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ベッカー博士による警告:人工の電磁波にある10の有害性|Wi-Fiが密集した家庭の乳児の発達遅延リスクが3倍に!

竹下雅敏氏からの情報です。
 医療・環境ジャーナリストの船瀬俊介氏は、人工の電磁波には10の有害性があるとするロバート・ベッカー博士の説を紹介しています。
 “第1の有害性が発ガン性なんですよ。2番目の有害性が癌の成長促進。(3番目)染色体異常を起こす。遺伝子染色体を損傷する。それによって何が起こるかと言うと、(4番目)奇形。(ロバート・ベッカー博士は)出産異常、奇形等が起こるとはっきり言っています。それとね、(5番目)神経ホルモンの分泌に異常をきたす。神経ホルモンというとメラトニンとかセロトニンとか、喜怒哀楽は神経ホルモンで起こっているから、その分泌に異常をきたす。すると何が起こるかというと、(6番目)異常行動を起こすようになる。怖いでしょ? さらに、(7番目)自殺を増やす。…ベッカー博士が測定したら、送電線の近くに住んでいる人々は自殺が4割多い。さらに、(8番目)免疫細胞に異常をきたす。…それからね9番目がね、ストレス反応が起る。…イライラするとか落ち着かないとか、何か調子が悪い、夜眠れない。それがストレス反応ですね。…それともう1つ、(10番目)学習障害を起こす。物覚えが悪くなるとか認知症が加速する。この10の毒性を、はっきりベッカー博士は警告している。(4分45秒)”と言っています。
 ロバート・ベッカー博士は安全基準を定めており、家電器具は1ミリガウス以下であれば「とりあえず安全」(6分57秒)だということです。
 家電器具からの距離を取ることが重要で、距離を取れないものは危険である。ホットカーペットは300ミリガウス以上(10分5秒)の電磁波が出ているので極めて危険。電気カミソリは危険だが、電池式の電気カミソリは直流モーターなので安全。“電気は直流で流れるとき電磁波は発生しない。…家の中で、交流で使う器具は非常に強い電磁波が発生する。(12分6秒)”と言っています。
 “僕はスマホを使うけど、必ずスピーカーフォンにします。距離を離す(13分8秒)。…海外で直腸ガンの若者が非常に増えている。(スマホを)ポケットに入れている。それとあと精子の量が30%減ったという報告もあります。それは前のポケットに入れている。だから、携帯をポケットに入れて持ち歩くのは非常に気をつけなきゃいけない。若い人たち影響を受けやすい。細胞増殖が盛んだから。だからできたらカバンとか、体から離して持ち歩くというのは大事。最近のスマホは「体から2.5cm離してください」って注意書きあるらしいよ。分かっているんだよ、売っている方も。訴えられたときに備えている。(14分3秒)”と話しています。
 14分49秒のところではドライヤーが危険であることを説明しています。その他、変電施設、発電所、高圧線、ACアダプター、IH調理器、電子レンジなどが危険であることを説明しています。非常に分かりやすく重要な動画だと思います。
 さて、In Deepさんの記事はこうした酷い環境の中で、“高レベルの放射線に曝露された乳児は「問題解決能力、微細運動能力、社会性における発達遅延の可能性が3倍高い」ことが示された”という内容です。
 mRNAワクチンと同じですが、結果が分ってから気を付けるのでは遅すぎるのです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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大手メディアが絶対に報道しない『電磁波』の真実|小田真嘉×船瀬俊介
配信元)
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Wi-Fiなど無線電磁波が密集した家庭の赤ちゃんは「発達遅延のリスクが3倍になる」ことが研究で判明
(前略)
インドのムンバイで行われた研究で、スマートフォンやWi-FIなどの電磁波が、小さな子ども(研究対象となったのは、生後2カ月〜12カ月)の「発達遅延を促進している」ことが見出されました。

論文はこちらにあります。

研究によれば、高レベルの放射線に曝露された乳児は「問題解決能力、微細運動能力、社会性における発達遅延の可能性が3倍高い」ことが示されたそうです。
(中略)
以下は、ムンバイでの研究についての記事です。

ムンバイはインド最大の都市であり、金融センターでもあり、そして、映画産業の中心地でもあるため、都市の無線網はかなり強大なものとなっている可能性があります。


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キャサリン・オースティン・フィッツ氏が長年の調査で行きついた結論「この世界を動かしているのは人間ではない可能性がある」 / フィッツ氏が注目している中央銀行デジタル通貨(CBDC)の動きとAI監視システムの急速な普及

竹下雅敏氏からの情報です。
 ジョージ・H・W・ブッシュ大統領の時代に住宅都市開発省の住宅担当次官を務めたキャサリン・オースティン・フィッツ氏は、1980年代から金融界で活躍していた人で、ウォール街の大手投資銀行ディロン・リードで働いていた金融のプロ(1分57秒)でもあります。
 彼女が住宅都市開発省で勤務していた時、何兆ドルもの予算がまるで蒸発したかのように消えている(2分25秒)ことに気づいた。この資金の行き先を調べようとすると異常な圧力がかかったり、真実を追求しようとすると法的な嫌がらせを受けたりした(2分50秒)。
 そして彼女が長年の調査で行きついた結論は、「この世界を動かしているのは人間ではない可能性がある(3分3秒)」ということだった。
 ワクチン政策でも「まるで誰かが全世界を同じシナリオで動かしている」ように、世界中で同じような政策が一斉に実行された。彼女は「これは人間の自由意思を奪うための実験だった可能性がある(3分52秒)」と見ている。
 世界を動かしている非人間的な存在として、“地球外から来た知的生命体、人間とAIが融合した存在、そして魂を失った支配エリートたち(4分3秒)”を彼女は想定している。
 キンバリー・ゴーグエンさんの情報を見ていれば、キャサリン・オースティン・フィッツ氏の想定は的を射ていることが分かります。マルドゥクに代表される地球外から来た知的生命体は滅ぼされ、AIは解体されています。古い計画にしがみつく「魂を失った支配エリートたち」が計画を実行に移すたびに、彼らの体が宇宙から消滅していることが分かります。
 ただ、1匹始末したと思ったら新たに12匹が現れて、“自分が世界の指導者だ”と主張するので、「魂を失った支配エリートたち」というのはゴキブリみたいな存在だ、というようなことをキンバリーさんは言っています。なので、しばらくの間、現在のような混乱は続くものと思われます。
 キャサリン・オースティン・フィッツ氏が注目しているのは、中央銀行デジタル通貨(CBDC)の動きで、これが普及すると、政府が人々の全ての経済活動を監視・管理できるようになる(4分36秒)。彼女はこれを「人間牧場システム」と呼んでいる。人間を家畜のように管理し、完全にコントロールするシステムのことで、恐ろしいのは、このシステムが世界中で同時に進行している(4分49秒)ことである。
 また、AI監視システムが急速に普及しており、街中に設置される顔認証カメラ、スマートフォンでの位置追跡、インターネットでの行動記録、これら全てがAIによって分析され、個人の「社会信用スコア」が決められるシステムが各国で導入され始めている(10分43秒)。
 キャサリン・オースティン・フィッツ氏によれば、この支配システムには致命的な弱点がある。この支配構造は人々が無知で受動的である限りでしか機能しない(12分45秒)。「人々が真実に気づくこと」で崩れ去る運命にある。
 13分10秒以降は、一般人に出来る対策を示しています。ぜひご覧ください。
(竹下雅敏)
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【衝撃告白!】元米政府高官が暴露!「人間じゃなかった」日本未発売書籍で明かされた世界の支配者の正体【都市伝説】【ゆっくり解説】
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トランプ政権が日米交渉で消費税廃止を求めた理由 ~消費税は輸出促進税制 / 消費税に入っていた非正規労働を導入するための「謀略の仕掛け」 / 国民を苦しめているのは消費税と税金を納めていない巨大企業

竹下雅敏氏からの情報です。
 元日本郵便副会長の稲村公望氏は動画の冒頭で、“トランプ政権が今度の日米交渉の中で、消費税を廃止しろと言ったんですね。その理由は、(消費税が)輸出促進税制になっていると。…(トランプ大統領の)言ったことは、本当に図星だと思うんですよ。(1分5秒)”と話し、消費税はなくすべきだと言っています。
 また、消費税には非正規労働を導入するための「謀略の仕掛け」が入っていた(3分3秒)と言っています。消費税は非正規労働者を増やすと「税金をまける (値引きする)」という制度(3分12秒)になっていて、“非正規労働を雇えば雇うほど、払う税金が少なくなるので、大企業が争って非正規労働の会社を作ったんです。そういう非正規労働の有名な会社は「パソナ」という会社がありますよね。(3分28秒)”と話しています。
 関連して移民の問題(5分20秒)を取り上げています。彼らは時給数百円で長時間労働を強いられ、奴隷労働をさせられている。“彼らは金を借りて日本に来ていますから。ブローカーがいてね。金を返せないから、早く帰るわけにもいかない。(6分38秒)”と言っています。
 低賃金の外国人労働者に頼ることで利益を上げる仕組みの根源に消費税があるわけです。また、このことは日本人の給与が、いずれ外国人労働者の賃金に近づいていくことも意味します。竹中平蔵は「正社員をなくしましょう」と発言していました。
 “続きはこちらから”をご覧ください。「日本国民を苦しめているのは消費税と税金を納めていない巨大企業です。それをバックアップしているのが政治家とメディアと連合です。」というのは、その通りだと思いますが、巨大企業の中には創価学会のような宗教団体も含まれるでしょう。
 また、最後のツイートの動画で石田和靖氏は、消費税が外国人犯罪に悪用されていると話しています。 
(竹下雅敏)
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日本経済沈没の根源「消費税」導入に隠されたグローバリストの謀略とは? 稲村公望氏
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地域通貨が現在の「お金」の問題を根本から解決する ~シルビオ・ゲゼルの「スタンプ貨幣」 / 「誰がシステムの運用者なのか?」が問題

竹下雅敏氏からの情報です。
 『エンデの遺言』の12分40秒から18分32秒をご覧ください。シルビオ・ゲゼルの「スタンプ貨幣」が出てきます。
 “第1次世界大戦が続く中でゲゼルは『自然的経済秩序』を出版します。…自由貨幣と呼ばれる新たなお金の考え方を提案しました。後に経済学者ケインズは、その著作『一般理論』の中で、後世の人々はマルクスよりはゲゼルの精神により多くのものを学ぶであろうと記述しています。アルプスを間近に望むオーストリア・チロル地方。1929年に始まった世界恐慌の影響はここにも及んでいました。ドイツ国境にほど近いヴェルグルは、1人の町長の決断で今からおよそ70年前にシルビオ・ゲゼルの自由貨幣の理論を実践した町です(13分16秒)。…当時のヴェルグルの人口は5000人足らず。そのうち失業者の数は400人にも登りました。税金の収入は激減し、負債は膨れ上がっていました。町は財政破綻の状態だったのです。当時の町長ウンターグッゲンベルガーは、貨幣の流通が滞っていることが経済破綻の原因と考えました。通貨は溜め込まれ、生産活動に使われなくなっていました。お金が循環しなければ、失業者は増え、生産は減り、消費は落ち込みます。1932年7月、町議会に諮ってヴェルグルだけで通用する地域通貨を発行することを決議しました。町が事業を起こし、失業者に職を与え、それを労働証明書という名目の新たな地域通貨で支払ったのです(14分42秒)。…町は道路や公共施設を建設し、失業者に地域貨幣を支払いました。奇跡が起きました。最初に給料として支払われた地域貨幣は、非常な勢いで町を巡り始めました。回転することでお金は何倍もの経済活動を行えるのです。滞っていた町の税収が確実に増え始めました。速やかに循環するお金の秘密は、紙幣に貼られたスタンプにありました。このお金は、月初めに額面の1%にあたるスタンプを買って貼らなくては使えません。言い換えれば1ヶ月に1%ずつ価値が減っていくのです。ですから、このお金を手にした人は、まずこのお金から使います。こうして1枚の紙幣は次々に循環し始めます。経済活動を推進する機能をお金が持ったのです。このゲゼルの減価するお金は、溜め込まれることなく流通し続ける画期的なものでした。この地域通貨は公務員の給料の支払いにも使われ、銀行にも受け入れられるようになっていきました。ヴェルグルの成功を見て、周辺の町でもオーストリア・シリングと併用できる独自の地域貨幣の採用を検討し始めました。しかしオーストリア政府は、貨幣発行は国家の独占的な権利であるとして、自由貨幣を禁止しました。(16分35秒)”と説明しています。
 Alzhacker氏のツイートでも、地域通貨が現在の「お金」の問題を根本から解決していることが分かります。「オーストリアの小さな町では失業率30%が13ヶ月で完全雇用に転換。スイスでは78年間、6万社が無利子融資を受けて経済安定を実現。日本でも時間銀行や地域通貨の導入により、高齢者介護や地域活性化の課題解決が始まっている。」とあります。
 さて、ここからが問題です。物事には必ずプラスとマイナスがあるのです。完全な政治体制や金融システムというのはあり得ないのです。地域通貨も同様です。“続きはこちらから”のツイートをご覧になると、「誰がシステムの運用者なのか?」が問題であることが分かります。
 法律や体制の問題ではなく、正すべきは「人の心」なのだということです。
(竹下雅敏)
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エンデの遺言 ~根源からお金を問う~
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ローマクラブとビル・ゲイツの人口削減計画 ~ローマクラブ、創価学会の深い関与

竹下雅敏氏からの情報です。
 昨日の記事で、ビルゲルの首相官邸での約30分間の会談は、公明党の仲介によるものであったことをお伝えしました。
 また、表敬の場に同席していた柏倉美保子は、“創価学会の可能性が非常に高い”ということでした。
 『ビルゲイツ ロシア公共放送が衝撃の事実を公開!! コロナと人口削減【ビル・ゲイツ】字幕版』によれば、“ロシア公共放送のこの番組では、デビッド・ロックフェラーが1968年に設立したローマクラブについて言及しました。このローマクラブの経済管理以外の課題の一つは、人口増加の停止と、地球人口の減少だと言います。このローマクラブ会員の見立てでは、理想的な世界人口は10億人であるとされています。さらにロシア公共放送のジャーナリストは、10年前ビル・ゲイツがこのような言葉を述べたと言います。「現在、世界人口は68億人に達しています。そして、90億人にまで増加が見込まれています。もし、新しいワクチンと医療、出産システムを作り上げれば、人口増加は10%~15%抑えられると考えられます。」”と解説しています。
 ローマクラブの初代会長はアウレリオ・ペッチェイです。創価学会の池田大作はローマクラブの日本人名誉会員でした。
 ローマクラブといえば『成長の限界』が有名です。「人口増加や環境汚染などの現在の傾向が続けば、100年以内に地球上の成長は限界に達する」と警鐘を鳴らしました。
 アウレリオ・ペッチェイ(1908年~1984年)は、“人間は昆虫と同じです。増殖しすぎて…。世界文化の邪魔をする国民国家という概念に、今こそ審判を下すべき時だ。”と言っていたようです。
 また、池田大作との対談でアウレリオ・ペッチェイは、「池田会長、私たちの意見は一致しました。やりましょう。私たちは握手しましょう。21世紀のために! 私たちの子どもや孫の世代のために! 手遅れにならないうちに!」と言っていたようです。
 日本政府は定期的にGaviワクチンアライアンスに多額の資金提供をしてきたが、その裏にいるのは公明党だということでした。「手遅れにならないうちに!」ということで、ワクチンを推進しているみたいです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)

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池田大作先生の足跡
引用元)
アウレリオ・ペッチェイ氏

「池田会長、私たちの意見は一致しました。
やりましょう。手遅れにならないうちに!」

「成長の限界」

1972年、あるレポートが世界に衝撃を与えた。タイトルは『成長の限界』。発表したのは、国際的有識者組織「ローマクラブ」。創設者はイタリアを代表する実業家として知られたアウレリオ・ペッチェイ氏である。
(中略)
対談集発刊について語り合うペッチェイ氏と
池田大作先生
(1981年6月1日、イタリア・フィレンツェ)

青年の人間革命によって世界は変わる

ペッチェイ氏と池田先生の出会いは、ペッチェイ氏が亡くなる直前までの約10年間、パリ、東京、フィレンツェなどで5度に及んだ。この“警世の対話”は、対談集『二十一世紀への警鐘』(84年)として上梓された。
(以下略)

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