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[Facebook]弘法筆を選ばずのクラッシック音楽バージョン

読者の方からの情報です。
調律が整っていて
振動を防ぐクッションを足下に敷けば

プロフェッショナルは弾けちゃうんだんだ‼
(DFR)
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イギリスでの自然栽培の動画から 〜 病気を克服した作物の種はその記憶をとどめている

読者の方からの情報です。
 以前、コロナ禍で時間ができて畑を始めたら楽しくてはまってしまったことを寄稿しました。その時に自然農法について調べだしたことをお伝えしました。
今、借りた畑が2年目に入りました。無肥料、不耕起、もちろん無農薬、水やりもほぼ無しで作っていますが、野菜はたくさん収穫できました。ニンニク、玉ねぎ、かぼちゃ、ゴーヤ、きゅうり、人参、大根、とうもろこしなど美味しく頂きました(❁´◡`❁)。
畑を始めたばかりのころ、ある農業関係者で「無農薬、肥料無しでは絶対できない」と断言している人に会ったこともありました。
でも結果は・・・・・。
人ってなにかしらの思い込みに深く囚われて事実が見えなくなってしまうんだなあと思いました。
ただ、1年、自然農で野菜を作ってみてポイントになるコツがありました。それは、水はけと草マルチをしっかりすることです。
でも、わたしが畑が好きな理由は土に触れること。太陽や風を浴びて鳥の声や虫たちの動きを眺めているのが一番幸せな時間なのは変わりません。

 とても参考になる動画を最近見つけて、自然農法の大きな可能性を感じます。ご紹介する動画の方は、20年イギリスで自然農法を実践されていて、イギリスでも少しずつ自然農法が広がっているようです。
お勧めの他の動画は【自然栽培50】【自然栽培56】です。
(匿名)
 一風変わった自然栽培の動画でした。日本人の方がイギリスで自然農法を成功させておられました。紹介された動画は、ミニトマトで自家採種の連作を10年続けておられ、しかも鈴生り。イギリスやアイルランドで恐れられている農作物の「ブライト病」が、かつてトマト畑全体に広がってしまい絶望的な状態になりました。そこからどうやって蘇ることができたのか?
 お話の中で印象的だったのは、この農家さんがトマトと会話をされていることでした。トマトと農家さんが一緒に協力して、ブライト病を克服されたように見えました。また「自家採種した種は病気にかかったことを覚えていて、ブライト病への抵抗力を秘めている」というお話も、大自然の摂理を見るようで興味深いものでした。
 投稿くださった読者の方も、農作物や自然との会話をしながら心地よい世界を作っておられるのだろうな、と楽しく拝見しました。
(まのじ)
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【自然栽培60】回復不可能と言われた病気が回復!!秘訣を教えるよ!!
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「コロナ対策に専念する」はずの菅総理欠席の委員会審議、与えられた10分間に炸裂した田村智子議員の質問と支援策は必聴

 しつこいようですが、菅総理は「コロナ対策に専念するために」総裁選を降りたはずでした。しかし国会は依然開かないまま、ガス抜きのようにわずか10分の質問時間しか与えられない議員運営委員会が行われています。そのわずかの時間で炸裂した田村智子参院議員の質疑は、取り上げないわけにはいかないものでした。
 菅総理は、この9日の委員会審議にも欠席し、どこに居るのか閣僚も答えられない。6/9の国会党首討論以降3ヶ月も国会から逃げ、その間に起こったあらゆるコロナの危機を全て放置し「一度も説明しない、批判も聞かない、提案も受け付けない最悪の強権政治」を敷いたコロナ対策本部長が、菅総理でした。田村議員の質問はひと言ひと言が文字どおり国民の代弁でしたが、とりわけ今、全家庭に至急知らせる必要があるのは「小学校休業等対応助成金」の個人申請が可能なことです。勤務先に気兼ねなく申請できるよう西村大臣にもグイグイ迫っています。子ども達の安全と保護者の休業支援が感染拡大防止に決定的に重要と、まさしく国会で詰めるべき問題でした。
 これほどの緊張感ある質疑の間、後ろの席で失礼な議員が居ましたが、選挙の時の参考にこうした議員のチェックは必要ですわね。
(まのじ)
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元気だった人々がワクチン接種3週間後に原因不明の奇妙な病態を示していた 〜 「ワクチンを打つ医師は最後まで患者に責任を持て」

読者の方からの情報です。
 読者の方やパータさんから、思わず同じ情報が届きました。かかりつけ医として患者さんを診ておられるドクターが「奇妙な病態を2例経験した」そうです。いずれも体調の落ち着いた、風邪をひくことも滅多になかった方が、ワクチン接種3週間後に原因不明の高熱と「炎症反応の上昇、貧血の急激な進行、アルブミンの急激な低下」という共通の症状を示しました。アルブミンは肝臓で作られることから肝臓に何か問題が起きたと推察され、また急激な赤血球の減少は、記事中に示された参考動画からワクチンが関わっている可能性を考察されています。参考にされた動画は以前に時事ブログでも取り上げていたもので、臨床現場の所見にも適うものだったと言えます。元気だった人々が短期間で原因不明の体調不良や死亡に至ることはこれまでになく、「みんなに共通することはただ一つ。ワクチンを打った。それだけです。」と淡々と事実を述べておられました。こちらのクリニックではワクチンの接種業務は行っておられないそうで、ワクチン接種後に具合が悪くなった人が担ぎ込まれて診察されているそうです。「ワクチンを打つ医者は、最後まで責任取って対応する覚悟でワクチンを打てと言いたい。」との憤りは、安易にワクチンを勧める医師や河野大臣の無責任を問うています。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ワクチン接種後の奇妙な病態
(前略)
以前、ファイザーの動物実験のデータが流出したという話がありました。
そこでは、
「ワクチン成分は肝臓、骨髄、卵巣、副腎、脾臓などに一時的に多く集積する」
という結果が出ていました

(中略)
で、肝臓という臓器はアルブミンを作る場所でもあります
(中略)
つまり上記の①、②の方ともに肝臓になにか問題が起きた可能性が考えられます

そして貧血の進行です
骨髄に何か問題が起き、貧血が進行することも考えられます。

あるいはこんなことも考えられます↓
https://www.nicovideo.jp/watch/sm38946157
(患者さんのご家族の方、ブログを読んでくださっている方から情報をいただきました)
(中略)
はっきり言って、自分の患者さんはとても落ち着いている方が多く、風邪を引くことも滅多にありません。
こんなにも短期間に周囲で意味不明な体調不良をきたす人が続出するなんて、今までありませんでした。

みんなに共通することはただ一つ。

「ワクチンを打った」

それだけです


メディアでは、ワクチン接種直後とか数日後の副作用のことしか話しませんね。
でも、実際は3週間とかかなりの時間がたってからこんなふうに出ることも結構ありそうなのです。

ワクチン打って時間たってからも注意が必要です。

衰退の元凶・消費税、そして2023年開始のインボイス制度はさらに邪悪な税制度となる / 衆議院選挙で覆すチャンス!

 世界で唯一衰退している日本の元凶とも言えるのが消費税で、まずは消費税そのものを廃止することが日本を蘇生させる処方ですが、現実には2019年に消費税増税が行われ、その時同時に2023年から「インボイス制度」の導入が決まりました。邪悪な消費税の、さらに本丸とも言えるインボイス制度が2023年から本格的に始まります。
 これまで個人事業主の売り上げが1000万円以下であれば、消費税は免税されていました(免税事業者)。ところが2023年から「適格請求書(インボイス)」を新しい請求書の様式と決め、この請求書を発行することができるのは登録事業者のみと決めました。免税事業者は登録事業者になることができません。ということは、つまり1000万円以下の免税事業者だった人は、消費税を払う課税事業者になるか、インボイスを発行できない事業者のままでいるかを選択しなければなりません。インボイスを発行できなければ仕事が大幅に制限される見通しで、いずれの選択でも多くの事業者が廃業の危機となることが予想されています。中小零細企業の息の根を止めかねない制度です。
 しかしラッキーなことに、近々私たちには衆議院選挙があります。消費税、特にインボイス制度に反対している候補、政党に投票し、インボイス制度を撤回させることが可能です。早速に手回し良く各党比較表を作っておられる方がありました。助かりますわ。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
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③「フリーランスもインボイス?」消費税学習動画 2020年新春版
配信元)
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知らないとマズい“インボイス制度”。売上300万円のフリーランスは手取りが20〜30万円吹き飛ぶ!?
引用元)
(前略)
ポイントになるのは、「課税事業者」「免税事業者」「仕入税額控除」「益税」の4つです。
(中略)
仕入額控除とは、課税事業者が消費税を国に納めるときに、売り上げにかかる消費税から仕入(経費)にかかった消費税を引き、その差額のみを納付することを指します。

仕入額控除 = 売上の消費税 - 仕入の消費税 = 国に納める消費税

(中略)

インボイス制度では、この仕入税額控除を行う際、免税事業者から発行された請求書は対象になりません。そのため仕入税額控除を増やしたい課税事業者は、免税事業者と取引するのを嫌がる可能性があると考えられています。
(中略)
「免税事業者の益税を減らし、消費税の納税額を増やそう」というのがインボイス制度の狙いのひとつです

これこそが、インボイス制度で免税事業者のフリーランスが打撃を受ける大きな理由です。
(以下略)