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教育において一番に求められるのは教師の人格。教師よりもさらに重要なのは母親 〜 幼い子どもにとって、母親は最初の、そして最大の教師 |「家庭に愛がない」「夫婦に愛がない」「ハートに愛がない」地球の人々 〜 哲学も宗教も本当の探究の段階に入る際に最も重要な本質は「愛」

竹下雅敏氏からの情報です。
 2月13日の記事で『キッシンジャーの栄光と残虐!!! Part①|伊藤貫×室伏謙一』を紹介しました。Part①で伊藤貫氏は、“彼が国際政治学で、どういうパラダイムを広めようとしたかと。どういうパラダイムを提唱したかと。その裏にはどういう哲学観、人間観、それから世界観があったのか、ということまできちんと勉強しないと、キッシンジャーっていうのはどういう人間だったのか、ということを正確に捉えることはできない”と言っていました。
 Part②では、“キッシンジャーは「高校と大学の教育が全然ダメだ」という風に言ってますね(8分40秒)。…何でも平等にしなきゃ駄目だと。それから何でも、とにかく大衆の利益になればいいと。もう1つは、何でもとにかく利益になるものじゃなきゃ駄目だと。お金儲けに繋がるものばかり教えれば、それで十分なんだと。お金儲からなくてどうすると。みんなお金持ちになりたいんだと。大学に行くのも将来の生涯所得を最大化する為に大学に行くんだと。こういう風になっちゃった訳ね(14分10秒)。…学校の試験で高い点数を取る能力というのは、人間の能力のせいぜい半分なんですよ。…独立してものをじっくり考える能力があるかっていうのはペーパーテストでは絶対測れないんですよ(15分10秒)”と言っています。
 私は小・中学校を含めて「教育が全然ダメだ」と思っています。教育において一番に求められるのは教師の人格で、学年が下がるほど教師の人格は高くなければならないと思っています。子供に「廊下を走ってはいけません」と言いながら、自分は廊下を走るような教師はいない方が良い。
 そして教師よりもさらに重要なのが親です。重要性で言えば、父親よりも母親がより重要です。幼い子どもにとって、父親は遊び相手にすぎませんが、母親は最初の、そして最大の教師です。そして父親は、母親がすべてのエネルギーを子どもに集中できる場を提供する重要な役割があります。
 幼い子どもを保育園にいれて、スマホに子守りをさせるというような行為は、育児放棄や虐待に近いものです。この当たり前の感覚が分からない人たちは親の資格がないのです。こうした愚かな子育ては、いずれ反抗期や家庭の崩壊という報いを受ける可能性が高いのです。
 要は「家庭に愛がない」のです。「夫婦に愛がない」のです。それは「ハートに愛がない」からです。お金が一番大切だと思っている親に育てられ、お金が一番大切だと思っている教師に教われば、まともな感覚が育つはずがありません。
 Part③では、“みんなね、自分がお金持ちになりたいと。それから自分が高いself esteem(自己評価)を持ちたいと。高いself esteemを持って、self realization(自己実現)のために生きることと。これは、もっともらしいように思えるけど、高いself esteemとか…self realizationとか言っても…中身は空っぽなのよ。…自己評価って言うけど「あなたの評価基準の基盤となっているのはどういう考えなんですか?」と。「あなたに哲学とか宗教とかあるんですか?」と。「あなたの人生感は一体何を基盤として言っているんですか?」と。「あなたにとって一番大切な価値判断というのは何なんですか?」と。「その根拠は何なんですか?」と言うと答えられないのよ(3分41秒)
”と言っています。
 伊藤貫氏がどのような意味で「自己実現」と言っているのかは、よく分かりませんが、宗教の世界で「自己実現」という場合は、真我(ジーヴァ)を実現することを意味します。残念ながら、仏教の開祖ゴータマ・シッダールタですら実現していません。彼の宗教の本質が「空」であるのはその為です。
 古代インドの哲人ヤージュニャヴァルキヤから、不二一元論(アドヴァイタ)を提唱したシャンカラ、近代インドの聖者ラーマクリシュナとその弟子ヴィヴェーカーナンダ、そしてもう一人の聖者ラマナ・マハリシに至る誰一人として、真我(ジーヴァ)を実現した者はいません。
 私の知る限り、真我(ジーヴァ)を実現したのは、『ヨーガ・スートラ』の編纂者とされるパタンジャリのみです。
 地球は宗教のレベルから、とても混乱しており、そしてその程度は低いのです。哲学も宗教も「言葉遊び」の段階を超えて、ようやく本当の探究の段階に入るのです。その際に、最も重要な本質は「愛」だということを忘れないように。
(竹下雅敏)
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キッシンジャーの栄光と残虐!!! Part②|伊藤貫×室伏謙一
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キッシンジャーの栄光と残虐!!! Part③|伊藤貫×室伏謙一
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人権弁護士ジェニファー・ロビンソンさん「今週、オーストラリア議会で前例のない政治的支援が示された。…ジュリアン・アサンジはオーストラリアへの帰国を許されるべきだ。」、国際政治学者のジョン・ミアシャイマー教授「私は裁判所に対し、彼を送還せず、代わりに自由の身とするよう求めます。」

竹下雅敏氏からの情報です。
 2023年12月24日の記事で、ケイトリン・ジョンストン氏の『ガザでの残虐行為は「西側の価値観」を完璧に体現したものだ』を紹介しました。
 ケイトリン・ジョンストン氏の記事には、“ジュリアン・アサンジが、アメリカの戦争犯罪を暴いたジャーナリズムに対するアメリカの身柄引き渡しに対し、2月に最終的な上訴を待つ西洋文明。21世紀だけで数百万人が死亡し、数千万人が避難した戦争と侵略への同意を捏造するために、マスメディアのプロパガンダが絶え間なく垂れ流される。…軍国主義、帝国主義、資本主義、権威主義を原動力とする巨大な地球規模の帝国が、飽くなき食欲で人肉をむさぼり食う一方で、イランや中国のような国よりも自分たちがどれほど優れているかを自画自賛する。これが西欧の価値観だ。これが西洋文明なのだ。”という記述があります。
 英国裁判所の最終審理は2月20日と21日だということです。オーストラリア連邦議会議院は2月15日に、米英に対しジュリアン・アサンジ被告のオーストラリア送還を正式に要請する動議を賛成86、反対42で可決しました。
 トッポさんの動画で、オーストラリアの人権弁護士ジェニファー・ロビンソンさんは、“今週、オーストラリア議会で前例のない政治的支援が示された。…ジュリアン・アサンジはオーストラリアへの帰国を許されるべきだ。これは、オーストラリア国内でのジュリアン・アサンジに対する国民の支持を反映したものであると同時に、英国と米国に対しても、この訴訟を取り下げ、彼の帰国を認めるよう求める支持を反映したものです”と言っています。
 “続きはこちらから”をご覧ください。国際政治学者のジョン・ミアシャイマー教授は、“私は裁判所に対し、彼を送還せず、代わりに自由の身とするよう求めます。…アサンジはジャーナリストであり、政府内部の人間から渡された機密情報を公開することはジャーナリストにとって当たり前のことであるため、法を犯したわけではない。…政府がリーク者を追求するのは正当な行為だが、政府がジャーナリストを追求するのは許されない。実際、それは報道の自由を直接的に損なうことになる”と説明しています。
 2023年12月24日の記事のコメントで、“現在の状況は、ジュリアン・アサンジ氏の釈放へと向かう流れの中にある”と記しましたが、これは確かなようです。それはこのコメントの時点で、ウィキリークスを支援するドラゴン・ファミリーのグループ(グリーン・ドラゴン)が、ベンジャミン・フルフォード氏の言及する「惑星解放同盟」を主導していたからです。
(竹下雅敏)
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CIAの傀儡アレクセイ・ナワリヌイ氏がヤマロ・ネネツ自治管区の刑務所で死亡 ~「情報が流れてから西側の大手メディアが記事を出すまでの時間は11〜13分。どれも死因は不明なのにプーチンが殺したかのように報道」

竹下雅敏氏からの情報です。
 ロシアの政治活動家アレクセイ・ナワリヌイ氏が2月16日、北極圏にあるヤマロ・ネネツ自治管区の刑務所で死亡しました。同日の散歩後、「気分が良くない」と訴え、その直後に意識を失った。医療スタッフを呼んだが蘇生できなかった、ということです。
 アジア記者クラブ(APC)さんのツイートに「CIAの傀儡アレクセイ・ナワリヌイ」とありますが、これは事実です。ロシアのプラウダは『ナワリヌイ氏の組織トップ、ウラジミール・アシュルコフ氏とMI6エージェントのジェームズ・ウィリアム・トーマス・フォード氏との面会を隠し撮り』と報じています。
 こちらの記事によれば、隠し撮りビデオは2012年に連邦保安局(FSB)によって撮影されたもので、アレクセイ・ナワリヌイ氏の反汚職組織であるFBKの事務局長ウラジミール・アシュルコフ氏がMI6職員のジェームズ・ウィリアム・トーマス・フォードに対し、ロシアでカラー革命を起こすため年間1,000万〜2,000万ドルを要求している場面です。
 2020年10月1日のRTの記事の中で、ロシアのドミトリー・ ペスコフ報道官はアレクセイ・ナワリヌイ氏について、「具体的に言えば、最近、アメリカ中央情報局(CIA)の専門家が彼と一緒に働いている」と語っています。
 スコット・リッター氏は、「ナワリヌイ氏はCIAの創作物であり、プーチン大統領を倒すために設計された毒薬だった。」とツイートしています。
 ShortShort Newsさんのツイートに「ナワリヌイ氏の集会の様子」があります。J Sato氏はナワリヌイ氏について、「チェチェン人、ダルギン人、その他コーカサスのすべての国からロシア国籍を剥奪することを主張し、彼らをゴキブリやハエに喩えた人種差別・ナチス主義者」とツイートしています。こうした人物が、西側から「自由の戦士」と讃えられるわけです。
 “続きはこちらから”のツイートをご覧ください。“ナワリヌイ氏の死に関する情報が流れてから西側の大手メディアが記事を出すまでの時間は11〜13分。どれも死因は不明なのにプーチンが殺したかのように報道”しています。
 そして、ナワリヌイ氏の妻ユリア・ナヴァルナヤは、今週末(16日)のミュンヘン安全保障会議に出席していて、「私は今のロシアのこの邪悪で恐ろしい政権に勝利するため、国際社会や世界の皆さんに結束を呼びかけたい。ウラジーミル・プーチンはここ数年間、ロシアに対して行ってきたすべての恐ろしい出来事への責任を負わねばならない」と演説しているのです。実に手際が良い。
 日本の報道がどうにもならないことは分かり切ったことですが、立憲民主党の小西洋之氏は、ナワリヌイ氏の死亡を伝えるNHKに対して、「権力と命懸けで闘った政治家の死亡(恐らくは暗殺)を、ひたすら権力に忖度し続ける公共放送が伝えることの虚脱感」とツイートしているのです。
 これが日本の国会議員のレベルなのか、という虚脱感…。
(竹下雅敏)
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『中国共産党は意図的に中国経済を弱体化させているのか?』というジェニファー・ゼン氏の非常に興味深い記事 ~中国共産党が本当に望んでいたのは、人民の懐を空にすること

竹下雅敏氏からの情報です。
 In Deepさんが、『中国共産党は意図的に中国経済を弱体化させているのか?』というジェニファー・ゼン氏の非常に興味深い記事を紹介していました。彼女は中華人民共和国国務院発展研究センターの元研究員で、現在は米国に住んでいるとのことです。
 記事の中で説明されている中国の経済学者ラオ・マン氏の「中国共産党が国民に対する支配を強化するために意図的に経済を破滅に追い込んでいる」という主張は、記事を読めばその通りだとしか思えません。
 著作権法の関係から必要最小限まで記事内容を切り詰めていますので、ぜひ腰を据えて引用元の全文をご覧ください。
 中国共産党が意図的に中国経済を破滅に追い込んでいると考えられる理由は、“いかなる独裁政権も自由で公正な市場環境を長く維持することはできないこと、過去10年間の中国共産党の主要政策はほぼすべて間違っていた”ことだと言います。意図的に「毎回間違った答えを選ぶ」こと以外に、これらを説明できないからです。
 “中国共産党が本当に望んでいたのは、人民の懐を空にすること”であり、そのためにリアルマネーを注ぎ込み不動産バブルを膨張させ、人々の住宅購入を刺激した上で、意図的にバブルを崩壊させたと言います。
 引用元には、「中国共産党はスパイ防止法、税務調査、情報セキュリティ検査などの一連の措置を展開した。これらは外国企業の逃亡のペースを加速させた。例えば、上海の外資系金融企業は基本的に消滅した。」と書かれていますが、これは人民の資産を中国共産党が吸い上げるのに、必要な措置だったように思えます。
 そして、過去 4年間で3兆ドル(450兆円)を超える巨額の貿易黒字は、中国の財務データから完全に消え、中国共産党当局はこの資金を「若返り基金」と呼ばれる特別基金に投入し、将来の戦争資金に充てることを計画している、ということです。
 In Deepさんは、ゼロコロナ政策が解除されて以来、中国では多数の知識人や芸術家が死亡していると指摘していますが、私はロックダウン政策を口実に江沢民派に代表される政敵を粛清したと見ています。
 もちろん引用元の記事にあるように、こうした中国共産党による最も厳しい統制は「国民がどれだけ耐えられるかを試す社会的な実験だった」ことは間違いなく、ウイルスの脅威を理由に「中国共産党はほとんど抵抗を受けずに人民を支配できた」のです。
 彼らが次に世界経済フォーラム(WEF)やWHOと共に「疫病X」によるパンデミックを演出したがる理由はとても良く分かります。
 中国共産党は「中国国内の物語をコントロール」して、デジタル人民元による経済の完全な管理と、新型コロナのロックダウン中に確立された健康コードと渡航履歴システムのように、人民を監視および制御する管理システムを構築することを目標にしている。
 こうした全体主義的統制を行使する最善の方法として、中国共産党はさらなる国際紛争を引き起こし、戦争の影が常に中国に残るようにして、戦争を口実に国を封鎖するだろうと予想しています。
 中国が閉鎖されれば、既存の一次産品市場は崩壊するが、中国共産党はこれに対して十分な準備をしてきた。中国は1980年代まで行われていた政府があらゆる物品の売買を独占する「供給・販売協力システム」を、2017年以降復活させており、現在ではこのシステムは郷レベルで完全に組織化されている、というのです。
 これらのことは、中国共産党が実際に戦争の準備を進めてきたことを意味します。そして、それは「実際には中国共産党による中国に対する戦争となるだろう」と言っています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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「中国共産党は意図的に中国経済を弱体化させている」という理論の納得感。そして、中国は「鎖国」と「戦争状態」に至る
転載元)
画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え
建国70周年を祝う国慶節に掲げられた習近平氏の巨大な肖像画。worldcrunch.com
 
2024年からの中国

ジャーナリストのジェニファー・ゼンさんが、「中国共産党は意図的に中国経済を弱体化させているのか?」という記事を寄稿していて、これが大変に興味深いものでした。

この記事は、経済学者のラオ・マン氏という方が主張している「意図的恐慌理論」というものがあるそうで、つまり、中国共産党は意図的に中国を不況あるいは恐慌に導こうとしているという主張で、それを取り上げているものです。
 
大変長い記事ですので、あまり無駄な前振りなくご紹介したいと思いますが、私はかなり以前、コロナの始まった 2020年くらいから、「中国は第二次文化大革命の渦中にある」と考えています。
 
そして、2022年からは、さらに強くそう思えています。
 
「中国は、全体主義の邁進のために、むしろ経済の悪化を望んでいるかもしれない」というようなことも思っています。
 
何度か記事を書きましたが、以下のようなものがあります。



2022年11月には、ブルームバーグはすでに「中国は経済を重視する方向を放棄したかもしれない」という意味の記事を出していました。

さらに、この数年あたりの中国政府は、

・富裕層への冷遇
・セレブ、著名人への冷遇
・インテリや知識階級の増加の阻止
 
などの姿勢を見せています。
 
また、死因が何であるかともかく、ゼロコロナ政策が解除されて以来、中国では多数の知識人や芸術家が死亡しています。2022年暮れからのそのような人々の死亡の連鎖は尋常ではありませんでした。
 
昨年は、習近平氏が、若者に、「大学を卒業した若者たちは、都市から離れて田舎で農業に従事しろ」という奨励を述べていたりしてもいました。
 
そして現在、中国共産党の希望通りなのかどうかはわからないですが、中国の経済は、「確実に崩壊」しつつあります
 
ジェニファー・ゼンさんの記事は、一人の経済学者による予測を紹介しているに過ぎないわけですが、可能性はあると理解しています。
 
その場合、日本も含めて、世界は考えられないほどの大変な影響を受けるはずです。
 
ともかく、ジェニファー・ゼンさんの記事です。非常に長いです。

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欧米諸国は天然資源を容易に手に入れるために、アフリカの人口をコントロールし、減少させ、完全に排除することを意図した政策を意識的に追求してきた

竹下雅敏氏からの情報です。
 Alzhacker氏の興味深いツイートです。“続きはこちらから”を先にご覧ください。
 ウィキペディアによれば「キッシンジャーレポート(NSSM-200)」は 、“ヘンリー・キッシンジャーの指示の下、1974年12月10日に米国国家安全保障会議が完成させた国家安全保障指令であり、1975年11月26日にジェラルド・フォード大統領によって米国の公式政策として再編集され採用された。当初は10年以上機密扱いだったが、1990年代初頭に研究者によって入手された”ということです。
 覚書の基本的なテーゼは、「後発開発途上国における人口増加は米国の国家安全保障にとって懸念事項である」というもので、世界の人口増加の47%を生み出すと予測される特に問題のある国として、インド、バングラデシュ、パキスタン、インドネシア、タイ、フィリピン、トルコ、ナイジェリア、エジプト、エチオピア、メキシコ、コロンビア、ブラジルの13カ国が挙げられている。
 人口削減の方法トップ10は、「1 トランスヒューマニズム、2 食料供給、3 同性間の恋愛、4 遺伝子組み換え生物、5 中絶、6 環境操作、7 性感染症、8 病気を治さない、9 戦争、10 標的殺菌(不妊にする予防接種ワクチンなど)」があります。
 Alzhacker氏のツイートによれば、欧米諸国は天然資源を容易に手に入れるために、アフリカの人口をコントロールし、減少させ、完全に排除することを意図した政策を意識的に追求してきたのです。
 「アフリカにおける人口抑制政策」では、“政治戦略的・経済的な全面的かつ排他的な支配と統制を維持するための一貫した政策が、西側(主に英米)の少数の秘密主義的エリートによって立案され、実施されてきた。1970年代半ば、アメリカ政府はCIAやUSAIDを通じて直接的に、あるいはAFRICARECARE、平和部隊、PUSH、ロックフェラー財団、フォード財団、世界銀行といった機関を通じて間接的に、アフリカ諸国に入り込み、政情不安と戦争を煽った”ということです。
 ロバート・マローン博士は、“このキッシンジャーレポート(NSSM-200)は、世界人口が80億人を超えてはならないことを示している。2020年に世界の総人口が78億4000万人に達したのは偶然なのだろうか?”と言っています。
 西側(主に英米)の少数の秘密主義的エリートによって立案され、グレーハットの承認の下、新型コロナウイルスがばら撒かれ、mRNAワクチンによる人口削減が実行に移されたと見るのが自然だと思います。
(竹下雅敏)
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