Rockefeller, Klaus Schwab Rothschild and the various other Rothschilds (with the possible exception of Nathaniel who has been cooperating with the liberation alliance), the Dutch Royal family, etc.
裁かれるべき戦争犯罪者の具体的な名前を紹介する。
デビッド・ロックフェラー・ジュニア、ヒラリー＆ビル・クリントン・ロックフェラー、マーク・ザッカーバーグ・ロックフェラー、ジョン・ポデスタ・ロックフェラー、クラウス・シュワブ・ロートシルトとその他のロスチャイルド（解放同盟に協力しているナサニエルを除く）、オランダ王室など。
We also need to go after top servants like Victoria Nuland, Eliot Abrams, Justin Castrudeau, Bill Gates, Larry Fink, Vladimir Zelensky, Alex Soros, Chrystia Freeland, Jens Stoltenberg etc.
また、ビクトリア・ヌーランド、エリオット・エイブラムス、ジャスティン・カストルドー、ビル・ゲイツ、ラリー・フィンク、ウラジミール・ゼレンスキー、アレックス・ソロス、クリスティア・フリーランド、イェンス・ストルテンベルグなどの高級使用人たちも追求する必要がある。
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世界経済フォーラム（WEF）や中国が望むこのような世界は拒否しなければなりません。ロバート・Ｆ・ケネディJrはツイート動画の33秒のところで、“イタリアで大観衆を前に、デジタル通貨の危険性について公開演説をしたことがあります。特に、プログラム可能な通貨は、政府が監視システムと顔認証システムを組み合わせて強制的な罰を与えるために利用することができます。政府はあなたの行動（犯罪含む）を把握できる。そして、あなたのクレジットカードを変更できます。これは中国ですでに起きていることです”と言っています。
彼らは人々の無知と恐怖に付け込んで、人々をコントロールしようとします。この事は、この3年間を見れば明らかでしょう。
4分10秒では、“米国を中心とする世界中の自由民主主義国家は、パンデミックの最中に突然方向転換し、その危機を口実に、憲法上の権利や自由を踏みにじるようになりました。…コロナの最中に政府は新しい前例を作りました。十分な口実があれば、私たちの自由をすべて奪うことができるというものです”と言っています。
日本人が世界でも稀なくらい従順（愚か）で、騙されやすい国民だということは、ワクチン接種の割合の高さで証明されました。LGBTによる社会的混乱や台湾有事に巻き込まれることなども、国民が国に騙され協力しなければ起こり得ません。
“続きはこちらから”の深田萌絵さんの動画は、そうした意味でも是非ご覧ください。動画の1分7秒の所で、5月19日に速達で届いた「自由民主党の封筒」が映っているのですが、宛名が浅田麻衣子になっているのです。ウィキペディアには、“深田 萌絵（1978年2月24日- ）は、日本のYouTuber、ビジネスアナリスト、実業家、投資家。本名：浅田 麻衣子（あさだ まいこ）。…2011年、Revatronを経営していた台湾系米国人エンジニアのジェイソン・ホー（后健慈）と共に新たにRevatron株式会社を創業する”とあり、納得しました。
自由民主党の封筒の中身は「LGBT法案、女子トイレ危機のチラシ」に関するもので、“投稿やチラシを削除し、不特定多数の者にチラシを配布させ、名誉棄損行為を拡大させることのないように強く警告します。もし、この警告に反した場合には、法的措置を含み厳しく対応をせざるを得なくなることをあらかじめ通知します”というものです。
深田萌絵さんは6分23秒で、“ハッキリ言ってこの国、搾り取られて搾りカスみたいになっているわけです。こんな搾りカスみたいになった国を後はよろしくって押しつけられて、この私たちに何が残っているって言うんですか。そして、さらに女子トイレまで。女子トイレ、貧乏はまだ耐えられるけど、女子トイレまで奪うんかよって、普通に女性は思いますよ。女性はバカではありません。我慢してきただけです。自分たちの国の政治家がどんなに愚かでも我慢してきました。もう我慢の限界でしょう。そして、私にどんなに嫌がらせをしようと、どれだけ脅迫しようと、いきなり逮捕して収監しても、この運動は止まりません。…このLGBT法案で女子トイレに男性が入ってこれる、女性用のお風呂、女性用の更衣室に男性が「今だけ女」という風に名乗って、女性用の更衣室に入ってくることができるようになる、女子トイレを利用することができるようになる。そんなトリック、そんなカラクリに多くの人が気がつけば、もちろん、ほとんどの国民は反対するでしょう。ほとんどの女性は反対するでしょう。それは自分達大人の女性のことを考えているだけではなくて、子供たちの未来を考えているからです”と言っています。
NHKが捏造報道でオウンゴールを決めてしまったように、自民党は地雷を踏んでしまったのではないでしょうか。