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「対ロシア制裁」から始まったヨーロッパのインフレが、更なる制裁によって加速。中東、アフリカの一部、極東における飢饉や食糧不足の懸念を表明したホワイトハウス 〜 最低3ヶ月分、出来れば1年分の食糧備蓄を!

竹下雅敏氏からの情報です。
 “続きはこちらから”のIn Deepさんの記事を先にご覧ください。“欧州連合(EU)は、ウクライナの首都キエフ周辺でロシア軍撤収後に民間人の遺体が数多く見つかったことを受け、ロシアに対する追加制裁発動の準備に入った”という記事を取り上げています。
 “ドイツのショルツ首相は、速やかに追加制裁に踏み切る方針を表明”したということですが、「対ロシア制裁」から始まったヨーロッパのインフレが、更なる制裁によって加速することになります。In Deepさんは、“先ほどのドイツの首相の発言は、まるで、「ウクライナの人々を助けられるなら、ドイツ国民など死んでも構いません」と言っているようなもので、そして、それが現実化しつつある”と言っています。
 中央アジアのタジキスタンの大統領は、「タジキスタンのすべての国民の皆さんは、最低2年間分の食糧を備蓄してください」と、大統領府のウェブサイト上で呼びかけたとのことです。
 昨日の記事で、“プーチン大統領が、何百万人もの飢えた人々が主にヨーロッパ諸国に押し寄せることになると警告”したということをお伝えしました。冒頭の記事では、“国連の専門家は、特にヨーロッパは、すぐに行動を起こさなければ、まもなく「地獄のような」移民の流れに直面するだろうと警告している”と書かれています。ホワイトハウスの経済諮問委員会のセシリア・ラウス委員長は、「我々は、特に中東、アフリカの一部、極東において、飢饉や不足を懸念している」と言っています。
 マイク・アダムス氏は、「今年の終わりまでにアメリカで食糧暴動が発生することになる」と予想しており、「食料生産の地方分権化が必要です。…地元で栽培された食品を利用するべきだと考えます」「準備をするほど、食糧不足が発生したときのパニックが少なくなる」と言っています。
 “予測される混乱から、アダムス氏は、私たちが自身で食料を育て、生産する方法で自由と自立の目覚めを予見してもいる”とありますが、これは時事ブログの見解と同じです。
 問題は「その危機がどの程度の規模になるかということ」ですが、ホワイトハウスが懸念を表明している「極東」に、“日本が入らない”と思っている人は何もしないのでしょうが、“入る”と考える人は食糧備蓄をしておくべきでしょう。最低3ヶ月分、出来れば1年分の備蓄をしておきましょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ロシアは重要な農産物の供給を「友好的」な国だけに制限すると脅している
引用元)
www.DeepL.com/Translator(無料版)で翻訳
(前略)
ロシアの安全保障担当高官で、以前は大統領を務めたこともあるドミトリー・メドベージェフ氏は、ロシアが間もなく西側諸国を食品輸出から切り離す可能性があると脅迫した。
(中略)
「我々は食料と作物を我々の友人(幸いなことに、我々は彼らをたくさん持っており、彼らはヨーロッパにも北米にも全くいない)にのみ供給することになる。我々はルーブルでも彼らの国の通貨でも、合意した割合で販売する。」
(中略)
肥料を専門とするヤラ・インターナショナルのスヴェイン・トレ・ホルセター社長は、「私にとっては、世界的な食糧危機に突入するかどうかではなく、その危機がどの程度の規模になるかということです」と言う。
(中略)
国連の別の専門家は、特にヨーロッパは、すぐに行動を起こさなければ、まもなく「地獄のような」移民の流れに直面するだろうと警告している。
(中略)
「今、地球上に地獄があると思うなら、準備をすればいい」と、かつて共和党でサウスカロライナ州知事を務めた国連のデビッド・ビーズリー氏は言った。

「北アフリカを無視すれば、北アフリカはヨーロッパにやってくる。中東を放置すれば、中東がヨーロッパにやってくる」と警告した。
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ホワイトハウスはロシア・ウクライナ戦争による海外の飢餓を懸念していると経済顧問が発言
引用元)
(前略)
バイデン政権は、ロシアのウクライナ侵攻が世界の一部に飢饉を引き起こすことを懸念していると、ホワイトハウスの経済諮問委員会のセシリア・ラウス委員長が金曜日にCNBCで語った。

「クロージング・ベル」のインタビューで、ラウス氏は、ロシアとウクライナは小麦、大豆、その他の農産物の主要生産国であり、世界の多くの地域にとって「パン籠」の役割を担っていると指摘した。
(中略)
「これは大きな懸念事項です」とラウス氏はCNBCに語った。「我々は、特に中東、アフリカの一部、極東において、飢饉や不足を懸念しているため、国際的な援助機関と協力して、人道的援助を確保するために取り組んでいます。
(中略)
特に東アフリカの状況は、国連の世界食糧計画によると、同地域に輸入される小麦の約9割をロシアとウクライナが担っているため、憂慮されるところである。

しかし、2月末にロシアがウクライナに侵攻する以前から、国連の推計ではアフリカの角に住むおよそ1300万人が毎日深刻な飢餓状態にあるという。国連によると、この地域は深刻な干ばつに見舞われており、ケニア、ソマリア、エチオピアなどの国々で作物に影響が出たり、家畜が死んだりしているという。
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配信元)

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キエフ州ブチャでの民間人殺害は、ロシア軍ではなくウクライナ側 〜 ウクライナの国家警察が4/2に、特殊部隊サファリがロシア軍と協力関係にあるウクライナ人を一掃する特殊任務を発表→自発的にロシア軍に降伏した市民を虐殺→退去したロシア軍に擦り付け

竹下雅敏氏からの情報です。
 ウクライナの首都キエフ北西のプチャに、ロシア軍撤退後にロイター通信などの記者が入ったところ、400人を超える市民が路上で死亡しているのが見つかり、ブチャの市長は「手を縛られ、頭を撃たれた人もいる」と話しているとのことです。
 ロイターは、ブチャ民間人殺害、ロ軍に責任あること「明確」=米国防総省と題する記事と、米国防総省、プチャ殺害へのロ関与確認できず 反論の根拠もなし=高官と題する記事を、ほぼ同時に掲載しています。後者では、“ロシアによる「大虐殺」というウクライナの主張を米国防総省は独自には確認できていない”と書かれています。
 ロシア連邦国防省は、キエフ州ブチャでの民間人殺害を否定しています。
・3月30日 ロシア軍全部隊がブチャから撤退。
・3月31日 ブチャのアナトーリー・フョドルク市長が、市内にはロシア軍兵士がひとりもいないことをビデオスピーチで確認。残虐行為については言及していない。
・4月 1日 ブチャで、ネオナチSergei Korotokikhの部隊が活動。
・4月 3日 ウクライナ国防省、「ロシア」の残虐行為を撮影した映像を公開。
という時系列では、民間人殺害はロシア軍ではなく、ウクライナ側だと見た方が自然です。
 Tomoko Shimoyama氏の重要なツイートには、“ウクライナの国家警察は4/2に、(シオニストの)特殊部隊サファリがキエフのブチャでロシア軍と協力関係にあるウクライナ人を一掃する特殊任務を発表。ウクライナ政府はブチャ市民が自発的にロシア軍に降伏した事でこれら市民(=青でなく白い腕章)を虐殺し、数日前に退去したロシア軍に擦り付けた”とあります。
 ロシアのラブロフ外相は、「今、これは反ロシアの目的で利用されようとしている。このような挑発は世界の平和と安全保障への直接的脅威である。…我々はこの具体的問題についてただちに安保理会合を開催するよう要請した。今月の安保理議長国は英国であるが、昨日の時点では会合開催を承認することはできないとのことであった。」と言っています。
 駐日ロシア連邦大使館は、「ブチャでの状況に関する国連安保理会合の開催を拒否されたことは、想像を絶する。国連史上前例のない信じがたいことであり、西側のウクライナへの真の関わり方を如実に示している。」とツイートしています。
(竹下雅敏)
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世界経済フォーラムの新金融システムと、BRICS諸国を中心とする新金融システムの違い

竹下雅敏氏からの情報です。
 ピッパ・マルムグレン博士は、ブッシュ前大統領の特別顧問を務めた人物で、グローバリストだということです。彼女はアブダビの世界政府サミットで、「私たちは劇的な変化の瀬戸際にいます。大胆に言いますが、私たちは従来のお金と会計のシステムを捨て、新しいものを導入しようとしているのです。その新しいもの、新しい会計とは、私たちがブロックチェーンと呼んでいるものです。」と発言しています。
 彼女の発言から、世界経済フォーラムの新しい金融システムは、ブロックチェーン技術に基づいた中央集権化された「裏付けのないプログラム可能なデジタル通貨」だと推測できます。量子コンピューターを用いたものではないようです。
 これに対して4月2日の記事で紹介したように、BRICS諸国(ブラジル、ロシア、インド、中国、南アフリカ)を中心とする新金融システムでは、ロシアのセルゲイ・ラブロフ外相が、「一極集中の世界は過去のものとなり、多極化した世界が生まれつつある、これは止めることができない。この新しい現実の中で支配者は一人ではない。全ての国が平等であり、主権を持っている」と言っていたように、中央集権型ではなく分散型です。
 「先進的な経済、健全な財政、信頼できる通貨システム」は国富に裏付けられたもので、ロマーナ女王からのメッセージ2/19によれば、「新しいカナダ王国のリアルマネーは、金、銀、銅、プラチナ、その他の貴金属に裏打ちされ、担保されています。つまり、100枚の紙幣が金や銀に裏打ちされていれば、どの銀行に行っても100ドル相当の金や銀に交換することができるのです。(2月19日 0時18分)」「カナダ王国はデジタルキャッシュと、カナダ人が財布やポケットに入れられる本物の現金の両方を持つことになります。(2月19日 0時4分)」とのことです。
 おそらく、BRICS諸国を中心とする新金融システムはロマーナ女王のカナダ王国のものと同じで、量子コンピューターに基づいた「先進的な経済、健全な財政、信頼できる通貨システム」ではないかと思います。
 ただ、“続きはこちらから”のソルカ・ファール情報にあるように、ブロックチェーン技術に基づいた中央集権化されたデジタル通貨が滅びる過程で、プーチン大統領が警告しているようなことが起こるのかも知れません。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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爆弾発言動画 世界政府サミットのエコノミストが、金融の新世界秩序が劇的な新しい方向へ移行しようとしていると述べた。
引用元)
今週、アブダビで開催中の世界政府サミットですが、早くも爆弾発言が飛び出しました。
 
ブッシュ前大統領の特別顧問を務めたアメリカのトップエコノミスト、ピッパ・マルムグレン博士の発言は、私や他の人々がかなり前から報告してきたこと、つまりキャッシュレス社会がすぐそこに迫ってきていることを裏付けるものであった。

以下のビデオクリップで、彼女のコメントをお聞きください。


マルムグレンはこう述べています。

「私たちは劇的な変化の瀬戸際にいます。大胆に言いますが、私たちは従来のお金と会計のシステムを捨て、新しいものを導入しようとしているのです。その新しいもの、新しい会計とは、私たちがブロックチェーンと呼んでいるものです。デジタルということで、経済で起こるすべての取引のほぼ完璧な記録を持つことで、何が起こっているのかをはるかに明確にすることができます。」

ピッパ・マルムグレンとは何者か? 彼女はグローバリストであり、エリート主義者である。
(中略)
・深刻な食糧不足がやってくると言われている。
 
・彼らは新しいデジタル通貨に取り組んでいると言ってきた(3月9日のバイデンの大統領令を参照)。
 
・銀行や金融システムを狙った大規模なサイバー攻撃(新しいデジタル通貨システムのための口実を提供する)が近づいていると言ってきた。
 
これ以上何を知る必要があるのか?

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ロシア側の圧勝だった「特別軍事作戦」の詳細 ~ロシア軍20万人に対しウクライナ軍60万人(あるいはそれ以上)という戦いに用いた「古典的な機動戦」

竹下雅敏氏からの情報です。
 今日の編集長の記事では、元CIA、元米国務省テロ対策局のベテランアナリスト Larry Johnson氏による3/21時点の分析で、「ロシア軍の攻撃の規模と範囲は驚異的だ。3週間でイギリス国土よりも広い領土を占領し、主要都市、軍事施設への攻撃を実施した。ロシア軍はウクライナ軍隊を分割し、彼らの通信ルートを完全に切断していた。現在ウクライナ軍は北部と南部に切断されている。」として、“ロシアがウクライナでの戦争に勝っている”という見方を示していました。
 タマホイさんのこちらの動画でマクレガー元米陸軍大佐は、“ウクライナ軍が被った損失は、我々の認識よりはるかに甚大であることが、今後数週間のうちにあきらかになると思います”と言っています。
 また、こちらのツイートでは、「元米海兵隊・イラク大量破壊兵器の国連主任査察官スコット・リッター氏の解説」を掲載。ロシアの「特別軍事作戦」では、ロシア軍20万人に対しウクライナ軍60万人(あるいはそれ以上)という戦いに、「古典的な機動戦」を用いたとしています。 
 Kan Nishida氏の一連のツイートは、ロシアの「特別軍事作戦」をとても分かりやすく解説したものです。ロシアからドンバスを経てクリミアまでをつなぐ補給線の確保のためには、途中にある都市マリウポリを陥落しなくてはいけない。まず開戦早々、ウクライナ国内の補給線、制空権、コミュニケーション、長距離ミサイル網などを破壊。
 北部では、キエフをロシア軍で囲い込むことで、ウクライナ軍は首都防衛のために動けなくなった。南部では、オデッサ沖のロシアの陸海軍はウクライナ軍を釘付けにした。東部では、ドンバス地域のウクライナ軍に集中攻撃をかけて、6万から10万人の大規模軍隊をマリウポリに向かって動けなくした。こうしてマリウポリ、ヘルソンが陥落。ロシア軍の軍事作戦の第1フェーズが終了。
 第2フェーズは、ドンバスの「解放」と東部に残っている6万ほどのウクライナ軍の壊滅に向けて、ロシア軍の戦力を東部に集中すること。“全てはロシアの戦略通りであり、ウクライナは逆に確実に追い詰められている”と言っています。
 時事ブログでは、これまでもロシア側の圧勝と報じてきたのですが、こうした優れたツイートのおかげで、それを確認できます。
(竹下雅敏)
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ウクライナの研究所で入手した新たな文書により、ロシア国防省の専門家は、生物兵器がウクライナ領内で作られたと自信を持って断言 ~その資金を直接提供していたアメリカ

竹下雅敏氏からの情報です。
 動画で、「ウクライナの研究所で入手した新たな文書により、ロシア国防省の専門家は、生物兵器がウクライナ領内で作られたと自信を持って断言することができる。そして、アメリカはその資金を直接提供した。…キエフ、リヴィウ、オデッサ、ハリコフにあるバイオラボの設立に資金が提供された。コンゴ・クリミア出血熱の病原体を研究することを目的としたUP-8プロジェクトも支給対象になった。
 …ウクライナの研究所では、コウモリや鳥インフルエンザを媒介として感染する病気を対象とした研究も行われました。ハリコフ獣医学研究所では「FLU-FLYWAY」プロジェクトが展開されました、そこで注目されたのが鴨です。《長距離をノンストップで移動できるため、病原体の拡散が早い》
 核・生物・化学防護部隊の専門家は、近年ロシア南部で発生した鳥インフルエンザをこのプロジェクトと結びつけている。2021年に限っては、高病原性鳥インフルエンザの被害額は17億ルーブルを超え、600万羽の家禽が駆除された。
 …また、他のプロジェクトでは6種類のウイルスと3種類の病原性細菌(ペスト、ブルセラ病、レプトスピラ病の病原体)を使った実験が行われていたことが確認されている。得られた成果は原則としてすべてウクライナには残らなかった。サンプルと生体材料は外国の研究所に送られた。
 …ペスキ村地域での大量発生時には、70人以上の致死例が検出されました。これは意図的な感染、またはウクライナのバイオラボの1つから病原体が偶然に漏れたことを示しているのかもしれない。
 …クリミア共和国閣僚評議会のゲオルギー・ムラドフ副議長「研究所は、わが国に対する伝染病や軍事用生物製剤の秘密使用の開始を目的とする基地でロシアを包囲するために設立された。」
 …中華人民共和国は、米国に対しても生物学的プログラムの全容を開示するよう要求している。北京は、ワシントンが生物学的研究所の査察のためのメカニズム作りを20年間も妨げてきたことを不満に思っている。」と言っています。
 ゲオルギー・ムラドフ副議長の「研究所は、わが国に対する伝染病や軍事用生物製剤の秘密使用の開始を目的とする基地」という言葉は、“クリミアの人々に対して伝染病や生物兵器を秘密使用する目的で、ペンタゴンがクリミアに研究所を設立した”という意味に受け取って良いでしょうか。
 そうだとすると、日本の加計学園の「獣医学部新設の目的」は、「人獣共通感染症を始め、家畜・食料等を通じた感染症の発生が国際的に拡大する中、創薬プロセスにおける多様な実験動物を用いた先端ライフサイエンス研究」ということだったわけですが、これは誰が何の目的で「人獣共通感染症の多様な実験動物を用いた研究」を行うのでしょう。多様な実験動物の中には、近隣の人々も入るのでしょうか。クリミアの例から推測すれば、そのように見えます。
 名古屋大学名誉教授の池内了氏は、「加計問題が孕む軍事研究」と題するPDFを出しています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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