アーカイブ: 竹下氏からの情報

米国疾病対策予防センター(CDC)は、コロナワクチンによる悪い副反応を軽視している! ~腎臓の問題、脳幹塞栓症、血栓症、心筋炎、新生児死亡など / ピーター・マッカロー博士「子供用の様々なワクチンの有効性は20%未満である。そもそもワクチンを承認するには、すべての人において最低でも50%の有効性が必要だ」

竹下雅敏氏からの情報です。
 3月6日の記事でお伝えしましたが、ファイザーは昨年の12月に既に公開されていた「38 ページの報告書」で、ワクチン接種後の1291種類の有害事象を列挙しています。
 冒頭の動画では、「CDCは、コロナワクチンによる悪い副反応を軽視しているようです。腎臓の問題から始まって、脳幹塞栓症、血栓症、心筋炎、新生児死亡など、あらゆる事象があります。…誰もそれについて語ろうとはしません。なぜなんでしょうか?」と言っています。
 二つ目の動画は、3月8日の記事で既に紹介しましたが、“イスラエルで行われた70万人の調査では、2回接種を受けた人は再感染する可能性が27倍も高い…イギリス、スコットランド、北欧、ヨーロッパの研究を見ると、ワクチンを3回接種した人が最も死亡率が高いというデータが出ています”と言うことでした。
 “続きはこちらから”で、ピーター・マッカロー博士は、“子供用の様々なワクチンの有効性は20%未満である。そもそもワクチンを承認するには、すべての人において最低でも50%の有効性が必要だ。…非常に悪いことに、米国疾病対策予防センター(CDC)は、12月31日の「発病率と死亡率週報」で…ワクチン接種した4249名の幼い子供のうち64%が何らかの副作用を示し、27.9%は副反応がなかったことを明らかにした。しかし、この症例グループの中で、私は心臓病専門家として、深刻な症状を訴えている100人を特に心配している。このような症状は一つでも多すぎる!…この年齢の児童には深刻な副反応があってはならないからだ。”と言っています。
 タマホイさんの動画では、“このワクチンができる前まで心筋炎は医療上の緊急事態でした。まず第一に、滅多に見られない。もし見かけたら「すぐ病院に行け!」となる。…深刻な緊急事態なんだ。…心筋炎を甘く見てはいけないんだ。”と言っています。
 ファイザー報告書の「ワクチン接種後の1291種類の有害事象」だけでも、広く知られるとヤバイので、メディアはウクライナ問題で騒ぐよりないのです。ウクライナはネオコンによって作られたナチス政権であったことが、そのうちにバレるでしょう。
 バレると困る連中は経済崩壊、食糧危機を次々につくり出そうとするでしょう。また、彼らにこうした事柄を演出する能力があることは、これまでのコロナとウクライナの報道を見れば明らかです。
 なので、経済崩壊、食糧危機に備えておく必要があるのです。何もしないで良いのは、“自分だけは宇宙船が助けに来てくれる”と信じているアセンション信奉者か、カルト宗教の信者でしょう。
(竹下雅敏)
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配信元)
 

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ロイターですら、“ロシアのポリャンスキー国連次席大使は、建物はかつて産科病院だったが、かなり前にウクライナ軍の施設になっていたとし、「偽ニュースはこうして生まれる」と述べた。”と伝える

竹下雅敏氏からの情報です。
 NHK(日本偏向放送協会)は、3月10日の記事で、“東部マリウポリの産院がロシア軍の攻撃を受け、がれきの下敷きになっている人がいる…複数の外国メディアはウクライナの当局者の話として、これまでに17人のけが人が確認されたものの、死亡した人はいないと伝えています。”などと報じています。
 NHKの動画は、“続きはこちらから”の冒頭のツイート動画と同じものですが、“ヘルメットの兵隊役1人がせっせと演じてます。他にヘルメット被った兵隊いません”という代物です。ロイターですら、“ロシアのポリャンスキー国連次席大使は、建物はかつて産科病院だったが、かなり前にウクライナ軍の施設になっていたとし、「偽ニュースはこうして生まれる」と述べた。”と伝えています。
 冒頭の「駐日ロシア連邦大使館」のツイートの動画を見れば、「かつて産院であったこの場所は、すでにかなり前から戦闘員の射撃拠点となっていた」というロシア側の主張が正しいことが分かります。
 “続きはこちらから”では、誰が見てもフェイクだと分かる画像をいくつか取り上げました。これを見れば、西側の報道はすべてフェイクだと見て差し支えないと思います。
 “プーチン大統領は、西側を「嘘の帝国」と呼んだ。”のですが、完全に同意します。私の記憶では、ロシア側の情報が嘘であったことは一度もありません。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ウクライナ小児病院空爆は「偽ニュース、情報テロ」=ロシア
引用元)

画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え
3月10日、ロシアのポリャンスキー国連次席大使は、ウクライナ南部マリウポリの小児病院がロシア軍の爆撃を受けたとの報道は「偽ニュース」と主張した。写真はマリウポリの小児病院。ウクライナ軍の提供写真(2022年 ロイター)
(中略)
ツイッターへの投稿で、建物はかつて産科病院だったが、かなり前にウクライナ軍の施設になっていたとし「偽ニュースはこうして生まれる」と述べた。
 
病院が軍事施設に転用され、配置されたウクライナ軍部隊が攻撃しているとロシア側は7日に警告していたと説明した。
 
ウクライナのゼレンスキー大統領は9日、マリウポリの小児病院がロシア軍の空爆によって深刻な被害を受け、「子どももがれきの下にいる」と非難した。
 
ロシア外務省報道官も、小児病院爆撃は偽ニュースであり、「情報テロ」に等しいと表明した。
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配信元)
 

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ほとんどの国や地域は、ロシア制裁に関係していないという事実 ~現在、世界的に農業を取り囲む状況は深刻

竹下雅敏氏からの情報です。
 先の記事の関連ですが、In Deepさんの非常に説得力のある記事を紹介します。この記事を読んで、“日本の場合はコロナ、ワクチンよりも餓死の可能性の方が高いのかも?”と思ったりしました。
 対ロシア制裁を正式に「拒否した国」と「加わっている国」のリストを見比べれば、“ほとんどの国や地域は、ロシア制裁に関係していない”ことが分かります。このことは、「アメリカと西側諸国の時代の終わり」を意味するのです。
 “続きはこちらから”を見ると、「日本の食糧生産の実力」が分かるのですが、“現在、世界的に農業を取り囲む状況は深刻”なのです。肥料の生産には天然ガスが必要で、天然ガスの価格が高騰したため肥料の価格も高騰しています。2月17日の記事で、「食糧備蓄は大切です!」という動画を紹介しました。動画の中で、“食糧不足が遅くとも2、3年以内には起きるかな。…生産物資、肥料とか農薬とかハウスの資材、燃料(軽油、ガソリン)は、昨年爆上がりしました。30%以上あがっている。…仮に肥料がそこまで高騰したら野菜の生産は出来なくなります。”と言っていました。In Deepさんも、“「肥料」がなければ絶対に商業的な農業はできません”と言っています。
 「コロナ危機の次は食料危機」という優れた記事も参照してください。無農薬・無肥料・不耕起でお米や野菜を作っている「自然農法」しか生き残れないかも知れない。
 「公益財団法人自然農法国際研究開発センター」のこちらの記事「無施肥・不耕起の草生栽培」をご覧になると、なぜ無肥料で野菜が作れるのかが分かると思います。「無農薬・無肥料・不耕起でお米ができるのはなぜ?」という動画も参考になります。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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アメリカの異常な孤立を見て思う、日本を含めた「対ロシア制裁国」の劇的な人口減少の原因は、戦争よりも凍死や餓死によるものになっていくのではという懸念
転載元)
(前略)
今のウクライナの戦争でとてもはっきりしたことは「アメリカと西側諸国の時代は本当に終わるんだ」ということでした。
(中略)
ロシアへの制裁に加わったかどうか」を見ますと、報道レベルだけでも、以下の国は「ロシアへの制裁を明確に拒否」しています。

 対ロシア制裁を正式に「拒否」した国の一部
・ブラジル (報道
・インド (報道
・中国 (報道
・メキシコ (報道
・サウジアラビア (報道
・アラブ首長国連邦 (報道
・ベネズエラ (報道
・トルコ (報道
・エジプト (報道
・イラン(報道
・ドイツ(報道
・ハンガリー(報道
・セルビア(報道
・アルゼンチン(報道
・ボリビア(報道
・エルサルバドル(報道
・ウルグアイ(報道

他にもたくさんあるのだと思いますけれど、これらは態度が曖昧なのではなく、「明確に拒否」した国です。
 
この中で比較的大きな国の食糧生産力、エネルギー生産力を書きますと、以下のようになります。小麦生産量とトウモロコシ生産量は 2019年のデータ、石油は 2020年のデータです。

 対ロシア制裁を拒否した国の人口と食糧生産力とエネルギー生産力
・ブラジル 人口 2億1000万人 トウモロコシ生産量世界第3位 原油産出量世界第8位
・インド  人口 13億8000万人 小麦生産量世界第2位 トウモロコシ生産量世界第7位
・中国   人口 14億2000万人 小麦生産量世界第1位 トウモロコシ生産量世界第2位
メキシコ 人口 1億2000万人 トウモロコシ生産量世界第8位
・サウジアラビア  人口 3400万人 原油産出量世界第2位
・アラブ首長国連邦 人口 1000万人 原油産出量世界第7位
・アルゼンチン   人口 4500万人 小麦生産量世界第10位 トウモロコシ生産量世界第4位

などとなっています。
なお、ロシアは以下のようになっていました。

 ・ロシア 人口 1億4000万人 小麦生産量世界第3位 トウモロコシ生産量世界第10位 原油産出量世界第3位

人口にしても食糧にしてもエネルギーにしても、対ロシア制裁を拒否している国々は、このグループだけで十分生きのびられることがわかります。
 
ちなみに、制裁に加わっている国は正確にはどこなのか、と調べてみましたら、カタールのアルジャジーラが「制裁に加わっている国のリスト」とその説明を報じていました。

 対ロシア制裁に加わっている国のリスト
・アメリカ
・欧州連合
・スイス
・イギリス
・カナダ
・チェコ共和国
・オーストラリア
・ニュージーランド
・日本
・韓国
・台湾
aljazeera.com

これが全部のようです。
 
ということは、先ほどの「拒否した国のリスト」以外でも、この地球のほとんどの国や地域は、ロシア制裁に関係していないようです。
 
「なんだか、これを見ているだけでも勝敗は決まってる感じだなあ」とは思いますが、それでも、日本のメディアでは「ロシアの孤立化」とかいう言葉が見られることもあります。
 
実際には、地球で孤立化しているのは、西側諸国であり、そして最も孤立化して、無視されているのはアメリカのようです。
(中略)

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「今回の戦争をきっかけにドルが暴落したらどうなるのでしょう?」 ~ドルの暴落となる可能性が高く、そうなると日本の外貨準備高は紙切れになり、日本に住む庶民の生活もこれからとても苦しくなる可能性

竹下雅敏氏からの情報です。
 「今回の戦争をきっかけにドルが暴落したらどうなるのでしょう?」という非常に興味深いツイートです。
 3月7日の記事で、“ロシアは経済を救うために金本位制に移行することになり、ミハイル・ミシュスティン首相は、金への投資は良い方法であり、ドルやユーロに代わるものであると述べた”とのことでした。
 「アメリカが世界で唯一無比なパワー」をもつのは、何の裏付けもない「基軸通貨ドル」が国際取引には必要だという理由です。「基軸通貨ドル」は、米国の中央銀行にあたるFRB(米連邦準備制度理事会)を支配する者たちのパワーの源泉なのですが、ただの紙切れなのです。
 ロシアが金本位制に向けて舵を切ったことで、「不換紙幣でありながら基軸通貨と言う矛盾を抱えた米ドルが沈む」ことになります。“現在アメリカはインフレがたいへんですが、ドルの暴落”となる可能性が高く、そうなると日本の外貨準備高は紙切れになり、「日本に住む庶民の生活もこれからとても苦しくなる可能性は大きい」のです。
 “そのとき、欧米の政府は「ソリューション(解決策)」を提示します。あなたの生活と思考をコントロールできるデジタル通貨です。”という流れです。
 私の感覚では、世界経済フォーラム(WEF)のグレートリセットで導入される「デジタル通貨」は、これまでの「基軸通貨ドル」と同じく裏付けのない不換紙幣だと思います。しかし、BRICs(ブラジル、ロシア、インド、中国)を中心とする国々は「金本位制」であり、ロマーナ女王の発言を考慮すると、デジタル通貨と紙幣の両方が使えるらしい。
 もしもこの方向で進むなら欧米は没落、すなわちロスチャイルド家は終わりです。ただし、ロシア制裁に加担している日本は、一旦地獄を見ることになる可能性は否定できません。
(竹下雅敏)
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罠にかかったのではなく、ロスチャイルド家を滅ぼすために動いたロシア

竹下雅敏氏からの情報です。
 ダグラス・マクレガー元陸軍大佐は、“ゼレンスキーは傀儡…誰かに長引かせて泥沼化しろと命じられているのではないか”とし、米国の作戦は、“戦いを引き延ばすこと。いずれ、ロシアを追い出せるという仮定だが、それは起らない。”と言っています。
 ウィキリークスが公開した「現CIA長官ウィリアムJ.バーンズ(当時モスクワ駐在米国大使)による2008年文書」には、“NATOの東方拡大、特にウクライナへの拡大は〜ウクライナを2つに分断し、ウクライナは内戦状態に陥り、ロシアに侵攻の決断を迫るものとなるだろう”と書かれており、最後のツイートにあるように現状は、“馬渕睦夫元駐ウクライナ大使が2014年の本に書いていたシナリオ”の通りに動いています。ロシアのウクライナ介入の経緯を見れば、ロシアが罠にかかったように見えると思います。
 3月3日の記事で、“ナサニエル・ロスチャイルドは、英国政府のメンバー宛に書簡を送り、ウラジーミル・プーチンについて「ヒトラーの敗北以来最も危険な人物で、習近平はその次」との見解を示し、「ウクライナは地政学上のチェス盤で、失うことが許されない必須の駒」だと説いた。”とのMaxwell Smartさんのツイートを紹介しました。
 今のウクライナ政権は、ジョージ・ソロスのクーデターによるものであること、ジョージ・ソロスの主人がロスチャイルド家であること、世界経済フォーラム(WEF)のクラウス・シュワブはロスチャイルド家の人間であること、そしてプーチン大統領はロスチャイルド家に対して宣戦布告をしていたことを考慮すると、ロシアは罠にかかったのではなく、ロスチャイルド家を滅ぼすために動いたのだと考えます。
 ロスチャイルド家はメディアで騒ぐことしかできません。コロナと同様、時間の経過とともに人々は真相に気づき始めます。ロシア軍、中国軍、米軍、NATO軍は第3次世界大戦を起こすつもりはありません。
 これはどう見てもゲームオーバーで、ロスチャイルド家は終りです。
(竹下雅敏)
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