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[In Deep] アークトゥルス・セラピューティクス社は米国政府やゲイツ財団から巨額の資金提供を受けてワクチンを開発、その先に日本のMeiji Seikaファルマのレプリコン・ワクチンがある

 Meiji SeikaファルマとARCALIS社は「自国で必要な時に必要な量のワクチンを国民に届けられるよう、両社でmRNAワクチンの開発、生産、供給体制の構築を進めています」と公表していました。そのARCALIS社は「世界水準の医薬品創出プラットフォーム企業群を傘下に有するアクセリード株式会社と商用mRNA医薬品・ワクチン企業であるArcturus Therapeutics Inc.の合弁企業で、mRNA医薬品・ワクチンの創薬支援、受託開発製造事業(CDMO事業)を展開」する会社だそうです。ARCALIS社は、Arcturus Therapeutics(アークトゥルス・セラピューティクス)社の日本における足場と言えます。
 In Deepさんが、そのアークトゥルス・セラピューティクス社が「H5N1パンデミック・インフルエンザワクチンの臨床試験開始を FDA から承認された」ことを取り上げておられました。これは鳥インフルエンザに対してのmRNAレプリコンワクチンです。そしてこのことを批判的に報じた「ディフェンダー」の記事を紹介されています。その記事には「日本で展開されているレプリコン COVID-19 ワクチン」の臨床試験についてネイチャー誌に掲載された論文がリンクされていて、なんと「接種者の約 90%に有害事象が見られた」ことが示されているそうです。
 記事の前半部分は、専門家たちが自己増幅型 mRNA ワクチンの危険を述べています。「レプリコン mRNA は未知の期間にわたって自己複製するため、少量のレプリコン mRNA は、大量の従来の mRNA よりも危険であると予想されます」「アークトゥルス社は『少量投与』を特徴として宣伝していますが、現実には mRNA ワクチンからの抗原曝露量を測定できたことはありません」そして疫学者のニコラス・ハルシャー氏は「mRNA 注射は、包括的で長期的な安全性研究が実施されるまで、直ちに撤回されるべきです」と主張する一方、「(大手製薬会社が)撤退するには時間と資金が多すぎる」とも述べています。In Deepさんも「mRNA ワクチン開発に対する援助等で『動いている金額』が半端ではないのです。数百億円規模のお金がバンバン飛び交っています。」と解説されていました。その先に、日本のMeiji Seikaファルマの「コスタイベ」があります
 ここまではバイデン政権下の流れであることは確かですが、ではトランプ次期政権が日本を利用したワクチン開発を止めるでしょうか。なんとか日本人の手でパンデミックに利用されかねない危険なワクチン開発を止めさせなければなりません。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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米国で「レプリコン鳥インフルエンザワクチン」の臨床試験がFDAにより承認される。さらに33種類の自己増幅型ワクチンが鋭意開発中
転載元)
「H5N1パンデミック・インフルエンザワクチン」

アメリカで、H5N1鳥インフルエンザワクチンが FDA (アメリカ食品医薬品局)により承認されたことが報じられています。

興味深いのは、開発企業のニュースリリースのタイトルが、

「アークトゥルス・セラピューティクス社、H5N1パンデミック・インフルエンザワクチンの臨床試験開始を FDA から承認」

となっていることです。

わざわざ「パンデミック」と付けている

記事は以下のように書かれています。

商用メッセンジャー RNA 医薬品会社のアークトゥルス・セラピューティクス社は本日、アメリカ食品医薬品局(FDA)が当社の治験薬申請である ARCT-2304 に対して「研究開始可能」通知を発行したことを発表しました。

ARCT-2304 は、H5N1 ウイルスによるパンデミックインフルエンザ疾患を予防するための能動免疫用の自己増幅 mRNA ワクチン候補です。この臨床研究は生物医学先端研究開発局の資金提供を受け、米国の約 200人の健康な成人を登録するように設計されています。

businesswire.com


ここに「自己増幅 mRNA ワクチン」とありますように、これは、鳥インフルエンザに対しての mRNA レプリコンワクチンです。
(中略)
なお、ディフェンダーの記事では、日本で展開されているレプリコン COVID-19 ワクチンにもふれられていまして、このレプリコンの臨床試験についてネイチャー誌に掲載された論文がリンクされていましたが、改めて見ますと、なかなかすごい有害事象率で、以下のようにありました。

ネイチャー・コミュニケーションより

フェーズ 1、2、3a を通じて、1001人の参加者が割り当てられた治験治療薬を少なくとも 1回投与され、このうち ARCT-154 ワクチン接種者 748 人中 670 人 (89.6%) とプラセボ接種者 253 人中 136 人 (53.8%) が、1 回目の投与後に少なくとも 1つの有害事象を報告した。

nature.com


要するに、「接種者の約 90%に有害事象が見られた」ということになりそうです。
(中略)

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[上昌広先生×郷原信郎氏] Meiji Seikaファルマからの抗議文に反論 〜「明治さんも被害者だって意識が強いと思いますよ」/ トランプ次期政権が握るmRNA医薬品権益

読者の方からの情報です。
 2024/11/14の時事ブログで上昌広先生と郷原信郎氏との対談を取り上げました。Meiji Seikaファルマのレプリコン・ワクチン「コスタイベ」は「安全性の問題というよりも、臨床試験をろくにやらないで承認をしてもらって、売ろうとしても売れるわけないじゃないかと。売れもしないものをどうするのかって、結局(国に)買い取ってもらうんでしょうというような話」が多くの人々の知るところとなりました。この状況に対して、Meiji Seikaファルマから、上先生の記事に抗議文が届いたそうです。抗議のポイントは「私たちはちゃんと臨床試験をしている」「厚労省の買い上げの約束はない」という2点でした。
 これについて上先生は「Meiji Seikaファルマは5つの臨床試験のうち3つしか論文を公開しておらず、そのうち重要な第Ⅲ相試験は800〜900人オーダー(規模)で、しかも28日後の抗体価が確認できるだけで、これはワクチンの有効性の証明ではない、本当はちゃんと感染症を減らすことを示さなければいけない。また28日までしか安全性が確認できない。」「発表されていない(国内外2万人オーダーの)臨床試験については検証のしようがないので、本当に感染を予防したことと長期的スパンの安全性が判明しないとワクチンは使えない」と説明されています。
また買取について上先生は「厚労省は約430万回分を『供給予定』と発表し、読売新聞は『厚労省が確保した』と報じた。確保とは普通、契約してお金を払うことを意味する。」郷原氏は「約束したかどうかはわからないけれどもMeiji Seikaファルマ側は、おそらく厚労省が買い取って廃棄してくれるという期待の元に製造していたのでしょうね。」「そうでなければ売れる当てのないワクチンを作って、売れ残って、全部損失じゃないですか。」「約束もなく400万回分も作って大損出したら社長さんの首が飛びますよね。」「結局、この問題は厚労省が何らかの事情があって、国産ワクチンの一つとしてレプリコンワクチンを採用して、最終的にはうちが引き取るという期待を持たせて、(Meiji Seikaファルマに)400万本ものすごい数を作らせたんだけれども、その企みが世の中にわかってしまって、明治製菓としては本当に困っているということ」ではないかと見ています。
上先生も「明治さんが本当にコロナワクチンをやりたいかどうかわからないと思っているんです。(中略)厚労省がかなり強く要請したと思ってるんですね、国産ワクチンが要るって。」他のメガファーマも手を出さなかったコロナワクチンをMeiji Seikaファルマが独自にやって世界的競争に勝つと思っているとは本当に思えないんですよね。」「明治さんも被害者だって意識が強いと思いますよ。」と述べています。
お二人は「明治製菓は一体何を考えていたんだろうかと、謎ですね。」と締めくくっておられました。
 ところで、J Satoさんが興味深い投稿をされていました。「トランプ次期政権チームのmRNAワクチン/治療薬への投資関与度を図解。mRNA医薬品権益の半分はトランプ次期政権チームが握っている。明治製菓ファルマのレプリコンワクチンを創薬した企業もトランプ次期政権チームから(投資)」とあります。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【上昌広医師と語るレプリコンワクチンと”明治製菓の謎”】郷原信郎の「日本の権力を斬る!」#383
配信元)


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配信元)

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Meiji Seika ファルマからARCALIS社への出資に関するお知らせ
引用元)
Meiji Seika ファルマ株式会社(本社:東京都中央区、代表取締役社長:小林 大吉郎、以下「Meiji Seikaファルマ」)は、株式会社ARCALIS(本社:福島県南相馬市、代表取締役社長:髙松 聡、以下「ARCALIS社」)に対して出資を行いましたのでお知らせいたします。

 ARCALIS社は、世界水準の医薬品創出プラットフォーム企業群を傘下に有するアクセリード株式会社と商用mRNA医薬品・ワクチン企業であるArcturus Therapeutics Inc.の合弁企業で、mRNA医薬品・ワクチンの創薬支援、受託開発製造事業(CDMO事業)を展開しております。将来的には、mRNAワクチンを国内で製造技術開発及び原薬製造から製剤製造まで自社で一貫して生産できる体制の構築を計画しています。

 ARCALIS社とMeiji Seika ファルマは、パンデミック発生時に新型コロナウイルスワクチンの開発が海外勢に大きく後れを取った過去の教訓から、日本政府が閣議決定した「ワクチン開発・生産体制強化戦略」に則り、自国で必要な時に必要な量のワクチンを国民に届けられるよう、両社でmRNAワクチンの開発、生産、供給体制の構築を進めています
(以下略)

[X]アフガニスタンの岩山にあるユニークなバレーボールコート

編集者からの情報です。
天然の観覧席が壮観やわ!
(ぺりどっと)
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配信元)

[X]乗馬方法の違い、モンゴルスタイル、ブリティッシュスタイル

ライターからの情報です。
動かなーい & パッカパッカ!
(メリはち)
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配信元)

[長周新聞] 秋田県は数%のカドミウム汚染水田を理由に放射線で遺伝子改変された「あきたこまちR」に全面切替 / 低カドミウム米を理由に今後全国で展開されていく計画

 秋田県が「あきたこまち」を「あきたこまちR」への生産全面切り替えを決定し、早ければ2025年には「あきたこまち」が消える可能性があります。時事ブログでは、あきたこまちRについて2023/9/122024/4/23の記事で取り上げました。
 今回の長周新聞の記事では、秋田県立大学名誉教授・谷口吉光先生が「あきたこまちRの全面切替は大変問題の多い政策で、撤回すべきだ」という立場で、その問題点と秋田県への要請をまとめておられました。
 秋田県は「こまちRには放射線が残っていないから安全だ」と説明していますが、こまちRの安全性の問題は「放射線が残っているかどうかではなく、放射線育種によって遺伝子が変えられてしまった(形質改変された)ことの危険性」だと指摘しています。
 また「こまちR全面切り替え」になれば、生産者があきたこまちを作付けしたくても、消費者があきたこまちを食べたいと思っても、あきたこまちの種子は提供されず、生産者の作付けの権利も消費者の食べる権利も奪われます。
 あきたこまちRはカドミウム対策でできたお米ですが、カドミウム汚染水田は秋田県内の農地の数%です。なぜ秋田県全体をこまちRに切り替えなければならないのか、カドミウム汚染土壌に対する対策はこまちR以外にもあるのに、なぜこまち Rでなければならないのかと疑問を投げかけています。
 「長年かけて築き上げた全国屈指のブランド米」あきたこまちを見捨てて、こまちRに切り替えた場合、消費者は食べてくれるだろうか、売れ残った場合の補償はどうなるのかというリスクも懸念されています。農水省はリスクについて「生産者の自己責任で、農水省は補償するつもりはない」と回答しているそうです。
 谷口先生は、秋田県の取るべき選択肢として第一に「こまちR全面切替を撤回する」ことを求めています。第二に、どうしても全面切替にこだわるなら、「大規模な消費者アンケートを実施して、消費者がこまちRを食べてくれるというデータを示す」「県民誰でも参加できる公開討論会を開催して、この問題の是非を議論してもらう」「こまちR全面切替に関する県民アンケートを実施して、県民の多数がこまちRを支持するというデータを示すこと」を要求しています。
しかしこれまでの秋田県の対応を見ていると、危険な「あきたこまちR全面切替」こそが目的で「カドミウム対策」というのは後付けの理由に思えます。長周新聞は「なお、現在は秋田県だけであるが、低カドミウム米は今後全国で展開されていく計画で、どの地域も他人事ではない。」と指摘しています。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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「あきたこまちR」全面切替が持つ問題点 秋田県立大学名誉教授・谷口吉光
転載元)
(前略)
 秋田県は2025年から県産米の7割以上を占める「あきたこまち」の種子生産をやめ、「あきたこまちR」に全量転換することを決定・発表している。「あきたこまちR」とは、カドミウムを吸収しないよう重イオンビーム放射線を使用し遺伝子を破壊してつくられた「コシヒカリ環1号」との交配種で、カドミウムの低吸収性を持つ。国や県は「味はあきたこまちと同等」「突然変異が生じる仕組みは(自然界と)同じ」「カドミウム低減対策は必要」などとして推進する姿勢だが、遺伝子の改変とかかわった食品としての安全性の問題、流通のさいの表示問題、生産者・消費者の権利などさまざまな問題が指摘されており、これまでも多くの生産者団体や消費者団体が緊急要請に加え、集会や署名名活動をおこなっている【本紙既報】。なお、現在は秋田県だけであるが、低カドミウム米は今後全国で展開されていく計画で、どの地域も他人事ではない。今回、あきたこまちRの全面切替問題について、秋田県立大学名誉教授の谷口吉光氏に依頼し、この問題について寄稿してもらった。
(中略)

1.「あきたこまちRはあきたこまちと同じように安全だ」という県の説明には無理がある。
(中略)
 第一に、こまちRの安全性で問題になっているのは、放射線が残っているかどうかではなく、放射線育種によって遺伝子が変えられてしまった(形質改変された)ことの危険性だからです。ところが、県は遺伝子の形質改変の危険性については説明していません。これは議論をすり替えたといわれても仕方がありません。(放射線育種の安全性については、こまちRに使われた重イオンビーム照射はガンマ線照射より遺伝子を傷つける力が格段に強いという指摘があります)。

 第二の問題は、食の安全に対する消費者の不安をまったく理解していない点です。食の安全・不安についてはさまざまな立場の違いがあります。重イオンビームを放射されて形質改変されたこまちRを安全だと思う人もいれば、病気やアレルギーや環境などを考えて、こまちRを食べたくないと思う人もたくさんいます。こまちR導入に当たっては、遺伝子改変に不安を感じている人がいることを尊重するべきです。ところが県の説明は「従来の手法で開発されたお米と同様に安全なものです」と決めつけた一文だけです。まるで「この説明で納得しない人は相手にしない」と決めつけているように感じますし、とても県民の不安に寄り添う姿勢とはいえないでしょう。私には、科学を振りかざして「安全性を押しつけている」としか思えません。

 どんな技術にも100%確実はありません。農薬や食品添加物の歴史を見ると、国が「安全だ」と言って導入したあとで「やはり危険でした」として禁止するという事例がたくさんありました。多くの県民はこうした歴史を知っています。だから、県が「こまちRは安全です」といっても、「そんなことを言ったって、あとで危険でしたというのではないか」と思っています。
(中略)

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