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東京科学大学の奈良林直教授が放射性廃棄物の無害化に成功 ~ミュオン反応を用いた福島第1デブリ処理の可能性

竹下雅敏氏からの情報です。
 原子炉工学が専門の東京科学大学の奈良林直教授が放射性廃棄物の無害化に成功したという動画です。
 奈良林教授は、“福島第1(原発)も取り出したデブリ(炉心溶融物)が放射能の塊ですので、それも大変。取り出したデブリはいいけど、それをどこへ持って行くんだみたいな話があって、福島の廃炉もですね、100年経っても無理じゃないかみたいな議論があって、その2つを同時に解決できるということになります。(2分37秒)”と話しています。
 3分50秒のところで、その原理を説明しています。大型加速器で高エネルギーのプロトンベリリウム(Be)にぶつけると、ミュオンニュートリノが出る。
 “ミュオンというのは、原子核にピュっと入っちゃうんです。マイナスの電荷のものとプラスの電荷の2つのミュオンがあるんですけど、マイナスの電荷のものは、電子と非常に似た特性電荷ですので、重さは陽子の9分の1、電子の200倍ぐらいの重さがありますので、非常に重たいので原子核の近くにミュオンが軌道を描いてしまいます。…この状態になると、強い引力を持つので隣の原子核と融合して核融合を起こしたり、あるいは核分裂をしたり、そういう作用が出ます。(5分58秒)”と説明しています。
 ミュオンのスピードを落として、ミュオンを原子に取り込ませるために酸化鉛を用いる(9分42秒)ということですが、“行き着く先が無害なマグネシウムと鉛です(10分35秒)。…ロボット台車を使って、福島第1で取り出したデブリを粉にして、最終的にミュオンを反応させるというものです。大体シナリオはもうできていて、あとはモノづくりをしっかりすれば良いということになって、ミュオンの反応炉もそんなに難しいものではない(13分23秒)”と話しています。
 放射能を無害化する技術がそのうち出てくると思っていましたが、意外に早かった。特殊な光を当てるのだろうと何となく思っていましたが、ミュオンだったわけです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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奈良林直×加藤康子◆放射性廃棄物の無害化に成功!核技術界に激震!!! 原発の未来に光!
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[X]クリスティーヌ・ラガルド総裁によるプーチンの評価

竹下雅敏氏からの情報です。
クリスティーヌ・ラガルド、欧州中央銀行総裁。元国際通貨基金(IMF)専務理事。崩れる!
(竹下雅敏)
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2025年を境に日本の崩壊が可視化され、危うい日本の未来 ~「美人局」ビジネスの急増と性病の蔓延

竹下雅敏氏からの情報です。
 団塊の世代800万人が75歳以上(後期高齢者)となる「2025年問題」を、これまでに何度か記事に取り上げました。2025年には後期高齢者が増加し、高齢者に支払われる社会保障費が増えて「医療・介護の体制維持が困難」になり、「人材不足が企業に深刻な影響」を与えると予測されていました。
 JICAの「ホームタウン計画」は大変な騒ぎになりましたが、「2025年問題」を思い知らされる出来事であったともいえます。今の政治を見ても分かりますが、2025年を境に日本の崩壊が可視化されている感じがします。
 日本の未来が危ういのは、冒頭の動画からもよく分かります。見知らぬオッサンとホテルに入るよりも、半グレと組んでカツアゲをしてもらう「美人局」ビジネスが増えている(2分28秒)らしい。
 もう1つ変わった点は、外国人の男が増えた(5分29秒)こと。円安の影響で、日本人の女性を買うために、あらゆる国の男が来るようになり、性病が広がってきている(6分26秒)ということです。
 作家の鈴木傾城氏は、“昔から梅毒言われてますけど、あらゆる性病が広がってきている。外国人の男もいっぱい来てるし、そういう男もね、病気を持ち込んでくるわけですから、だから多文化共生になったら必ず広がるのは性病なんですよ(6分32秒)。…自民党の国会議員さんはみんな、インバウンドで6000万人の外国人を入れるって言ってますよね。日本の人口1億2000万人ですよ。6000万人の外国の男が来るってことは、その外国で流行ってる性病が全部日本に来るっていうことですよね。(7分39秒)”と言っています。
 6000万人の外国の男が日本中に広がって性病を拡散する状況は、確かに緊急事態と言えるかもしれません。性病のついでにエボラも来ると「緊急事態条項」が必要だということになるのでしょうね。 
 根本的な解決は家庭環境の改善以外にありません。深田萌絵氏は、“ティーンとか20歳そこそこの女性がね、売春とか立ちんぼやってて、「あいつらバカだ~」みたいな一言で片付ける人いますけど、そうじゃなくて、この人数になったってことは、社会の問題じゃないんですか(9分41秒)”と言っています。
 親から愛されずに育った子は、自己肯定感を持つことができません。非常に傷つきやすく、自殺願望を持ち自傷行為に走る子も多いのです。売春とか立ちんぼというのは、自傷行為の別の形だと言えるかも知れません。
(竹下雅敏)
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立ちんぼが闇組織とタッグを組んだ!?売春に留まらない闇ビジネスの進化の実態がヤバすぎる! 鈴木傾城氏
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首相候補に浮上した国民民主党の玉木雄一郎 〜 最も熱心に緊急事態条項に取り組み、グローバリストの人脈に囲まれ、ダボス側から有力な総理大臣候補として見られている玉木雄一郎

竹下雅敏氏からの情報です。
 自民・公明の連立解消により首相候補に浮上したのがチンアゲのタマキン、いや国民民主党の玉木雄一郎代表です。
 高市早苗と玉木雄一郎のどちらが総理になるのかということで、注目を集めています。エボラ高市は緊急事態条項が必要だと言っていましたが、一つ目のツイートをご覧になると、タマキンは「我々多分、最も熱心に緊急事態条項に取り組んできた政党だと思います。…論点は出尽くしていますし、後はやるかやらないかです。」と発言しています。
 そのタマキンですが、「グローバリストの人脈に囲まれている」ことを示す金子吉友氏の動画を5月27日の記事で紹介しました。“続きはこちらから”の動画はその続編になります。
 “(玉木雄一郎は)ボルゲ・ブレンデという世界経済フォーラムの総裁ね、このボルゲ・ブレンデ直々のお誘いを受けてですね、招待を受けて、今年のダボス会議に行っているわけですよ。昨年の12月にはこのボルゲ・ブレンデが来日して、わざわざですね、玉木雄一郎氏と差しで面談しているんですよね。もうこの時点でもう分かりますよね。だからダボスからすると総理大臣候補、この人物だってことなんですよ。だから小泉進次郎なんかとは会ってないんですよ。…なので、玉木雄一郎氏はダボス側からは有力な総理大臣候補として見られていますよ。(12分36秒)”と説明しています。
 このダボス会議でタマキンは、ファイザー執行副社長のアレキサンドラ・デ・ジャメイ氏と懇談していました。最後のツイートは、そのジャメイ氏とタマキンのツーショットです。
 日本の政治は、どこまでも腐っており、たとえ自民党が下野したとしても何も変わらないことがよく分かります。
(竹下雅敏)
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国民・玉木氏「安保政策転換を」総理指名めぐり立憲に要求(2025年10月14日)
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トランプのTACO発言が招いた市場混乱と、末息子バロン・トランプのインサイダー疑惑

竹下雅敏氏からの情報です。
 中国商務省は10月9日にホルミウムなどレアアース(希土類)5種類を新たに輸出管理の対象にすると発表しました。これは、今月末に韓国で開催されるAPEC(アジア太平洋経済協力会議)で、貿易交渉を有利に展開したいという思惑によるものと見られています。
 この発表にトランプ大統領は激怒、「2025年11月1日より(中国の今後の行動や変更によってはそれより早く)、米国は中国に対し、現在中国が支払っている関税に加えて、100%の関税を課す。」とトゥルース・ソーシャルに投稿しました。
 このトランプ発言によって10日のダウ平均株価は急落、逃避先資産である国債と金が買われました。
 10月13日には、トランプ大統領は「中国のことは心配いらない。全てうまくいく! 尊敬される習主席は一時的に判断を誤っただけだ。彼は自国が不況に陥ることを望んでいないし、私も望んでいない。米国は中国を助けたいのであって、傷つけたいわけではない!!!(1分10秒)」と投稿しています。
 こうした一連の経緯から、またしてもトランプはTACOだと揶揄されています。しかし、こうしたトランプ発言には明確なパターンがあり、意図的な株価操作の可能性が高いということが、一つ目のツイートから分かります。
 “続きはこちらから”をご覧ください。こうしたTACO発言によって、最も恩恵を受けているのは、トランプ大統領の末息子バロン・トランプのようです。Forbesによれば「19歳で保有資産228億円」だということです。
 今回のTACO発言(トランプの投稿)の1分前に、何者かが11億ドル相当のビットコインとイーサリアムを空売りしていました。バロン君がインサイダー取引を疑われるのは当然かもしれません。
(竹下雅敏)
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トランプ大統領、中国との取引にオープンな姿勢?明日の戦略について。株式テクニカルチャート分析
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過去10か月間、あらゆる関税動向を徹底分析してきました:

投資家のための完全攻略法はこちら。

1. トランプ大統領が特定国・業種への関税導入を示唆する曖昧な投稿を投稿 → 市場は下落基調に

2. トランプ大統領が高率関税(50%以上)を発表 → 市場は暴落し弱気ポジションが淘汰される

3. 底値買いが入り込むが、偽りの反発で新たな安値を形成 → ここで賢明な資金が買い始める

4. 金曜日の市場終了後、トランプ大統領が新たな関税で圧力を強化

5. 土曜日、新たな関税の対象国は通常、対応またはコメントを発表する。

6. 日曜日、先物市場が開く前に、トランプ大統領は解決策を検討中であることを発表する。

7. 日曜日の米国東部時間午後 6 時、先物市場は急騰して開くが、月曜日の開場に向けて勢いを失い始める。

8. 月曜日の開場後、ベッセント財務長官がテレビの生放送に出演し、投資家を安心させる。

9. その後 2~4 週間にわたり、トランプ政権のさまざまなメンバーが貿易協定についてほのめかす

10. トランプ大統領が新たな貿易協定を発表し、株式市場が過去最高値を更新

11. ステップ 1 から繰り返す

当社の年初来の好調なパフォーマンスの一部は、貿易摩擦の時期にこのプレイブックを忠実に実行したことに起因しています。

米国は現在、中国との交渉においてステップ 6 にあります。

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