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アーカイブ: ライター・読者からの情報

今一度「子ども達に新型コロナワクチンを打たせてはいけない」/ [全国有志医師の会] メディアの良心に訴える「正しい報道をして下さい」

 今一度、幼い子ども達に新型コロナワクチンを打たせるな、という強いメッセージの動画を集めました。時事ブログでもお馴染みの、本物の専門家、医療者たちが分かりやすい言葉でワクチンを打たせてはいけないと訴えています。「あなたご自身とお子さんの素晴らしい免疫力を信じてください。」
 テレビ北海道では地元でコロナワクチン接種中止の活動をする藤沢明徳医師を報じました。さすがテレビ、お茶の間に向けて「ADE」と「抗原原罪」のポイントを分かりやすく伝えていました。「ワクチン接種によって体内にできた抗体がかえってウイルスへの感染力を強くしてしまう」「ワクチンを繰り返し打った時に最初にできた抗体を免疫系が記憶してしまうため、変異株に対応したワクチンを打っても新たな抗体がつかない」オミクロン型対応ワクチンに意味がないことがハッキリします。そして何より死亡リスクや健康被害のリスクがあるにも関わらず、厚労省は重篤な被害との因果関係を認めようとしていないことも伝えました。
 11月23日に行われた全国有志医師の会の記者会見では、「今年8月の超過死亡だけで18,000人」「新聞の一面トップになってもおかしくない衝撃的な事実」「接種の進み具合と超過死亡との間に極めて明確な相関が見て取れる」「ここにおられるマスコミの方、今現在進行形で起こっていることを報道してください」「このワクチンの何たるかを知れば、こんなものを子どもに打たせてはいけない、接種は即時中止だ、そうなるはずなんです。正しい報道をお願いします。」と、国民の怒りとともに中村篤史医師がメディアと対峙しました。
(まのじ)
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配信元)

40カ国余りの航空会社が「パイロット1人体制」を検討、コスト削減やパイロット不足に対応するため / 過去30年間のワクチン接種後死亡者数合計よりも、2021年のコロナワクチン接種後死亡者数の方が多い

 いぶかしいニュースがありました。ドイツやイギリスなど40カ国余りの航空会社が「パイロット1人制」を検討しているというもので、2027年には始まる可能性を報じています。コスト削減やパイロット不足に対応するもののようです。記事には、民間航空機には1950年代は「通常、機長と副操縦士、フライトエンジニア、航法士、通信士が操縦室に乗務していた。だが、技術の進歩により、フライトエンジニアと航法士、通信士の3つのポジションは徐々に不要となっていった。」とありました。それが今や副操縦士も消えるようです。航空機も自動運転の時代ということでしょうか。
 一方、パイロットの死亡事故を立て続けに目にするようになりました。実際1989年から2020年までの全てのワクチン接種による死亡者数よりも、2021年だけの新型コロナワクチンによる死亡者数の方が多いというグラフを見ると、接種を強制されたであろうパイロットが多く亡くなられた可能性が高いです。飛行中のパイロットの異変に対応するため、航空会社によっては未接種のパイロットを一緒に搭乗させているところもあるらしい。それなのに、わざわざ1人体制にするというのは安全軽視、パイロットにとっても乗客にとってもいや〜な流れではあります。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
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パイロット1人制への移行、航空各社探る-乗客の理解得られるか
引用元)
航空会社と規制当局は、ジェット旅客機の操縦室に乗務するパイロットを2人ではなく1人のみとする計画を進めている。コスト削減やパイロット不足緩和につながるものの、操縦士1人だけに責任を負わせることに不安を感じる人々もいる

  ドイツや英国、ニュージーランドなど40カ国余りがパイロット1人制による安全飛行の実現に向け国連専門機関の国際民間航空機関(ICAO)に支援を求めている。欧州航空安全機関(EASA)は、1人制の運用方法決定に向けて航空機メーカーと取り組んでいるほか、監督ルール策定の準備を進めている。EASAは操縦士1人による運航が2027年に始まる可能性があると指摘している。
(中略)
 1950年代の民間航空機には通常、機長と副操縦士、フライトエンジニア、航法士、通信士が操縦室に乗務していた。だが、技術の進歩により、フライトエンジニアと航法士、通信士の3つのポジションは徐々に不要となっていった。
(以下略) 

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政府有識者会議が防衛力増強とそれに伴う増税を岸田首相に提言 / 安倍元首相が選挙前から訴えていた「5年以内に防衛費のGDP比2%増」の流れに沿うもの 〜 防衛費を増やすよりGDPを上げることが国防に

 防衛力強化を検討する政府の有識者会議というものがあるそうです。日本が敵基地攻撃能力(反撃能力)を保有すること、その安定財源確保のためには増税の必要があることをたった4回の会議でまとめ、岸田首相に報告書を提出しました。日本の抑止力を向上させるためには反撃能力の増強が不可欠で「今後5年を念頭にできる限り早期に十分な数のミサイルを装備すべきだ」と具体的な要望をしています。どうりで北朝鮮からのミサイルがじゃんじゃん飛んだわけです。さらにそのために見込まれる防衛費の財源は「国債発行が前提となることがあってはならない」との理由で増税を訴えています。財務省やアメリカ、統一教会がいかにも喜びそうな内容の報告書を、選挙で選ばれたわけでもないのに首相に指図をする、これら偉そうな有識者たちは一体何者?
 Oryzias@99さんが、今を遡ること6月に安倍元首相が「5年以内に防衛費GDP比2%増額を達成する」意欲を示して以降、ここまでの防衛力強化と増税の流れをツイートされていました。この有識者会議の報告書はその流れに沿ってまとめただけの「増税という結論ありき」、世間に引導を渡す役割だったということなのでしょう。
 しかしいくら軍事費を増やしても「長期戦ではGDPの低い国は勝てない」のだそうです。日本の防衛力を重視するならば、まずは国民を豊かにする必要があります。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
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防衛費「国民全体で負担」 有識者会議、事実上の増税を提起
引用元)
 防衛力強化に関する政府の有識者会議(座長・佐々江賢一郎元駐米大使)は22日、防衛費の安定財源確保に向けて「国民全体の負担」が必要だとして増税を提起する報告書を岸田文雄首相に提出した。5年以内の防衛力強化が欠かせないと強調し、反撃能力(敵基地攻撃能力)保有と、戦闘継続能力(継戦能力)向上を提言。先端科学技術の成果や公共インフラの機能を安全保障分野に利用できる官民一体の体制を構築するよう求めた。戦後の安保政策の大転換を促す内容だ
(以下略)
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敵基地攻撃能力「ありき」なのか…政府有識者会議が開催4回で首相に報告書 財源確保で増税求める
引用元)
会合は9月30日に初めて開いて以降、わずか4回だけ。議事要旨が公表された3回目までで「反撃能力」が言及されたのは5回にとどまり、反対意見も出ないなど、保有したい政府の意向を踏まえて議論が進んだことをうかがわせた。
(中略)
 増額が見込まれる防衛費の捻出に関しては「国債発行が前提となることがあってはならない」と強調し、増税の必要性に言及。国を守るのは国民全体の課題だとして「幅広い税目による負担が必要だと明確にし、(国民に)理解を得る努力を行うべきだ」を訴えた。
(以下略)

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[Twitter]超人

編集者からの情報です。
超人すぎるぅ。。。
(ぺりどっと)
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配信元)

[YouTube]あなたもロボットになれる

読者の方からの情報です。
「眉間に小さなチップを埋めるだけ♪けっして痛くはないですよ♪」
2014年、NHKのラジオで流されていたそうです。
(まゆ)
この曲が入ったアルバムには、他にこんな歌詞のものもあるそうです。
坂本慎太郎氏という方、なかなか。。。

「この世はもっと素敵なはず」

 見た目は赤ん坊 すぐに泣いてしまう
 そいつが危険な この国の独裁者
 歯向かった人間は すべて消してしまう
 そいつが首を 一振りするたびに
 目玉がボタンの 手縫いの人形
 そいつの機嫌で 何人も死んだ
 (以下略)
(まのじ)
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あなたもロボットになれる feat. かもめ児童合唱団 / 坂本慎太郎 (zelone records official)
配信元)