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未曾有の国難が迫る日本 ~食料危機とエネルギー危機、そして備蓄の必要性

竹下雅敏氏からの情報です。
 「正に今みぞうゆうの国難」と言える事態です。
 東京大学の鈴木宣弘教授は、“輸入に頼ればいい、その方が安いと言っていたら、止まった時に食べるものがない…みんなが餓死するリスクを考えたら、国内で作るのが少々高くても、いざという時に皆を餓死させない為に、国内で作るということを国防安全保障だと考えれば、そのコストは負担しておく方が実は安い(5分58秒)”と話しています。
 こうした話は、常識の範疇にあるものだと思いますが、これが分からない官僚や政治家の頭の中はどうなっているのか?
 そのことについて鈴木宣弘教授は、“バカもバカですよ。現場を知らないし、知ろうともしない。頭の中だけで自分たちが受験勉強でやってきたような解き方一つしかないみたいな形での思考しかできないから、現場を見て何をやらないといけないかとか、そういうことに対する思考力というのが非常に少ない人が多い。もう1つはその忖度の問題ですよ(14分20秒)。…下手にアメリカとの関係を壊すようなことをやれば、自分の身も危ないじゃないですか。本来であれば我が身を犠牲にして国民を守らないといけない人たちが、国民を犠牲にして我が身を守る。この行動がものすごく強くなっている。(16分8秒)”と言っています。
 政府広報オンラインが、“もしもの時に備えて「食品備蓄」”を呼びかけています。こちらのツイートには、“各商品の一般的な賞味期限(未開封・標準保存時)とより長く保管するための方法”が書かれています。参考にしてください。
 “続きはこちらから”のIn Deepさんの記事には、“(イラン戦争が)仮に5月、6月まで長引いた場合、壊滅的な社会状況となる可能性はゼロではないです(どちらかというと100に近い)。そういう心づもりは必要なときなのかなと。”とあります。
 予測歴史研究家の江学勤(Jiang Xueqin)氏は、“(アメリカは)確実に地上軍を投入するでしょう。この状況はどんどんエスカレートしていきますが、問題はこの狂気が増すにつれて、アメリカ国民がこの狂気に鈍感になってしまう事です。”と言っています。
 ハンガリーのオルバーン・ヴィクトル首相は、“今、まもなくエネルギー危機とそれに続く金融危機がヨーロッパを同時に襲います。…エネルギーがなければ、経済は停止します。経済が停止すれば、すべてが危険にさらされます。イラン戦争の勃発以来、ヨーロッパでは天然ガスの価格が70%、石油の価格が60%上昇しました。この状況で重要なのは、存在することだけです。”と演説しています。
 この問題が深刻なのは、これが計画されたものだからです。ジョージ・H・W・ブッシュ大統領の時代に住宅都市開発省の住宅担当次官を務めたキャサリン・オースティン・フィッツ氏は、“ホルムズ海峡の封鎖が経済戦争の意図的な行為であり…究極の目的はグローバル経済を不安定化させ、サプライチェーンを麻痺させ、世界を飢饉へと追い込むことだ”と述べています。すなわち「統制グリッドと人口削減」のアジェンダであり、「これはCovid 2.0です。」と言っているのです。
 それゆえに、十分すぎるくらいの準備が必要なのです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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来るのか食料危機!?世界が奪い合う中で「減産」を強いる日本政府の異常事態と輸入の罠 鈴木宣弘氏
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イランとの戦争の背後にあるトランプの資源戦略 ~北米覇権への長期シナリオ

竹下雅敏氏からの情報です。
 予測歴史研究家の江学勤(Jiang Xueqin)氏は、“アメリカがイランとこの戦争を戦っている間、ピート・ヘグセス国防長官は、アメリカが北米全土を支配すると発表しました(2分40秒)。……地上侵攻が実行された場合、まず第一にアメリカはこの戦争に負けるだろう。なぜなら地上侵攻は失敗し、イランは地上侵攻に完全に備えているからだ。第二にアメリカが戦争に負ければ、アメリカ帝国は滅びるだろう。なぜなら中東から追い出され、石油と米ドルを世界の基軸通貨として失うからだ。第三に世界経済は崩壊するだろう。だから明らかにトランプは人類史上最悪の大統領であり、完全な道化師だ(9分15秒)。…実際、このすべての混乱は意図的なものです。実際には、このすべての背後に計画があります(10分40秒)。…カナダにも石油がたくさんあります。ベネズエラは世界最大の石油埋蔵量を誇ります。ロシアも石油を豊富に保有しています。…戦争が続いたとしても世界から石油がなくなるわけではありません。世界が石油に関して北米とロシアに大きく依存するようになるだけです。そして世界経済は北米とロシアへとシフトします(13分54秒)。…ゲーム理論の観点から見ると、米国はこの災害から長期的に見て勝利します(19分25秒)。…米国債の最大の保有者は誰でしょうか? 日本、中国ですよね。台湾、シンガポール、香港、インド、これらはすべてアジアです。そしてアジアは中東から大量の石油を必要としていると既に述べました。…以前は、アメリカが多額の債務を抱えているため、これらの国々が米国債の購入を停止するのではないかという懸念があった…ヨーロッパとアジアは肥料とエネルギーをアメリカから必要としているため、アメリカはもはや債務について心配する必要はありません。39兆ドルの債務は問題ではありません。なぜなら、全世界が資源を北米に依存しているからです。この政策は継続できます。ですから、ドナルド・トランプは馬鹿ですが、彼はとても馬鹿なので天才になりました。(23分8秒)”と話しています。
 NGPエナジー・キャピタル・マネジメントの元チーフエコノミスト、アナス・アルハッジ博士は、“明らかな勝者はプーチンとトランプで、その中でも最大の勝者はトランプだ。…確かに米国も短期的には痛手を受けるが、主に長期的には利益が現れるということだ。…主要な受益者は多方面で米国だ。というのも、米国は半導体、コンピューターチップの製造を国内に呼び戻したかったからだ。半導体は韓国でも台湾でも中国でもなく、米国内で作られることを望んでいる。例えばヘリウムの供給を阻止するなどして、その目的を達成している。”と話しています。
 “続きはこちらから”をご覧ください。このようなジャイアニズム全開のドナルド・トランプを、ホワイトハウスのスピリチュアルアドバイザーであるポーラ・ホワイトは「イエス・キリストになぞらえ、彼が裏切られ、逮捕され、でっち上げの罪にかけられた」と語っています。
 このポーラ・ホワイトですが、“日本の世界平和統一家庭連合(旧統一教会)関連のイベントにビデオメッセージを寄せていた…韓鶴子総裁を「マザームーン」と呼んでいる。”ということです。
 こうした連中の目指す世界が完全監視社会であるのは、ある意味必然だと言えるでしょう。
(竹下雅敏)
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ゲーム理論その18:トランプ世界秩序
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[X]不思議ニャン

竹下雅敏氏からの情報です。
ニャン(我)にかえる→驚く。ワンテンポずれる。
(竹下雅敏)
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アジア各国を襲う中東発エネルギー供給ショック / 日本政府が以前から指摘していた電力不足問題

竹下雅敏氏からの情報です。
 モハPチャンネルさんは、中東発のエネルギー供給ショックがアジア各国に与える影響について、スリランカ(59秒)、ミャンマー(2分9秒)、フィリピン(2分29秒)、タイ(3分25秒)、インド(3分58秒)、韓国(4分41秒)、ベトナム(5分14秒)の状況を説明しています。
 韓国に関しては、“公務員の自家用車の利用を制限、今後さらに原油価格が上昇するようだと、民間人の自家用車の利用も制限されるようになるということです。このほかナフサの不足から、ゴミ袋が作れなくなるんじゃないかという噂が広まって、ゴミ袋を買いだめする動きが出て、ゴミ袋が手に入りづらいといった状況が発生しました。そして政府はシャワーの時間を短くしたり、スマートフォンや電気自動車の充電を夜に行ったり、燃料の使用を減らすように国民に促しています。”と言っています。
 日本はガラパゴス化しており異次元です。今のところ日常生活に大きな変化はありません。日本は他のアジア諸国と異なり、石油備蓄が十分にあるから大丈夫だと高を括っているのかもしれません。しかし、韓国の石油備蓄量は日本とほぼ同じなのです。
 “今回の問題、当然経済的に脆弱な国ほど備蓄も少なかったり、為替も不安定だったりしますので、影響がより早く大きくなる傾向があるでしょう。ただどれだけ耐久力があったとしても、ホルムズ海峡から多くのものを輸入してきた国は、いずれ影響が表面化することになるでしょう。ですので、日本なんかも時間の経過とともに、こうしたアジアの国と同じような状況になっていく可能性があるでしょう。日本でも近い将来、在宅勤務が推奨されるようになって、移動はなるべく公共交通機関でということになるかもしれません。エネルギーの使用に関しては重要産業優先ということで、娯楽などの分野では自粛ムードになるかもしれません。(5分33秒)”と言っています。
 “続きはこちらから”のIn Deepさんの記事をご覧ください。「電力不足の問題はイラン危機のずっと以前から日本政府より発信されていた」ということです。
 発電の約3割が天然ガスによるもので、石油と天然ガスで約4割になっています。昨年10月に経済産業省資源エネルギー庁は、2026年度夏季の需給見通しとして、“特に東京エリアでは、安定供給に必要とされる予備率3%を大きく下回る「極めて厳しい」状況となる見込みであることが明らかになった。”ということです。
 この「極めて厳しい」状況は、“10年に一度の厳気象条件を想定した需要が発生した場合を前提としている。”ということで、イラン戦争によるホルムズ海峡の封鎖を想定したものではないのです。
 In Deepさんは「日本は、なんかいろいろと詰んでないか?」と言っていますが、少なくとも東京エリアに関しては「輪番停電のリスク」を想定しなければならないということでしょう。
 念のため、『停電時のエレベーターとタワーマンションの備え』のような記事にも目を通しておいてください。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【アジア経済混乱】ガソリン配給制!水曜日は休日に!レストランは閉店!エネルギー節約経済
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トランプ政権とテクノクラート支配 ~ガザにおける監視社会の実験と「北米テクネイト」構想

竹下雅敏氏からの情報です。
 冒頭の動画で、トランプ政権での「ピーター・ティールや他のテクノクラートたちの影響力」を説明しています。
 “(テクノクラートとは)政府の運営を技術専門家が担う制度で…この技術専門家による統治システムはプライバシーの喪失を伴い、さらに権力の集中と人間行動の管理をもたらすものでした(57秒)。…ピーター・ティールは民間監視企業パランティアの悪名高い共同創設者で、CIAの長年の関与と協力の歴史があります。ティールはまた、ビルダーバーグ・グループの運営委員会メンバーでもあり、このグループは悪名高い秘密組織で隠れた支配階級の利益を代表しています(4分47秒)。…第二期トランプ政権がピーター・ティールの同盟者で、テクノクラートでビルダーバーグ・グループの運営委員会メンバーでもある人物たちで固められていることは明らかだ。最後に注目すべき点は、パランティアのイスラエルへの盲目的な支持とシオニズムの大義に関することだ。2023年11月、パランティアは株主向けの書簡を発行し、パレスチナ人の民族浄化を目指すイスラエルへの支持を強調した。(13分12秒)”と話し、トランプ政権の閣僚の中で、ピーター・ティールとつながりがある人物を具体的に説明しています。
 こうした観点から考察すれば、ドナルド・トランプ自身が終身議長を務める「ガザ平和評議会」と言う茶番は、テクノクラシーによる「人類統治の実験場」だというJ Sato氏の指摘は的を射ていると言えるでしょう。
 “続きはこちらから”のツイートをご覧ください。「北米テクネイト」の構想図を見れば、トランプがベネズエラに侵攻し、グリーンランドを欲しがり、キューバを脅す理由が一目瞭然です。
 パランティア社の請負契約から、国防総省はPalantir AIを軍の基幹システムにし、全米国民を監視していると考えられます。
 これが何を意味するのかを説明しているのが、最後にあるパトリック・ウッド氏の『テクノクラシーの新しい経済学:あなたは何も所有しなくなる』です。ツイートをクリックして全文をご覧ください。
 “世界経済フォーラム(WEF)が構築しているのは、より洗練された、「所有」という概念自体が無意味になる世界です。…ガザ再建計画は、この新システムの実験場となっています。…ジャレッド・クシュナー氏の計画では、ガザを5つのスマートシティへと再建し、230万人の全住民に対し完全な監視とバイオメトリックIDを導入しようとしています。…このプロセスは3つの段階で進みます。…ブロックチェーン、生体認証、AIを用いて、彼らはついにそれを実現しようとしています。”と言っています。
(竹下雅敏)
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グレート・リセットの裏側:テクノクラシーの最終計画
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