画像の出典: ブリストル大学 Wikimedia Commons[Public Domain]
今橋伸也氏「科学がなんかひっくり返されることがすごい起きてるらしくて、そっから教授とかは、逆に研究したいっていう人とか現れて、自然農法やる人とか出てきてる」 ／ なぜ無肥料で野菜ができるのか
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アーカイブ: 竹下氏からの情報
画像の出典: フォートノックスの航空写真 Wikimedia Commons[Public Domain]
フォートノックスに保管されているゴールドが経済に与える影響 ～もしフォートノックスに金が大幅に不足していることが明らかになれば、ドルに対する信頼が一気に揺らぐ
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竹下雅敏氏からの情報です。
“米国は8000トン以上のゴールドを保有していると言われていました。言われていたと言ったのは、これを誰も確認したことがないですし、長い間誰も監査していないという事実です。米国が保有しているゴールドは、いくつかの場所で保管されていますが、最も多くそして最も有名な保管庫はケンタッキー州にあるフォートノックスです。ここだけで4580トンものゴールドが保管されており、米国が保有するゴールドの半数以上が厳重に保管されています。（37秒）”ということですが、多くの人がフォートノックスに保管されているゴールドは、タングステンに金メッキを施した偽物ではないかと疑っています。
動画の3分以降はゴールドにまつわる興味深い歴史を解説しています。
イーロン・マスクは、“フォートノックスにツアーって、すごく面白そうだよね。実際に見ることができるライブツアーみたいな。そこに金があるのか、無いのかって、どうなんだろう。”と言っています。
また、“防衛省は何年も監査に合格していない。…だから、ペンタゴンでは彼らの会計ミスがある。ソファのクッションの中で失くしたものの金額は年間200億から300億ドルだよ。”と言っています。
財政支出に対する正常なチェック機能がないことから、1兆ドルの詐欺が行われている可能性を指摘しています。こうした巨額の政府の不透明な支出は、インフレを引き起こし、「インフレは国民への隠れた税金だ」と話しています。
最後のツイートには「Grok3による解説」があります。“もしフォートノックスに金が大幅に不足していることが明らかになれば、ドルに対する信頼が一気に揺らぐでしょう。…ドル安が急激に進む可能性があります。…金の在庫が予想以上に少ないとなれば、「供給が不足している」という認識が広がり、金価格が急騰するシナリオが考えられます。…ドルへの信頼が崩れれば、国際的な決済システムや債務市場が混乱し、特に米国債の価値が下落する可能性があります。多くの国や機関が米国債を保有しているため、これが売られ始めると金利が急上昇し、世界的な金融危機の引き金になるかもしれません。”と説明しています。
こちらのツイートによれば、“フォートノックスの金消失は…一部の国では通貨体制の再検討も議論されるでしょう。たとえば金やコモディティに価値を裏付けられた決済システムの構築や、デジタル通貨と金を組み合わせた新たな準備資産の模索（「デジタル金本位制」的な構想）などです。”とあります。
イーロン・マスクにすれば、自らが開発したAIによるデジタル通貨と社会信用システムで、操縦桿を握りたいと思っているはずです。ただ、キンバリー・ゴーグエンさんの話が正しければ、彼らのコンピューターの性能では実現不可能だということです。
動画の3分以降はゴールドにまつわる興味深い歴史を解説しています。
イーロン・マスクは、“フォートノックスにツアーって、すごく面白そうだよね。実際に見ることができるライブツアーみたいな。そこに金があるのか、無いのかって、どうなんだろう。”と言っています。
また、“防衛省は何年も監査に合格していない。…だから、ペンタゴンでは彼らの会計ミスがある。ソファのクッションの中で失くしたものの金額は年間200億から300億ドルだよ。”と言っています。
財政支出に対する正常なチェック機能がないことから、1兆ドルの詐欺が行われている可能性を指摘しています。こうした巨額の政府の不透明な支出は、インフレを引き起こし、「インフレは国民への隠れた税金だ」と話しています。
最後のツイートには「Grok3による解説」があります。“もしフォートノックスに金が大幅に不足していることが明らかになれば、ドルに対する信頼が一気に揺らぐでしょう。…ドル安が急激に進む可能性があります。…金の在庫が予想以上に少ないとなれば、「供給が不足している」という認識が広がり、金価格が急騰するシナリオが考えられます。…ドルへの信頼が崩れれば、国際的な決済システムや債務市場が混乱し、特に米国債の価値が下落する可能性があります。多くの国や機関が米国債を保有しているため、これが売られ始めると金利が急上昇し、世界的な金融危機の引き金になるかもしれません。”と説明しています。
こちらのツイートによれば、“フォートノックスの金消失は…一部の国では通貨体制の再検討も議論されるでしょう。たとえば金やコモディティに価値を裏付けられた決済システムの構築や、デジタル通貨と金を組み合わせた新たな準備資産の模索（「デジタル金本位制」的な構想）などです。”とあります。
イーロン・マスクにすれば、自らが開発したAIによるデジタル通貨と社会信用システムで、操縦桿を握りたいと思っているはずです。ただ、キンバリー・ゴーグエンさんの話が正しければ、彼らのコンピューターの性能では実現不可能だということです。
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【GREAT RESET】完全に騙されている…知らない間に消えていた
配信元）
YouTube 25/3/6
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配信元）
フォートノックスは、米国金塊保管所で、ケンタッキー州にある陸軍基地です。1億4,700万オンスの金塊、4,260億ドル、金を保管しています。👇👀
— wizard@禅 (@zVAQGU7CmC90815) February 23, 2025
人口80億人に1億つづ分配してもまだ、お金が残るのです。プラス違法な税金 pic.twitter.com/79sMXTAsnc
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画像の出典: いらすとや
［YouTube］肉球マッサージを受ける猫
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竹下雅敏氏からの情報です。
肉球マッサージ機があるのだ。
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Cat Gets A Paw Massage || ViralHog
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YouTube 24/12/4
トランプ政権による関税引き上げの影響でアメリカは深刻な景気後退へ ～今四半期（1-3月）の成長率が「驚きの年率マイナス2.8％」
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竹下雅敏氏からの情報です。
動画の冒頭で、“アメリカのアトランタ連銀のGDPナウキャストですが、足元急落しています。1-3月期の実質GDP前期比年率でマイナス2.8ということで、かなり深いマイナスになっていますが、トランプ政権による関税引き上げの影響が出ているわけです”と言っています。
このことをIn Deepさんが記事に取り上げていました。GDPの推定値では最も信頼性が高いと言われているアトランタ連銀が3月3日に発表したGDPナウ（GDPNow）では、今四半期（1-3月）の成長率が「驚きの年率マイナス2.8％」でした。
これは、企業が関税の導入を控えて輸入を前倒ししたため1月の貿易赤字が過去最大の1530億ドル（約23兆円）に達したことに加えて、製造業活動の指数が弱かったことによるものだということです。
世界最大の資産運用会社ブラックロックの元資産運用マネージャーのエドワード・ダウド氏は、“2025年には景気後退が予想され、これは世界的な景気後退になる”と予測していました。
「関税戦争」の相手国であるカナダと中国ですが、“カナダ経済は今年半ばまでに景気後退に陥る可能性が高い”と見られています。中国は現時点でも「不況」といえる状況が、“今後さらに厳しい経済状況となっていく”と予想されます。
日本は？ 「関税戦争」を避けるには消費税を無くすことでしょうね。これまで消費税の還付金で恩恵を受けてきた大企業は、企業の利益から税金や配当を差し引いた内部留保（利益剰余金）が600兆円を超えているようなので、国内の自然農法などに投資してはどうですか？
これは自分たちが生き残るための投資ですよ。In Deepさんによれば、“アメリカが純然たる「食糧輸入国」になっていて、すでに食料も自国民を養える分を生産できていない”ということです。意味はわかりますよね。
さて、「今だけ、金だけ、自分だけ」というパワーワードを最初に使った東京大学の鈴木宣弘教授は、「日本は先進国の中で最も自給率が低い。輸出が伸びていると喜んでいるばかりではいられなくなっており、食料安全保障を真剣に考えないといけない」と言っており、“「自産自消」的な取り組みによって、地域循環的な自給圏が各地に構築され、拡大していくはずだ。”と予測しています。
これは時事ブログが何度も推奨してきたダーチャに繋がるものです。日本が生き残るには「地域循環的な自給圏が各地に構築」される以外に方法がないように見えます。
幸いなことに、日本では菌ちゃん農法や今橋伸也氏のような先駆者が、すでに実績を挙げています。あとは人々の覚醒を待つのみです。
このことをIn Deepさんが記事に取り上げていました。GDPの推定値では最も信頼性が高いと言われているアトランタ連銀が3月3日に発表したGDPナウ（GDPNow）では、今四半期（1-3月）の成長率が「驚きの年率マイナス2.8％」でした。
これは、企業が関税の導入を控えて輸入を前倒ししたため1月の貿易赤字が過去最大の1530億ドル（約23兆円）に達したことに加えて、製造業活動の指数が弱かったことによるものだということです。
世界最大の資産運用会社ブラックロックの元資産運用マネージャーのエドワード・ダウド氏は、“2025年には景気後退が予想され、これは世界的な景気後退になる”と予測していました。
「関税戦争」の相手国であるカナダと中国ですが、“カナダ経済は今年半ばまでに景気後退に陥る可能性が高い”と見られています。中国は現時点でも「不況」といえる状況が、“今後さらに厳しい経済状況となっていく”と予想されます。
日本は？ 「関税戦争」を避けるには消費税を無くすことでしょうね。これまで消費税の還付金で恩恵を受けてきた大企業は、企業の利益から税金や配当を差し引いた内部留保（利益剰余金）が600兆円を超えているようなので、国内の自然農法などに投資してはどうですか？
これは自分たちが生き残るための投資ですよ。In Deepさんによれば、“アメリカが純然たる「食糧輸入国」になっていて、すでに食料も自国民を養える分を生産できていない”ということです。意味はわかりますよね。
さて、「今だけ、金だけ、自分だけ」というパワーワードを最初に使った東京大学の鈴木宣弘教授は、「日本は先進国の中で最も自給率が低い。輸出が伸びていると喜んでいるばかりではいられなくなっており、食料安全保障を真剣に考えないといけない」と言っており、“「自産自消」的な取り組みによって、地域循環的な自給圏が各地に構築され、拡大していくはずだ。”と予測しています。
これは時事ブログが何度も推奨してきたダーチャに繋がるものです。日本が生き残るには「地域循環的な自給圏が各地に構築」される以外に方法がないように見えます。
幸いなことに、日本では菌ちゃん農法や今橋伸也氏のような先駆者が、すでに実績を挙げています。あとは人々の覚醒を待つのみです。
注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。
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暗雲垂れ込める2025年1～3月期の実質GDP、日米ともマイナス成長必至か（愛宕 伸康）【楽天証券 トウシル】
配信元）
YouTube 25/3/5
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世界同時多発恐慌がまさに今始まった
転載元）
In Deep 25/3/4
（前略）
突如として始まったリセッション
トランプ政権によるカナダやメキシコ、そして中国に対しての関税措置が発効されましたが、その直後から、その各国とも「戦争状態」となっています。
以下のように次々と報復関税や報復措置が述べられています。
アトランタ連銀はGDPナウ（GDPNow）というページで、GDPの推定値を数日おきに更新していますが、3月3日に発表されたアメリカのGDPナウの予測モデルは以下のようになっていました。
GDPナウの2025年の実質GDP推定値の推移：第１四半期
GDPNow
GDPの推定値では、アトランタ連銀のものが最も信頼性が高いと言われているだけに、なかなか衝撃的です。
（中略）
「何があった」と思いましたが、ともかく、アメリカが深刻な景気後退に陥る、あるいは「すでに陥っている」可能性が高くなっています。
（中略）
突如として始まったリセッション
トランプ政権によるカナダやメキシコ、そして中国に対しての関税措置が発効されましたが、その直後から、その各国とも「戦争状態」となっています。
以下のように次々と報復関税や報復措置が述べられています。
・カナダが関税への報復措置を発表。アメリカ製品16兆円相当を対象とする25％の関税 （BDW 2025年3月4日）
・カナダのオンタリオ州首相が、関税への報復措置として、アメリカへの電力供給停止を警告 （BDW 2025年3月4日）
・中国が関税への対抗措置として、米国産農水産物に追加関税を発表 （BDW 2025年3月4日）
（中略） ・カナダのオンタリオ州首相が、関税への報復措置として、アメリカへの電力供給停止を警告 （BDW 2025年3月4日）
・中国が関税への対抗措置として、米国産農水産物に追加関税を発表 （BDW 2025年3月4日）
アトランタ連銀はGDPナウ（GDPNow）というページで、GDPの推定値を数日おきに更新していますが、3月3日に発表されたアメリカのGDPナウの予測モデルは以下のようになっていました。
GDPナウの2025年の実質GDP推定値の推移：第１四半期
GDPNow
GDPの推定値では、アトランタ連銀のものが最も信頼性が高いと言われているだけに、なかなか衝撃的です。
（中略）
「何があった」と思いましたが、ともかく、アメリカが深刻な景気後退に陥る、あるいは「すでに陥っている」可能性が高くなっています。
（中略）
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画像の出典: Author:FinnishGovernment [CC BY] & Wikimedia_Commons [CC BY]
ジェフリー・サックス教授が語る米国の外交政策「ロシアの国際的地位を奪うためのNATO東方拡大」｜プーチンとトランプとの間で交わされていると思われる、ヨーロッパはロシアの保護下に入り、中東はトルコの保護下に入るという密約
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竹下雅敏氏からの情報です。
『25/2/24 フルフォード情報英語版』で、“トランプの盟友であるジェフリー・サックスがEU議会での衝撃的な演説を行い、米国とイスラエルの犯罪を暴露した”と書かれていました。
記事は、2025年2月19日に欧州議会で行なわれたジェフリー・サックス教授の講演の書き起こしの一部です。
“続きはこちらから”の動画をご覧ください。ジェフリー・サックス教授は、“ソ連が1991年に崩壊した際、NATOは1インチたりとも東進しないという合意がなされた。…1994年、クリントン大統領がNATOの東方拡大を承認…その拡大はウクライナ、更にはジョージアにまで及んだ。…皆が記憶しているように、2007年にプーチン大統領は「やめろ、もういい」といった。…ロシアは抗議した。…そして2010年から、アメリカはイージス艦ミサイルシステムをポーランドとルーマニアに配置したが、ロシアはそれを嫌がった。2010年、ヴィクトル・ヤヌコヴィッチが中立政策を掲げて選ばれました。…ところが、2014年にアメリカはヤヌコヴィッチを倒すために積極的に介入しました。…その後、ミンスク合意、特にミンスクⅡが成立した。この合意では、ウクライナ東部のロシア語を話す地域に自治を認めるべきだという内容だった。…アメリカとウクライナはこれを実施しないと決定した。その後、ウクライナによるドンバスでの砲撃で数千人が死亡した。そして、2021年12月から2022年1月にかけての議題のひとつとして、アメリカはウクライナにミサイルシステムを配備する権利を主張するのかというものだった。そして、ブリンケンは2022年1月にラブロフにこう言った。「アメリカはどこにでもミサイルシステムを設置する権利を留保する」。そして戦争が始まった。”と話しています。
引用元の記事を見ると、ジェフリー・サックス教授は、“米国はヤヌコヴィッチが中立を支持し、NATOの拡大に反対していたことを理由に、彼を打倒しなければならないと判断しました。…アメリカ政府では、相手が気に入らなければ、交渉はせず、できれば秘密裏に相手を転覆させようとします。秘密裏にうまくいかなければ、あからさまに転覆させます。…トランプは2016年の選挙に勝利し、その後、ウクライナへの武器輸出を拡大した。ウクライナによるドンバスへの砲撃で、数千人の死者が出た。ミンスク合意は履行されなかった。…そして2021年にバイデンが就任しました。…2021年の終わりに、プーチンは米国との間で何らかの行動規範に達する最後の努力として、欧州と米国の2つの安全保障協定草案を提出した。…2022年2月、バイデン政権が真剣な交渉を一切拒否したことで、ウクライナ戦争がエスカレートしました。”と演説しています。
ジェフリー・サックス教授の話は、これまで時事ブログで紹介してきた内容と基本的に同じです。
また、ジェフリー・サックス教授は、トランプ政権は本質的に帝国主義的であり、米国は冷酷かつシニカルなのでワシントンに嘆願しても無駄である。なので、真のヨーロッパ外交政策を持つべきだと助言しています。
私は、プーチンとトランプの間で、ヨーロッパはロシアの保護下に入り、中東はトルコの保護下に入るという密約がなされているのではないかと思っています。これなら、アサド政権崩壊の説明がつきます。
トランプ政権にとっての最大の敵は中国であり、中国を封じ込めるにはロシアと協力して包囲網を築くのが賢明だからです。
記事は、2025年2月19日に欧州議会で行なわれたジェフリー・サックス教授の講演の書き起こしの一部です。
“続きはこちらから”の動画をご覧ください。ジェフリー・サックス教授は、“ソ連が1991年に崩壊した際、NATOは1インチたりとも東進しないという合意がなされた。…1994年、クリントン大統領がNATOの東方拡大を承認…その拡大はウクライナ、更にはジョージアにまで及んだ。…皆が記憶しているように、2007年にプーチン大統領は「やめろ、もういい」といった。…ロシアは抗議した。…そして2010年から、アメリカはイージス艦ミサイルシステムをポーランドとルーマニアに配置したが、ロシアはそれを嫌がった。2010年、ヴィクトル・ヤヌコヴィッチが中立政策を掲げて選ばれました。…ところが、2014年にアメリカはヤヌコヴィッチを倒すために積極的に介入しました。…その後、ミンスク合意、特にミンスクⅡが成立した。この合意では、ウクライナ東部のロシア語を話す地域に自治を認めるべきだという内容だった。…アメリカとウクライナはこれを実施しないと決定した。その後、ウクライナによるドンバスでの砲撃で数千人が死亡した。そして、2021年12月から2022年1月にかけての議題のひとつとして、アメリカはウクライナにミサイルシステムを配備する権利を主張するのかというものだった。そして、ブリンケンは2022年1月にラブロフにこう言った。「アメリカはどこにでもミサイルシステムを設置する権利を留保する」。そして戦争が始まった。”と話しています。
引用元の記事を見ると、ジェフリー・サックス教授は、“米国はヤヌコヴィッチが中立を支持し、NATOの拡大に反対していたことを理由に、彼を打倒しなければならないと判断しました。…アメリカ政府では、相手が気に入らなければ、交渉はせず、できれば秘密裏に相手を転覆させようとします。秘密裏にうまくいかなければ、あからさまに転覆させます。…トランプは2016年の選挙に勝利し、その後、ウクライナへの武器輸出を拡大した。ウクライナによるドンバスへの砲撃で、数千人の死者が出た。ミンスク合意は履行されなかった。…そして2021年にバイデンが就任しました。…2021年の終わりに、プーチンは米国との間で何らかの行動規範に達する最後の努力として、欧州と米国の2つの安全保障協定草案を提出した。…2022年2月、バイデン政権が真剣な交渉を一切拒否したことで、ウクライナ戦争がエスカレートしました。”と演説しています。
ジェフリー・サックス教授の話は、これまで時事ブログで紹介してきた内容と基本的に同じです。
また、ジェフリー・サックス教授は、トランプ政権は本質的に帝国主義的であり、米国は冷酷かつシニカルなのでワシントンに嘆願しても無駄である。なので、真のヨーロッパ外交政策を持つべきだと助言しています。
私は、プーチンとトランプの間で、ヨーロッパはロシアの保護下に入り、中東はトルコの保護下に入るという密約がなされているのではないかと思っています。これなら、アサド政権崩壊の説明がつきます。
トランプ政権にとっての最大の敵は中国であり、中国を封じ込めるにはロシアと協力して包囲網を築くのが賢明だからです。
注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。
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ジェフリー・サックス：平和の地政学
引用元）
Consortium News 25/02/27
著者は、欧州議会議員に対して、戦後の米国の操作的な外交政策について説明し、ウクライナに関する神話を否定し、欧州独自の外交政策を促している。
（中略）
米国の外交政策
これらは米国が主導し、引き起こした戦争である。そして、これは30年以上前から真実である。米国は、特に1990年から91年にかけて、そしてソビエト連邦の崩壊後、米国は今や世界を支配しており、米国は他者の意見、レッドライン、懸念、安全保障上の視点、国際的な義務、あるいは国連の枠組みなどには耳を傾ける必要がないという見解に至りました。率直に申し上げて申し訳ないのですが、ご理解いただきたいのです。（中略）
そして、私たちは現在まで、実質的に33年間、この外交政策を続けてきました。この間、ヨーロッパには外交政策がまったく存在しなかったため、ヨーロッパは大きな代償を払うことになりました。発言権もなければ、団結も明確性もなく、ヨーロッパの利益もありません。あったのはアメリカの忠誠心だけです。（中略）
1990年2月7日にハンス＝ディートリヒ・ゲンシャーとジェームズ・ベーカー3世がゴルバチョフと会談したことを覚えているでしょう。その後、ゲンシャーは記者会見を開き、NATOは東方には拡大しないと説明しました。 |
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ハンス＝ディートリヒ・ゲンシャー |
ジェイムズ・ベイカー |
ドイツ連邦共和国の政治家。自由民主党（FDP）の党首として、1974年から1992年まで副首相兼外務大臣 |
レーガン政権で大統領首席補佐官、第67代財務長官、ジョージ・H・W・ブッシュ政権で第61代国務長官 |
（枠内はシャンティ・フーラが挿入）
（中略）
この約束は、法的および外交的な文脈においてなされたものであり、何気ない文脈においてなされたものではないことをご理解いただきたい。（中略）
1994年にクリントンが決定したことで、NATOはウクライナまで拡大することになりました。これは米国の長期的なプロジェクトです。（中略）
ウクライナとグルジアがその計画の鍵を握っていた。（中略）
米国の考えでは、ウクライナ、ルーマニア、ブルガリア、トルコ、グルジアをすべてNATOに組み込むことで、黒海を封鎖し、本質的にはロシアを地域大国としてほぼ無力化することで、ロシアの国際的地位を奪うというものでした。（以下略）
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「自然農のリーダー達が手を繋ぎ世界をリードしていく 始まりそうですね 理想の世界が垣間見えた動画でした」というコメントは、本当にその通りだと思いました。
問題は、今橋伸也氏の言葉を素直に受け止められる人と、「あり得ない！」と否定する人がいることでしょう。『水からの伝言』で江本勝氏は「水に文字を見せる」という実験を行い、“水は、音楽やイメージや言葉や、祈りなどによって、変化する可能性がある”ことを示しました。
しかし、こちらの記事には、“『水からの伝言』とは1999年に出版された、江本勝氏による水の結晶の写真集。…国内外で急速に広まる一方、科学的根拠がないにも関わらず、まるで科学的に実証されているかのように装った「疑似科学」の典型例として、科学者や各種団体から批判を集めてきた。”とあります。
このように「自然科学」という名の宗教の狂信者には、『水からの伝言』は受け入れる事のできない「疑似科学」なのです。
しかし、今橋伸也氏の仕事は『水からの伝言』の延長線上にありながら、否定することのできないものになっています。
今橋伸也氏は、“イギリスってオックスフォード大学って有名じゃないです か。ケンブリッジ大学、有名で。その次がですね、名門って言われるのがブリストル大学っていうとこらしいんですよ。そのブリストル大学っていうのは、僕の圃場から1時間ぐらいのところにあって、そこの生徒が僕らの圃場の噂を聞いて来られたんですね。13人ぐらい来たんですよ。ファームツアーしていくんですけども、その中で生徒の顔がめちゃめちゃ険しくなっていくんですよ。どんどんどんどん、話せば話すほど。すごい質問されるから、それを答えるんですけど、どんどん険しくなっていって、これなんかまずいこと言ってんのかなと思って、「あの、すいません。僕の英語、通じませんですか？」って聞いたんですよ。そしたらね、「今橋君の言うことは全部分かってる。ただ君の言ってることはね、大学が、教授が言っていることと全く反対のことを全部言う。ただ野菜ができてるから、否定ができない、困る。今度、大学の教授連れてくる」って言って帰られたんですけども、いろんな科学者とかね、年間200人ぐらいの人が来られてですね、科学がなんかひっくり返されることがすごい起きてるらしくて、そっから教授とかは、逆に研究したいっていう人とか現れて、自然農法やる人とか出てきてる…。（21分3秒）”と話しています。
ものすごく面白い話です。1.5倍速くらいで、全編をご覧ください。二つ目の動画では、なぜ無肥料で野菜ができるのかを説明しています。