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アーカイブ: ライター・読者からの情報

画像の出典: いらすとや

［Ｘ］サボテンをむしゃむしゃ食すラクダ

/ ＊ユーモア・ゆるネタ, ライター・読者からの情報, 動物
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編集者からの情報です。
　こちらの記事を読むと、口内構造がそのようにできてるらしい。でも、途中で止めてよくよく見てみると、あちこちにトゲが刺さっとるわな。
（ぺりどっと）
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配信元）
X（旧Twitter） 24/2/21
画像の出典: いらすとや

［Ｘ］うそつきかるた

＊ユーモア・ゆるネタ, ユーモア, ライター・読者からの情報
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読者の方からの情報です。
これはおもしろい！
（まゆ）
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配信元）
X（旧Twitter） 26/7/14
画像の出典: ジャガイモの根にできたシストセンチュウ Wikimedia Commons [Public Domain]

アメリカとの攻防の末、ついに生食用ジャガイモの輸入解禁を迫られる 〜 ジャガイモシストセンチュウが日本の土壌に定着する危機 / 先人たちの気の遠くなるような努力で守られてきた土壌

, , , / ＊政治経済, ライター・読者からの情報, 日本国内, 社会
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　アメリカの圧力によって、生食用のジャガイモが輸入解禁になりそうです。
鈴木宣弘先生によると、すでに2017年から遺伝子組み換えジャガイモ4種類を立て続けに認可し、2021年には冷凍フライドポテトの関税を撤廃しています。「そしてついに、今回の生食用ジャガイモの輸入解禁手続きの前進が加わった。」とあります。農水省は、生食用ジャガイモの全面輸入解禁を可能にするために2020年から「動物実験で発がん性や神経毒性が指摘されている農薬(殺菌剤)ジフェノコナゾールを、生鮮ジャガイモの防カビ剤として食品添加物に分類変更」し、さらに「その残留基準値を0.2ppmから4ppmへと20倍に緩和」するという手段を使いました。
　そもそも日本は、ジャガイモシストセンチュウが土壌に入るのを懸念して、ポテチ加工用のジャガイモしか輸入していなかったそうです。ジャガイモシストセンチュウは一度土壌に定着すると根絶が極めて難しく、減収が何年も続いて、農家にとっては生産量も価格も大打撃となります。農家の方々からは、輸入解禁よりも国内の後継者、担い手を育てる政策にして欲しいと声が上がっています。
　しかし「残念ながら、我が国の外交政策に、米国からの要求を拒否するという選択肢はない」と、鈴木先生は述べています。むしろ「ジャガイモについては、長い米国との攻防の歴史があり、ここまでよく踏みとどまってきたとの感もある。（中略）ジャガイモがここまで持ちこたえてこれたのは、我が身を犠牲にしても守ろうとした人達のおかげでもある。」と、これまでアメリカの圧力に抵抗して左遷された農水省の方々の存在を語られました。
　Dr.Fager氏は、アメリカの狙いが「日本に安価なポテトを届けることではない。日本の自前の種いも体制を破壊し、最終的にアメリカ製の種いもやライセンス、あるいは輸入農産物に依存しなければ生きていけない構造に作り替えることだ。」「ジャガイモの無病の種いも体制一つとっても、これは一朝一夕でできたものではない。戦後の飢餓を乗り越え、何世代もの農家や研究者が、気の遠くなるような時間をかけて日本の土壌を守り、培ってきた生きた国民の財産だ。 」「日本の国土、産業、そして先人たちが流した血と汗の結晶を本当に大切に想うなら、心の底から怒りが湧きあがるはずだ。 」と、日本人一人一人の覚悟を問うています。
（まのじ）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【鈴木宣弘：食料・農業問題　本質と裏側】ジャガイモよ、おまえもか
引用元）
JAcom 26/6/18 鈴木 宣弘 東京大学大学院 特任教授・名誉教授
米国が日本に求めている、生食用のジャガイモの輸入解禁に向けた手続きが前進することがわかった。

夏までに農水省は（中略）、植物防疫法の省令を改正して、輸入を解禁する流れだ。

残念ながら、我が国の外交政策に、米国からの要求を拒否するという選択肢はない。米国からの膨大な対日要求リストの中から「今年はどれとどれを差し出すか」という順番を考えるのが我が国の外交戦略の唯一の選択肢だ。だから、ある程度遅らせることはできても最終的には受け入れることになる。今回のジャガイモもまさにそうだ。
（中略） そして、2017～21年に、⑤遺伝子組み換えジャガイモの4種類を立て続けの認可(外食には表示がないのでGMジャガイモかどうか消費者は判別できない)、2021年に、⑥日米貿易協定に基づく冷凍フライドポテトの関税撤廃、と続く「至れり尽くせり」の措置だ。そして、ついに、今回の生食ジャガイモ輸入解禁手続きの前進が加わった。

ジャガイモについては、長い米国との攻防の歴史があり、ここまでよく踏みとどまってきたとの感もある。「歴代の植物防疫課長で頑張った方は左遷されたのも見てきた」(農水省OB) 。「ジャガイモもついに」だが、ジャガイモがここまで持ちこたえてこれたのは、我が身を犠牲にしても守ろうとした人達のおかげでもある。
（以下略）
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配信元）
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画像の出典: いらすとや

［Ｘ］ベルーガ（シロイルカ）さんと会う時は、、

/ ＊ユーモア・ゆるネタ, ライター・読者からの情報, 動物
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編集者からの情報です。
「ここは禁煙ですよ〜！」
（まのじ）
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配信元）
X（旧Twitter） 26/6/8
画像の出典: Author:Jubair Bin Iqbal [CC BY-SA]

[金子吉友氏] WHO東京事務所開設の「裏側」〜 アメリカがWHOを脱退した後のパンデミック条約の旗振り役が日本、UHCナレッジハブへの8億円の予算は初期投資で恒久的な支出が求められる

, / ＊政治経済, ライター・読者からの情報, 世界全体, 陰謀
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読者の方からの情報です。
　7月16日、「WHO東京事務所」が開設したと報じられました。金子吉友氏がこの件について、丁寧な検証をされていました。
　まず、「WHO東京事務所」と言うと、"WHOの全機能が東京に来たかのよう"ですが、開設されたのは「UHC（ユニバーサル・ヘルス・カバレッジ）ナレッジハブ」という人材育成の拠点で、すでに2025年12月に設立されており、今回の開設式で本格始動ということのようです。
　上野厚労相によると「2030年までのUHCの実現に向けて、世界銀行やWHOと連携し、知見の共有や人材の育成を行う、世界的な拠点にする」という説明ですが、金子吉友氏の解説では「対象国となるカンボジア、エジプト、エチオピア、ガーナ、インドネシア、ケニア、ナイジェリア、フィリピンの8か国から、保健省、財務省、上級の政策担当者が日本に集まり、『国の医療をどうやってお金の面から支えるか、収入をどう集め、どうプールし、どうサービスを買うか。日本が誇る国民皆保険の知見を共有し、実際に日本の病院を視察する』などの研修をする」そうです。特徴は、「国同士が主導して保健財政を共同設計する形をとりながら、その枠組みそのものは、WHOと世界銀行が用意する」「WHOが主導しているUHCナレッジ・ハブというのは、グローバリストたちが自分たちの目的の元に国際的な保健のルールを決めるため、公衆衛生の枠組みを作る一つの出張所で、パンデミック条約を実行するための教育的な拠点」と指摘をされていました。
　2025年5月のWHOの総会で「パンデミック条約」が採択され、日本国内の大きな反対の声にもかかわらず、日本は採択推進をしました。金子氏はそれを「アメリカはWHOを脱退し、世界最大の国が抜けた穴を日本が率先して埋める。『日本が旗振り役に立つ』という構図がある」と言います。そしてその推進の立役者として、言わずと知れた武見敬三、WHO総会のA委員会で議長を務めた中谷比呂樹、そして山田忠孝という3人を挙げています。この山田忠孝という人物は武田薬品工業の最高科学責任者（取締役）であり、また「2011年に、日本の製薬企業とゲイツ財団と日本政府をつなぐ官民ファンド、『GHIT Fund（グローバルヘルス技術振興基金）』を共同で立ち上た、ゲイツ財団と日本を直接つなぐ糸」だと指摘しています（18:50〜）。現在、日本からは8億円という初期投資が予算に上がっていますが、今後も恒久的に日本のお金が注がれることになります。
（まのじ）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元）
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WHO東京事務所開設の”裏側”──「誰もが医療を」の美しい看板と、パンデミック条約の推進者 武見敬三の正体
引用元）
金子吉友・公式ブログ 26/7/17
（前略）
「日本がWHOの教育拠点として動いていく」——これは、産経新聞も、WHOも、厚労省も認めている、確かな事実です。パンデミック条約を、A委員会の議長として日本人が推進していたことも、事実です。ゲイツ関連がWHOの最大級のドナーであることも、公開情報です。私は、確認できない推測を、事実のふりをして垂れ流すつもりはありません。むしろ、そういう偽物を退けてこそ、本当に問うべきことが見えてくる。

そのうえで、確かな事実だけを並べても、一つの「構造」が浮かび上がります。ゲイツ財団の元総裁（山田氏）、条約を審議する委員会の議長（中谷氏）、UHCの伝道師（武見氏）——この三人の線が、パンデミック条約と、今回のUHC東京事務所に、まっすぐ伸びている。そして、その枠組みの資金の源流をたどれば、ビル・ゲイツにたどり着く。日本は、その仕組みの片棒を担ぎ、税金を注いでいく。

そして、次のパンデミックが起きたとき、この東京事務所が、大きな役割を果たすことになるでしょう。 病原体の情報の扱い、ワクチンの分配、各国への勧告——その実務と人材育成の一端を、東京が担う。資金難のWHOは、ますます日本を頼る。そのたびに、日本の税負担は、静かに増えていく。「誰もが医療を」という理念の実装が進むほど、私たちの財布と、私たちの主権は、少しずつ、この国際的な枠組みの中へ組み込まれていくのです。これは、遠いジュネーブの話ではありません。私たち自身の、税金と、健康と、そして自己決定の話なのです。

（中略）


（以下略）

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