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アーカイブ: 竹下氏からの情報

画像の出典: Author:アニタ・マルティンツ [CC BY]

米国内の４３都市の飲料水から、人体に有害な有機フッ素化合物ＰＦＡＳ（ピーファス）が検出 ～水道民営化が進んでいる米国の水道水の汚染の酷さ

/ ＊政治経済, アメリカ, 社会, 竹下氏からの情報
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竹下雅敏氏からの情報です。
　米国内の４３都市の飲料水から、人体に有害な有機フッ素化合物ＰＦＡＳ（ピーファス）が検出されたとのことです。非営利環境団体エンバイロメンタル・ワーキング・グループ（ＥＷＧ）がワシントン、マイアミ、フィラデルフィア、ニューオーリンズなど４４都市の水道水を分析。その結果、ＰＦＡＳが検出されなかったのは、“深い井戸を使っているミシシッピ州の一州だけだった”ということです。
　水道民営化が進んでいる米国の水道水の汚染が酷いことは、記事で取り上げている「ミシガン州フリント市で起こっていた水道水の鉛汚染」の例を見ればよくわかります。“フリント市で水道供給を担っていた企業が世界最大の民間水道供給会社であるヴェオリア”です。
　仏ヴェオリア社はロスチャイルド傘下ですが、こちらの動画の１分２７秒～２分２４秒をご覧ください。日本の水道民営化に尽力している阿呆大魔神（麻生財務大臣）は、フランスのロスチャイルド家、アイゼンバーグ家の手下だと考えて良いことが分かります。
　このまま日本の水道民営化が進むと、日本の水道水も米国と同様に汚染されることは目に見えています。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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米国の水は汚染されている
転載元）
長周新聞 20/1/29
　ロイターが「米国の水は汚染されている－－。問題はそれが従来の想定よりもはるかに悪いことだ」として、以下のように報じていた。環境保護団体であるＥＷＧが２２日に公開した報告書によると、マイアミ、フィラデルフィア、ニューオーリンズでパーフルオロアルキル化合物（ＰＦＡＳ）を最高レベルで検出した。ＰＦＡＳはほぼ分解されないことから「永遠の化学物質」と呼ばれ、がんや肝機能障害、低体重児の誕生といった健康被害をもたらす。また、この化学物質はテフロンやスコッチガード、消火剤の泡など多数の製品に含まれ、米国の１億１０００万人が汚染されている可能性があると報告書で指摘している－－というものだ。研究チームが全米４４カ所の水道水を検査したうち、ＰＦＡＳを検出しなかったのは深い井戸を使っているミシシッピ州の一州だけだったのだと－－。
 
　このニュースを見て真っ先に思い浮かんだのは、マイケル・ムーアが『華氏１１９』で告発していたミシガン州フリント市で起こっていた水道水の鉛汚染の問題だ。ジェネラル・モータース（ＧＭ）創業の地であるフリントはデトロイトとともに自治体が破綻し、破産管財人の管理下に置かれた。その結果、コスト削減のために水道水をそれまでの水源であったヒューロン湖からフリント川に切り替えたところ、その水質汚染が原因で水道管の鉛が腐食し、身体に有毒な鉛汚染の水が各家庭の蛇口から供給されるようになった。気付かずに口に含んでいた市民のなかには死者も出て、とりわけ子どもたちに深刻な健康被害が出たことから大きな社会問題になったが、市は無害だと言い張り、それだけでなく健康診断書も改ざんしていた。しかも、貧困層の多いフリントの市民には死と隣り合わせの鉛汚染の水を供給しながら、カネのあるＧＭの工場には以前と変わらずヒューロン湖の水が供給されていたのである。このフリント市で水道供給を担っていた企業が世界最大の民間水道供給会社であるヴェオリアだった。ピッツバーグでもヴェオリアのもとでの鉛汚染が問題になっていた。
 
　水道民営化とそのもとで引き起こされる水質汚染・料金高騰は世界各国で問題になってきた。生命にとって欠かせない水が企業の営利に委ねられ、カネがない者は汚染水でも飲んでおけという論理のもとで危険な生活環境にさらされ、しまいには鉛汚染、あるいはＰＦＡＳ汚染の水を供給されるというのである。一歩先を行くアメリカの社会インフラの荒廃した状況は戦慄するものがあるが、それは２０１８年末に改正水道法が国会を通過し、コンセッション方式の導入に道を開いた日本国内とて他人事ではない。それこそヴェオリアが日本国内への参入に色めき立っているわけで、今後、水道水の供給を誰に委ねるのかは、各自治体やそこで暮らす住民たちにとって命に関わる切実な問題となる。
 
　日本社会のように全国どこでも蛇口をひねれば安心安全な水を口にすることができる国はほかにないといわれてきた。その安心安全が脅かされるのは、明らかに社会インフラの後退であり、企業の利潤のために公共管理の水が握られるというのは、首根っこを抑え込まれるのに等しい愚行といえる。　　　　武蔵坊五郎 
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配信元）
Twitter 19/12/26
画像の出典: Author:Dick_Thomas_Johnson [CC BY] & Author:Hideyuki_KAMON [CC BY-SA]

武漢在留邦人を帰国させる全日空チャーター機が羽田空港に到着 ～日本政府のおかしな対応

/ ＊事件, アジア, 政治経済, 社会, 竹下氏からの情報
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竹下雅敏氏からの情報です。
　武漢在留邦人を帰国させる全日空チャーター機が羽田空港に到着したとのことです。乗客の健康状態を調べ、「陰性の場合でも、帰国後２週間は外出を控えてもらうように依頼する」ということらしい。
　これに対し、“そもそも感染予備者を日本に連れ戻すな”とか、“全員隔離が当たり前”というのが、まともな意見だと思います。お隣の韓国では、「帰国後、臨時の生活保護施設で2週間ほど隔離」ということなので、日本の対応がおかしいのは明らか。
　“続きはこちらから”のツイートをご覧になると、アホぴょんが「一層多くの中国の皆様の訪日を歓迎します」と、のんきなことを言っていたのが分かると思います。「まさか、国内にコロナウイルスばら蒔いて騒ぎになっている間に解散して総選挙なんて考えてるんじゃないだろうな、自民は？」という究極の陰謀論が、今は「そうかも～」と思えるほど何もかもがイカレてます。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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武漢からの帰国便が到着　感染者は世界で6000人超(20/01/29)
配信元）
YouTube 20/1/28
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新型肺炎、武漢在留邦人のチャーター機が到着
引用元）
msnニュース 20/1/29 産経新聞
（前略）
中国湖北省に在留する邦人を帰国させるための日本政府の全日空チャーター機の退避第１陣が２９日午前８時４０分ごろ、羽田空港に到着した。
（中略）
　チャーター機には、湖北省に在留する２０６人が搭乗した。医師１人と看護師２人を含む厚生労働省の医療チームも同乗し、全員に問診や検温といった簡易の検疫を実施。
（中略）
　到着後は、症状のある人は東京都の感染症指定医療機関に搬送。症状が確認されない乗客も国立国際医療研究センターに搬送し健康状態を調べるという。陰性の場合でも、帰国後２週間は外出を控えてもらうように依頼するとしている。
（以下略）
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配信元）
Twitter
 
 
 
 
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画像の出典: IllustAC & pixabay

生物兵器だと考えられる「新型コロナウイルス」！〜「ウイルス拡散防止のために1000万ドルを拠出すると発表した」ビル＆メリンダ・ゲイツ財団の手回しの良さ！！

, , , / ＊事件, 世界全体, 事件, 竹下氏からの情報, 陰謀
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竹下雅敏氏からの情報です。
　2017年に放送された中国医療ドラマ「急診科医生」が、“新型コロナウイルスによる肺炎の感染が拡大する現在の様子を予言していた”として話題になっているようです。こうした事柄を見ても、「新型コロナウイルス」は生物兵器だと考えて間違いないでしょう。
　佐倉淳氏のツイートに、「中国政府がP4施設からのウイルス発生を認める」とありますが、リンク記事のグーグル翻訳によると、中国政府は公式には認めていませんが、“中国共産党（CCP）が「ヒューマンエラー」を非難するために武漢のP4研究室から研究室で作成されたウイルスの「偶発的な」漏洩を認めるとマイルズ・グオに語った”とあります。
　中国科学院上海薬物研究所、および上海科技大学らの研究チームは、“新型コロナウイルスによる肺炎の治療に効用がある30種類の薬を発見した”とのこと。
なかなか手回しが良いですね。また、ジュネーブ大学病院が「新型コロナウイルスの検出試薬キット」の開発に成功したとのことで、関連企業の株が爆上げしているようです。
　そして、マイクロソフトの創業者で億万長者のビル・ゲイツ氏とその妻メリンダさんが設立した慈善基金財団「ビル＆メリンダ・ゲイツ財団」は、「ウイルス拡散防止のために1000万ドルを拠出すると発表した」ということで、まさに真打ち登場という感じ。
　ストーリーが、おおよそ見えて来ましたね。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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新型肺炎を3年前に予言していた？中国医療ドラマ、驚きの一致が「鳥肌が立つ」と話題に
引用元）
Record China 20/1/27
（前略）

中国で3年前に放送された医療ドラマ「急診科医生」が、武漢市を中心に新型コロナウイルスによる肺炎の感染が拡大する現在の様子を、まるで予言していたようだと話題になっている。

（中略）

2017年に放送された「急診科医生」は、人気女優ワン・ルオダン（王珞丹）が医師を演じた全43話のドラマ。

（中略）

この中で、ウイルスに感染した人に胸の痛みやせき、呼吸困難といった症状が発生し（中略）... これに加えて、都市が封鎖されて人の流れが完全に止められるところも現在の様子にそっくりだと話題に。

（以下略）
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配信元）
Twitter



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この記事には英語版があります:
» English version of this article "生物兵器だと考えられる「新型コロナウイルス」！〜「ウイルス拡散防止のために1000万ドルを拠出すると発表した」ビル＆メリンダ・ゲイツ財団の手回しの良さ！！"
画像の出典: pixabay 1 & 2

「感染開始から 6ヵ月でウイルスは世界のすべての地域に広がり、1年後には、6500万人の人たちが亡くなる」というWHOとビル・ゲイツによるシミュレーション！〜 果たして今後は？

, , , / ＊事件, 世界全体, 事件, 竹下氏からの情報, 陰謀
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竹下雅敏氏からの情報です。
　昨日の記事で、“3か月前に米国のジョンズ・ホプキンズ・センターの科学者が…シミュレーションを行った。シミュレーションに資金を提供していたのがWHOとビル・ゲイツ”だったというツイートを紹介しましたが、In Deepさんが、その詳しい内容を記事にしてくれていました。
　彼らのシミュレーションでは、「感染開始から6ヵ月でウイルスは世界のすべての地域に広がり、1年後には、6500万人の人たちが亡くなる」ということのようです。今の所、彼らの想定通りに事は進んでいるように見えますが、さて今後はどうなるのでしょう。
　彼らとしては、人々がパニックになって、新型コロナウイルスのワクチンを誰もが喜んで接種する状況に持ち込みたいのでしょう。インフルエンザが流行っているとテレビで報じると、利きもしないワクチン（単に利かないだけなら、まだ良いのですが…）を打ちに行く人が、結構な割合で居ます。
　子宮頸がんワクチンの後遺症で苦しむ人がたくさん居ても、ほとんどの人が見向きもしないのであれば、新型コロナウイルスのワクチン接種でどんな後遺症が出ても、誰も問題にしないでしょう。新型コロナウイルスをばら撒いた連中には、笑いが止まらない状況ですね。
　さて、これをひっくり返せるでしょうか。　
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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武漢ウイルスが出現する２ヵ月前、アメリカの科学者が「次に発生するコロナウイルスのパンデミックは《地球上の6500万人を殺す》」というシミュレーションを公表していた
転載元）
In Deep 20/1/27
画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え

（中略）

米国の科学者がビル・ゲイツ財団と共にパンデミックのシミュレーションを発表したのは武漢ウイルス発生の２ヵ月前


（中略）

武漢のウイルスの最初の感染者が確認されたのは、昨年12月のことでしたが、それから２ヵ月ほど前の2019年10月に、アメリカのジョンズ・ホプキンス健康安全保障センター（Johns Hopkins Center for Health Security）の科学者が、「次に起きるパンデミックはコロナウイルスによるもの」だと想定した上で、
「コロナウイルスのパンデミックの想定シミュレーションを公開していた」
のでした。

それは、当時の以下の日本語の報道などでも知ることができます。

ジョンズ・ホプキンス健康安全保障センター、世界経済フォーラム、ビル＆メリンダ・ゲイツ財団が広域流行病シミュレーション・ライブ配信を主催
Business Wire 2019/10/19

ジョンズ・ホプキンス健康安全保障センターは、世界経済フォーラムおよびビル＆メリンダ・ゲイツ財団と共に、2019年10月18日（金曜）にニューヨーク市で開催される世界的広域流行病マルチメディアシミュレーションの「イベント201」を主催します。

本演習は、深刻な広域流行病が経済・社会に及ぼす影響の緩和に向けた世界規模での官民協力の必要性を浮き彫りにするものです。

ビル・ゲイツ先生が絡んでいるのですが、それはともかく、問題は「そのシミュレーションの内容」です。
大ざっぱに書きますと、以下のような内容なのです。

感染開始から6ヵ月でウイルスは世界のすべての地域に広がり、1年後には、6500万人の人たちが亡くなる。

というものなのです。6500「万」人ですよ。このシミュレーションを発表した2ヵ月後に武漢で新型のコロナウイルスが発生するというのは・・・まあ、タイミングがいいというのか何というのか。

（中略）

シミュレーションでは、例えば以下のようなことも計算されています。

シミュレーションでの集団感染の発生は小規模に始まった。養豚場の何人かの農民たちにインフルエンザや肺炎と似た症状が見られ始めた。そこから、このウイルスは南米の貧困地域に広がっていった。

各地で航空便はキャンセルされ、旅行の予約は 45％減少した。そして、ソーシャルメディアではさまざまな噂や偽情報が出回り始めた。

その後、ウイルスの流行は世界的な金融危機を引き起こした。株式市場は 20％から 40％下落し、世界の国内総生産は 11％急落した。

（中略）

このシミュレーションから連想することは、「航空機の飛行停止などの移動の制限をしても、感染の拡大が止まらない」ように響く部分です。

（中略）

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