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ハワイのマウイ島の火災に関するたくさんの異常な点 / “驚いたことに、この災害の本が既に出版されています。原因は「気候変動」らしいです”

竹下雅敏氏からの情報です。
 昨日の記事で、ハワイのマウイ島で8月8日に起こった大規模な山火事を取り上げました。現在の情報では、“106人の死亡が確認されているほか、1300人以上が行方不明、2,200棟以上の建物が損壊した”ということです。
 アーロン大塚氏のこちらのツイートにある地図をご覧ください。ニュースではマウイ島の山火事と報道されているのですが、実は「山火事はマウイ島の別の場所」で起こっていて、「ラハイナの山の手は燃えていない」のです。ラハイナの町は、山火事が原因で燃えたのではないようです。
 こちらの『マウイ島地図』をご覧ください。大火災が起こったラハイナとマウイ島東部にあるマカワオの位置を確認できると思います。マカワオの南東約3kmに位置するのがオリンダです。
 こちらに『Olinda Fire(オリンダ・ファイア)』と呼ばれる不思議な光が記録されています。動画の冒頭にある監視カメラの映像で、2023年8月7日(月)22時47分に閃光が現れ、その後山火事が発生したことが分かります。この映像記録は、今回の火災が指向性エネルギー兵器によって起こされたことを確信させるものです。
 冒頭の動画で及川幸久氏は、今回の火災の異常な点として、“この日8月8日、マウイの学校は休校になっている。…ハワイの夏休みは7月末までです。今、もう学校やってるんです。ただこの日は休校になっている。そして親は仕事してますから、その間子供たちは家にいるようにと学校から言われている。ハリケーンが来た。そしてそのハリケーンで停電になっている。…電力会社なんですが、電線がハリケーンで…切れた。そうなると電力会社はその電源を切るはずなんですが、この日電力会社は電源を切っていない。これが原因で火事にもなっている。警報のサイレンも鳴っていない。テキストメッセージも送られてきていない。さらには、警察はラハイナから…車で逃げようとしている人々をブロックしてるんですね。封鎖してるんです。…そして現場に派遣された消防士たちが活動しようとしたら、消火栓が空だった。こんなことが全て偶然で一緒に起きるものなのか”と言っています。
 “続きはこちらから”のツイートをご覧ください。日立の『ハワイの新しいスマートグリッド:JUMPSmartMauiプロジェクト』には、“ハワイ州マウイ島におけるアイランドグリッドプロジェクト(通称「JUMPSmartMaui」)は、国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)、株式会社みずほ銀行、株式会社サイバーディフェンス研究所と共同で実施しています”と書かれています。
 また、“驚いたことに、この災害の本が既に出版されています。原因は「気候変動」らしいです”というのだから、この件は自然災害ではないということでしょう。
(竹下雅敏)
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2023.8.16【ハワイ】続報:マウイ島の人々の危機は続いている。支援方法のご案内【及川幸久−BREAKING−】
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※全文はツイッターをクリックしてご覧ください

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なぜ、マウイ島の山火事は豪邸を避けて燃えたのか? 〜「中性粒子ビーム兵器」の試験を目指していた国防総省、告知が予定されている「マウイ島をデジタルAIで統治する計画」、スマートシティ建設の障害となる古くからの住民たち、土地の売却を余儀なくされるであろう地元の多くの人々

竹下雅敏氏からの情報です。
 記事の前半は読者の方からの情報提供です。8月8日にハワイのマウイ島で大規模な山火事がありました。アメリカで起きた山火事としては、過去100年で最悪の被害で、“99人が死亡したほか、2,200棟以上の建物が損壊した”ということです。
 及川幸久氏は動画の1分38秒で、「マスコミは、この山火事の原因は気候変動にあるんだと。…しかし、本当にそうなのか」と話し、この山火事の不可解な点をいくつも取り上げています。
 J Sato氏のツイートにあるように、「マウイ島の地元の人々は、エリートたちに土地を売ることを拒んでいた」のですが、今回の山火事はセレブの豪邸には、まったく被害をあたえず、地元の多くの人々は、“土地の売却を余儀なくされ…炎の中で悲惨な死を遂げた”のです。
 及川幸久氏は、“このマウイ島には、アメリカのお金持ちのセレブがみんな豪邸をもっているわけです(13分32秒)。…そこには全く何の被害もないんですね。もう一つ今回の件で気になることがあります。それは世界経済フォーラムとの関係です(16分8秒)。…来月9月25日に、ハワイデジタル政府サミットというのが行われるわけですね。その中で特に「マウイ島をデジタルAIで統治する計画」というのが話されるということが決まっているんですね(17分55秒)。…このマウイでスマートシティを作ろうとしている。そのためには、あんまり古くからの住民がずっと居座られると困るので、できたら彼らに居なくなってほしい土地を売って欲しいという、そんな話が前からあった(18分35秒)”と言っています。
 “続きはこちらから”をご覧ください。マウイ火災の生存者の方は、“レーザーではない。電線由来の火事でもない。…まるで爆発しているというか火の竜巻であった”とコメントしています。
 こうした描写にピッタリなのが「中性粒子ビーム兵器」です。記事には、“国防総省は2023年に中性粒子ビーム兵器を軌道上から試験したいと考えている”と書かれています。
 この指向性エネルギー兵器は、“標的を燃やすのに十分な熱を生成し、その燃料供給に点火し、標的を溶かして…破壊したりする”というのです。今回の山火事では、多くの車が燃えて金属が溶け出したり、“水上のボートがすべて燃え上がった”という不可解な現象が起きています。
 新型コロナウイルス、ワクチンの両方に国防総省は深く関わっています。ウクライナ戦争はもちろんです。そして今回、“2023年に中性粒子ビーム兵器を軌道上から試験したい”と言っていた指向性エネルギー兵器を使いましたか?
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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2023.8.15【ハワイ】ハワイ・マウイ島の山火事【及川幸久−BREAKING−】
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シーモア・ハーシュ氏は、“天然ガスパイプライン「ノルドストリーム」に対して破壊工作を実行するという米国側の意向をドイツのショルツ首相は知っていた”と指摘

竹下雅敏氏からの情報です。
 シーモア・ハーシュ氏が3月22日にSubstackに投稿した記事『隠蔽工作』には、“ショルツとジョー・バイデンがノルドストリーム・パイプラインの破壊工作を隠蔽するために共謀した”とあり、ドイツの右派野党「ドイツのための選択肢(AfD)」のティノ・チュルパラ党首は、“もしそれが正しければ…彼(ショルツ)はドイツ政府の権力を濫用して反逆行為を犯したことになる。ここで疑問が生じる:彼は犯罪の計画と実行を知っていたのか?”と言っていました。
 スプートニクの記事をご覧ください。シーモア・ハーシュ氏は8月11日のSubstackの記事で、“天然ガスパイプライン「ノルドストリーム」に対して破壊工作を実行するという米国側の意向をドイツのショルツ首相は知っていた”と指摘している、ということです。
 ノルドストリームの破壊でドイツは、「ロシア産ガスの不足がエネルギー価格の上昇を引き起こし、経済成長そのものが減速した」わけですが、“EU諸国が大きな期待を寄せ、すでに建設に投資していたアフリカ大陸横断ガスパイプライン”があったのです。
 ところが、このアフリカ大陸横断ガスパイプライン(TSGP)は、7月26日にクーデターが発生したニジェールを経由するということです。
 ShortShort Newsさんの動画で、“誰も話題にしていないのが、稼働間近の巨大パイプラインだ。このパイプラインはナイジェリアからスタートする。ニジェールを経由してヨーロッパに至る。アメリカのシェブロンはすでに130億ドルをこのパイプラインに投資している。そしてどうなったと思う? ノルドストリーム・パイプラインが破壊された後、シェブロンはこのパイプラインを稼働させるための活動を加速させた。…そしてニジェールの人々はこう言っている。…申し訳ないが、パイプラインはなしだ。…ここから出て行け。ロシアからのノルドストリーム・パイプラインが途絶え、ヨーロッパは大惨事に直面している”と言っています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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独ショルツ首相は米国のノルドストリーム爆破計画を知っていた=ハーシュ氏
転載元)

© Павел Бедняков/ メディアバンクへ移行

ピューリッツァー賞受賞歴のある米調査報道記者のシーモア・ハーシュ氏は、プラットフォームSubstackに投稿した自身の記事の中で、ロシアとドイツを結ぶ天然ガスパイプライン「ノルドストリーム」に対して破壊工作を実行するという米国側の意向をドイツのショルツ首相は知っていたと指摘した。また、「ノルドストリーム」の破壊はドイツ経済にマイナスの影響を与えたが、ショルツ氏はこの決定に反対しなかったという。

ハーシュ氏によると、昨年2月にショルツ氏は「ノルドストリーム2」の承認手続きを停止したが、それまでにパイプラインにはドイツに送るためのガスが注入されていた。承認手続きの停止は、米国のバイデン大統領の強い要求によって受け入れられたという。

ハーシュ氏は、「ノルドストリーム」の破壊はドイツ経済にマイナスの影響を及ぼしたと強調し、ロシア産ガスの不足がエネルギー価格の上昇を引き起こし、経済成長そのものが減速したと指摘した。ドイツ国民は国内の経済危機に強い不満を抱いており、世論調査結果もそれを裏付けているという。

またハーシュ氏は、地元メディアは「家庭や企業の暖房代の補助金に関する国策をめぐる国内の政治闘争」について盛んに議論しているが、危機の主な原因である米国側による「ノルドストリーム」爆破は無視していると指摘している。

ハーシュ氏は先に、クリミア大橋への2度のテロ攻撃でバイデン米政権は致命的に重要な役割を演じたと発表していた。

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ロバート・マローン博士「情報機関がすべての中心にあるのは明らかだ。…アメリカの情報機関が中国共産党と協力して、この事件全体の中心にいたということです」 ~エリートグループは私たちの生活を完全に支配したいと考えている

竹下雅敏氏からの情報です。
 Matatabiさんのツイート動画の冒頭で、「FDA(アメリカ食品医薬品局)は現在、新型コロナに感染したらイベルメクチンを服用してもいいよと言っています。私は覚えています。私はイベルメクチンを服用しましたが、そうするのは大変でした。…そして今、3年経ってFDAは、あぁイベルメクチンを服用してもいいよと言っています。えっ?!」と言っているのですが、ロン・ジョンソン上院議員は、“マリア、あなたは私が何年も医師たちと話し合ってきたのをご存じでしょう。彼らは今、おそらく何十万人ものアメリカ人が、治療を拒否されたために命を落としたと信じています。治療を拒否されたのはFDAが妨害したからです。…私たちは非常に危険な道を進んでいます。その道はエリートグループによって敷かれ、計画されたものです。彼らは、私たちの生活を完全に支配したいと考えています”と話し、動画の後半ではWHOの「パンデミック条約」について触れています。
 ロバート・マローン博士は、「連邦政府の政策では、機能獲得研究は行わないことになっていたのに、私たちは明らかに機能獲得研究を行っていた…情報機関がすべての中心にあるのは明らかだ。…アメリカの情報機関が中国共産党と協力して、この事件全体の中心にいたということです」「例えば、ゴットリーブが、政府がモデルナからファイザーに変更する決定に直接介入したという話も聞きました。…スコット・ゴットリーブはファイザーの取締役で、FDA元長官だ。…彼は、ツイッターや他のソーシャルメディアと直接やりとりして個人への検閲を提唱した。…彼は聞くところでは、他のすべてのことに加えて、諜報機関に深く関わっている。」と言っています。
 イーロン・マスクは、「率直に言うと、ツイッターについて人々が抱いていた陰謀論はほぼすべて真実であることが判明した。」と話していました。ロバート・マローン博士やイーロン・マスクよりも頭の良い人が、世の中にどのくらいいるのか分かりませんが、物事を深く追求すれば、ほとんどが「陰謀論」と呼ばれる事柄に収束してゆくのです。
 主要メディアは完全にコントロールされているというのは「陰謀論」でしょうか、それとも「事実」でしょうか。世の中をありのままに見れば、“エリートグループは私たちの生活を完全に支配したいと考えている”ということは、明らかな「事実」です。
(竹下雅敏)
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配信元)
うまく表示されない場合にはツイートでご覧ください

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[TikTok]怠惰を極めた人間、真の領域に至る

竹下雅敏氏からの情報です。
進化なのか退化なのか。
(竹下雅敏)
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DUMETOY Rocket Sprinkler Toys
配信元)