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日本航空123便墜落事故の真相に迫る 〜 機内から撮影された謎の写真「黒い点の正体」

竹下雅敏氏からの情報です。
 森永卓郎著『書いてはいけない――日本経済墜落の真相』を紹介する動画です。2分46秒~6分48秒のところで、日本航空123便墜落事故についての仮説を示しています。
 “結論から言うと、自衛隊機のミサイル攻撃によって(垂直尾翼が)破損し、最後は目撃者の少ない山岳地帯に入った時に撃墜した、という話なんです(4分26秒)”という仮説です。
 自衛隊機のミサイルが123便に当たった理由として、“実は自衛隊が当時開発中だったミサイルがあって、実験中だったので爆薬は搭載されていない状態で123便に誤って当たってしまった可能性があると言われているんです。実際に123便の乗客が窓の外を取った写真を解析したところ、オレンジ色の飛翔体が飛んできているのが分かる(4分45秒)”と言っています。
 元CA凛子さんの動画では、別の仮説が展開されています。9分40秒から「事故当日の軍事演習の真実」として、事件当日相模湾で自衛隊が演習をしていたことについて触れています。このことについては2月26日の記事で紹介した元CA凛子さんの別の動画『オレンジエアの正体とは?』の中で、次のように語っていました。
 「当時相模湾付近を航行していた海上自衛隊の護衛艦『まつゆき』からオレンジ・エアが発射され、それが誤ってJAL123便の垂直尾翼に当たってしまったという説です。しかし当時の記録によると、まつゆきは事故当時の1985年8月12日の段階では、試験航行中で実戦配備はされておらず、オレンジ・エアとされている標的機を含む武器は搭載していなかったとされています。そしてオレンジ・エアの正体とされているファイアビーチャカⅡという標的機を当時搭載していたのは、訓練支援艦『あづま』だけであった。しかし、『あづま』は当日広島県呉の港にいたと記録されているそうです。(10分55秒)」
 そして今回の動画では、“実際には相模湾で日米合同軍演習が秘密裏に行われていた(10分48秒)…米軍が日本の自衛隊に「これは空砲だから」と言って、JAL123便にミサイルをロック・オンさせて発射ボタンを押させ、そうしたら実際には空砲ではなく実弾が入っていた。それがJAL123便の垂直尾翼に命中してしまった(10分57秒)”という仮説を展開しています。
 森永卓郎氏の仮説も元CA凛子さんの動画の仮説もとても有力なものだと思いますが、いずれの仮説でも説明できない事柄が出てくるのです。5月24日配信予定の映像配信『第97回 アメリカ政権の変遷5(後半)』の中で、このことについて触れています。
 森永卓郎氏は、“実際に123便の乗客が窓の外を取った写真を解析したところ、オレンジ色の飛翔体が飛んできている”と言っているのですが、この写真は、“続きはこちらから”の動画にある「機内から撮影された謎の写真」のことです。
 動画の27秒で、“この写真を撮影したのは小川哲さん。唯一公開されている機内の様子を撮影された方です。この機内の写真と同じフィルムに収められていました。この写真はフィルム9枚目、そして外を写した写真は5枚目です”と説明しています。
 この動画では「機内から撮影された謎の写真」の撮影ポイントを特定しています。7分15秒をご覧ください。撮影時刻は午後6時18分、高度は約9000フィート(2743メートル)です。
 JAL123便の垂直尾翼に異常が起きたのは18時24分35秒なので、「異常事態発生の約6分30秒前に撮影されたことが分かりました(8分33秒)」。
 このことから、この写真に写っている「黒い点の正体」がミサイルではないことが分かります。また、この「黒い点の正体」は『黒い点の正体を科学的に検証する』の前編・中編・後編・完結編をご覧ください。この「黒い点」は飛行機の機内の「何か」であり、機体の外にある物体ではないことが証明されています。
(竹下雅敏)
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過去最高の衝撃作!命がけで書かれた1冊。今読まないとそのうち読めなくなる!?『書いてはいけない――日本経済墜落の真相』
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【CA対談①】プラザ合意とJAL123便墜落事故の関係について凛子同期CAのメイが鋭い指摘!米国による日本支配の構造とは?
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石田和靖氏「今の第6次ネタニヤフ内閣が国民によって引きずりおろされるなり、政権交代かなんかが起きない限りはイラン・イスラエルの戦争は近い将来起きるのではないか」 / イスラエルの核による先制攻撃を防ぐにはイランの核抑止力は有効

竹下雅敏氏からの情報です。
 石田和靖氏は、“現状のイランとイスラエルの対立を見ていると、大人の対応しているのがイランであって、結構もう暴発しているのがイスラエルという感じなんですよ(2分6秒)。…まずシリアのイラン大使館をイスラエルが空爆した。それによってイランが報復をする、そういった構図になったわけですけど、そもそも大使館を攻撃するということが国際法違反なんですよ(2分22秒)。…その後、イスラエルに対してイランが報復をしたということなんですけども、問題になっているのはこの後、イラン・イスラエルの戦争になるのか、大きな戦争になるのか…(3分36秒)”と話しています。
 イスラエルのネタニヤフ政権が掲げる「オクトパス・ドクトリン」は、“タコと戦う場合、足(ハマスやヒズボラなど)だけでなく、頭部(イラン)を攻撃するべきだ(9分50秒)”というものなので、今の第6次ネタニヤフ内閣が国民によって引きずりおろされるなり、政権交代かなんかが起きない限りはイラン・イスラエルの戦争は近い将来起きるのではないか(11分37秒)、と石田和靖氏は見ています。
 またイランの核問題については、“イランはね、核兵器はもうほぼ完成していると思うんですよ。これも去年の秋ぐらいに、ウランの濃縮度が90%近くまで達したっていうニュースが明らかになっているんですね(12分11秒)。…昨年の3月、イランとサウジアラビアの国交正常化合意がなされた(3分26秒)。…サウジアラビアと言えばアラブ連盟21カ国の名主ですから…イランはアラブ連盟と協調路線に切り替わっている(13分44秒)。…イランは国際社会の仲間入りを果たした。今年の1月にはBRICS(ブリックス)にも加盟した。…イランが単独の独自の考え方で暴発を起こして、核兵器を打つとは考えにくい(16分11秒)”と言っています。
 フォックス・ニュースは、イランのアフマド・バフシャイーシュ・アルデスターニー議員がイランは核爆弾を保有していると宣言したと報じています。
 “続きはこちらから”をご覧ください。リンジー・グラハム上院議員は、アメリカ・イスラエル公共問題委員会(AIPAC)から資金を受け取っている人物ですが、“イスラエルにとっても、ユダヤ人国家として生き残るために必要なことは何でもするというのは普通だ”と発言し、イランに原爆を使うのは問題ないとの認識を示しました。
 このような完全にイカレタ人物がアメリカの議員には沢山いるようです。イスラエルの核による先制攻撃を防ぐには、イランの核抑止力は有効だと思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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深田萌絵×石田和靖 『背景も分かるイラン・イスラエル対立の行方』
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配信元)
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イラン国会議員、テヘランが核爆弾を入手したと宣言
バイデン氏、核保有を急ぐイランに圧力かけられず批判に直面
引用元)
エルサレム発-国連の原子監視機関のトップが、イランは「数発」の核爆弾を製造するのに十分なウランを保有していると警告したことを受け、イランの熱血議員は金曜日、イラン・イスラム共和国が原子兵器を保有していると宣言した。

「私の考えでは、我々は核兵器を達成したが、それを発表していない。それは我々の政策が核爆弾を保有するということを意味するが、我々が宣言した政策は現在JCPOAの枠組み内にある」と、アフマド・バフシャイーシュ・アルデスターニー氏は金曜日に、イランを拠点とする放送局『Rouydad 24』に語った。

JCPOAとは、イラン核合意の正式名称である「共同包括行動計画」の略称である。トランプ大統領は2018年に米国をJCPOAから離脱させたが、その理由は同協定がイランによる核兵器製造の動きを止められなかったからだ。

 JCPOAは、イランが限られた期間内に核兵器を製造しないという保証と引き換えに、イランに大規模な経済制裁の緩和を提供している。
(以下略)

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まさに革命の前夜と言った感じの今のアメリカ経済 ~金利を上げることも下げることもできないFRB / レイ・ダリオ氏「歴史を通して、いつも金利を下げるという誘惑がある。」

竹下雅敏氏からの情報です。
 2023年5月15日の記事で、世界最大級のヘッジファンド「ブリッジウォーター・アソシエイツ」の創業者であるレイ・ダリオ氏の『変化する世界秩序に対処するための原則 レイ・ダリオ』を要約した動画を紹介しました。
 レイ・ダリオ氏はビッグサイクルと呼ぶ約250年間続く普遍的なサイクルについて説明し、“ビッグサイクルの終わりには金融バブルが崩壊し、お金が印刷され、富裕層と貧困層の間の内部紛争が激化し、富を再分配するための何らかの形の革命が起こります。これは、平和的に、または内戦として発生する可能性がある”と言っていました。
 今のアメリカを見ていると、まさに革命の前夜と言った感じです。
 “続きはこちらから”の動画と記事をご覧ください。アメリカも日本も株価は上がっていますが、これは金融緩和が今後も続くと見ているからです。「株式市場は金融緩和を続けられる限り長期的に上がり続ける」のです。
 アメリカではリーマンショック時にゼロ金利と量的緩和が始まりました。低金利では一般の投資家は、より高いリターンを求めて国債を買わずに株を買います。米国債を買い支えたのは中央銀行や銀行、そして日本でした。
 しかし、新型コロナウイルスのパンデミックの際の莫大な現金給付によって、アメリカはインフレが加速しました。
 インフレを抑えるには金利を上げる必要がありますが、「利上げをすると、ただでさえ急増している米国債の利払いが更に増加してしまう」のです。コロナ後の金利上昇により、「アメリカ議会予算局の推計によると、2028年には利払費が1兆ドルに達し、国防費を上回る大きな支出項目となる見込み」だということです。
 レイ・ダリオ氏は「この解決策は3つしかない。支出を減らすか、課税を増やすか、借金をして国債を中央銀行に買わせるかだ。」と言っています。しかし、借金をして国債を中央銀行に買わせると、更にインフレが加速します。
 このようにFRBは金利を上げることも下げることもできないのですが、レイ・ダリオ氏は「歴史を通して、いつも金利を下げるという誘惑がある。」と言っています。即ち、“インフレを引き起こし国民の預金の価値を犠牲にして政府の債務負担を減らす”ことを選ぶのです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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30分で判る 経済の仕組み Ray Dalio
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[YouTube]トイレ型和菓子「トイレの最中」大ヒット!

竹下雅敏氏からの情報です。
8種であろう…。
(竹下雅敏)
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「トイレそのまんまな和菓子」ユニーク商品のヒットを賃上げにつなげる老舗の挑戦 (24/03/14 18:22)
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元国務省職員のマイク・ベンツ氏「インターネットはアメリカ帝国を管理するために、1960年代に国防総省の国防高等研究計画局(DARPA)によって作られた」 / ブラックロックCEOのラリー・フィンク「人間を機械に置き換える際に直面する社会問題は、人口が減少している国々でははるかに容易になる。」

竹下雅敏氏からの情報です。
 元国務省職員でFoundation for Freedom Onlineのエグゼクティブ・ディレクターを務めるマイク・ベンツ氏は、動画の冒頭で「インターネットはアメリカ帝国を管理するために、1960年代に国防総省の国防高等研究計画局(DARPA)によって作られた」と言っています。
 1990年代初頭、アメリカの情報機関はカリフォルニアの急成長するシリコンバレーの一流大学や企業と連携し、ワールド・ワイド・ウェブ上のグループや個人の活動を追跡する手段を完成させようとした。そこで1993年、アメリカの情報機関は研究開発プログラムであるマッシブ・デジタル・データ・システム(MDDS)を立ち上げた。
 1995年、ラリー・ペイジセルゲイ・ブリンはスタンフォード大学の博士課程に在籍していたが、MDDS助成金は後のグーグル共同設立者であるブリンとペイジの研究に資金を提供していた。
 2007年、ジャレッド・コーエンという若者が国務省の政策企画スタッフになり、「ソーシャルメディアを使って諜報活動を行うためには、デジタル国家運営のドクトリンが必要なのだ」と言った。チュニジアからエジプトにかけて、国務省とCIAが支援した一連のフェイスブックとツイッターによる革命である「アラブの春」を起こしたのは、事実上、彼の功績である(3分5秒)。
 2010年、エリック・シュミットの打診によってジャレッド・コーエンは小さなシンクタンク「グーグル・アイデア」に移った。これはインターネットの検閲の話にとって非常に重要になる。このたった一人のシンクタンク、グーグル・アイデアは後にグーグル・ジグソーと改名される(3分55秒)。
 そしてグーグル・ジグソーは、AIによる検閲の超大国を作り上げた。何千万もの投稿をスキャンし、禁止することができるようになった(4分10秒)。
 “続きはこちらから”の動画をご覧ください。ブラックロックCEOのラリー・フィンクは、“先進国では、人口が減少している国が大きな勝者だと言える。…これらの国々はロボットやAI、テクノロジーを急速に発展させるだろう。…私たちの多くがそう考えているように、人口が減少しても、国の生活水準や個人の生活水準を向上させることができるだろう。…そして、人間を機械に置き換える際に直面する社会問題は、人口が減少している国々でははるかに容易になる。…法の支配や教育の基盤のない国々は取り残され、格差はますます極端になっていくだろう”と言っています。
 ラリー・フィンクは日本のことを念頭において話しているのではないかという気がします。日本の移民政策は厳格にコントロールされているように見えます。それは「人間を機械に置き換える」までのつなぎです。
 コロナワクチン、レプリコンワクチンで人口が減少することは分かり切った事なので、後は生き残った人々をいかに管理するかという問題になります。人口が減少し大きな勝者となった国は、グーグルによる「法の支配」のもとでロボットやAI、テクノロジーによって完全管理される、ということのようです。
 彼らの妄想が実現するとはとても思えませんが、日本の人口が減少し、ロボットが人間の仕事を肩代わりするようになるのは避けられないでしょう。その時に、人間としての存在意義が社会問題とならないようにするには、意識の進化が必要になるでしょう。
(竹下雅敏)
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配信元)

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