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EMP(電磁波パルス)の危険が日常生活に潜んでいる可能性 〜 車両暴走、パソコンのダウンも

 1日、横浜市の「シーサイドライン」が逆走事故を起こしました。
シーサイドラインは運転士がいない無人運行システムを導入した列車ですが、発車後、突如逆走(後退)し、車止めにぶつかって止まった事故でした。現時点では列車の欠陥は見つかっていないそうです。
 「東海アマブログ」では、今回の事故のように「車両制御を狂わせる問題」は、EMP(電磁波パルス)の作用であると断言しておられます。元記事では例を挙げて、大出力のトラック無線による干渉や大地震の前に起こる電気の暴走「ピエゾ効果」を説明されていました。コンピューター制御の自動車がトラック無線の横を走行しただけで、いきなり暴走する事例は国内外にいくらでもあるものの、電磁波パルスが消えてしまえば機器に痕跡を残さないため、原因特定には至らないそうです。
 東海アマさんは、今回のシーサイドラインの暴走は、ピエゾ効果によるものと判じておられました。そしてこの地震前に見られるEMPはパソコンを暴走させるそうです。「電子的信号を狂わせ、突然ブラックアウトの電源切断を引き起こす」。
 最近、パソコンが突如ダウンする不具合に見舞われた話を続けて耳にしました。何かがピエゾ効果を生じさせたのか。数キロワットのトラック無線でも自動車を暴走させるエネルギーがあるのに、時代は4Gを超え5Gを目指しています。人体への有害性への説明は不十分なまま、水面下で超高周波数が現実のものとして現れているのではないかという危惧をおぼえます。しかも、これらを完全に遮断する方法はまだ無いのが現状です。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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自動運転の列車逆走=車止めに衝突、15人負傷-横浜
引用元)
 1日午後8時15分ごろ、横浜市磯子区の新交通システム「シーサイドライン」新杉田駅で、「電車が逆走して壁に接触し、けが人が多数出た」と110番があった。神奈川県警磯子署などによると、乗客15人が負傷し、6人が重傷を負ったが、いずれも命に別条はないという。
(中略)
 国土交通省によると、列車は自動運転で運行されており、事故当時も乗務員は乗っていなかった
(以下略)
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電磁波インターフェア(パルス=EMP)の恐怖
引用元)
(前略)
すでに、電磁波インターフェアが、車両制御を狂わせる問題については、何度も書いている。私は、これはEMP(電磁波パルス)の作用であると、はっきり言える
(中略)
 20世紀末に、北米でトヨタ自動車が不可解な暴走を重ねて、リコール問題に発展したとき、すでに私は、これが、大出力のトラックCB無線のインターフェアで制御を失ったのだと何度も警告した。アメリカのトラック無線では数キロワットの出力が普通だった。(中略)

 このことは日本でも起きていて、アマ無線家の間では、当時、コンピュータ化された制御システムの乗用車が、大出力トラック無線の近くを走っていると、いきなりアクセルが暴走するという報告についてインターフェアが議論されていた
(中略)
 よく、パソコンが暴走することがあるのは、これが原因であることが多い。地震の直前に激しいサージ電流が乗ってきて、電子的信号を狂わせる。このとき日本語変換機能が暴走することが多い。また、突然ブラックアウトの電源切断を引き起こすことも多い

(中略)
 これが何を意味するかというと、トラック無線や、ピエゾ効果による磁界が存在する場所では、電子制御は必ず暴走する危険を孕んでいるということになる。
 つまり、電子制御を列車や自動車に利用すれば、必ず暴走事故を起こすことを意味していて、人類は、安全性を追求する限りにおいて、自動制御を利用してはならないのである。
(以下略)

[Twitter]アシダカグモの偉業

編集者からの情報です。
Gが苦手な方、必見。
アシダカグモ、彼らの偉業を知らしめよ。
(まのじ)
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配信元)



経済協力開発機構が、消費税率を最大26%まで上げるべきと指摘

 OECDの対日審査報告書によれば、プライマリーバランス(財政の基礎的収支)を黒字化するために消費税率を最大26%まで上げるべきだと。政府の借金を個人の借金と同じように見て、消費増税推進派をたきつける恣意的な報告書を政府に提出。
 報告書はさらに、労働人口の減少を補う為外国人労働者の増大の必要性を指摘し、定年制の廃止が年功序列賃金の役割を低下させ、女性労働者に多大な恩恵をもたらすと分析。この内容は、日本政府あるいは官僚の意向を反映させて作成されたからであろう。なぜなら、このOECDにも“OECD日本政府代表部”なる政府組織があり、日本政府や官僚の意見が吸い上げられる仕組みになっている。消費税増税は当然財務省の意向としてとりこまれたものである。外国人労働者の増大、定年制の廃止(=年功序列賃金体系の崩壊)は経産省(経団連)の意向で、これは全て経営側の負担を軽減する目的でしかない。
 女性労働者に多大な恩恵をもたらすとの表現も、真の狙いをカモフラージュする為のものである。日本の伝統の仕組みや文化までをも破壊して、日本を弱体化させる力が働いていると見るべきである。
 1997年から続くデフレ状態から未だに脱却できずにいる日本、消費税を極限まで上げさせ、日本人の生活の崩壊を狙っているとしか思えない。日本の現状を本当に考えている組織であれば、むしろ消費減税であり、日本人を貧しくするようなことを提言するはずはない。この事に多くの人が気付いて欲しいものである。
 以下の動画で語られていますが、日本政府の借金は100%円建て国債であり、外国から借金したものでは無いため、財政破綻はしないと。政府の借金と個人の借金とは様子が異なる。
 動画は最初~11'50”辺りまでをご覧ください。
(長哥)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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訂正:消費税最大26%まで引き上げを=OECD対日報告 
引用元)
(前略)
経済協力開発機構(OECD)が15日公表した対日経済審査報告書は、日本経済の人口減少に対して警鐘を鳴らし、プライマリーバランス(財政の基礎的収支)を黒字化するためには消費税率を最大26%まで引き上げる必要があると指摘した。

日銀の金融緩和の継続やジェネリック(後発)医薬品の普及による医療費削減、外国人労働者の拡充なども提唱している。

同日都内の日本記者クラブで会見したグリア事務総長は「消費税率の10%への引き上げは不可欠」と指摘し、その後も「徐々に税率を引き上げることが財政改善につながる」と強調した。
(中略)
消費税のみにより十分な水準の基礎的財政黒字を確保するためには、税率を20━26%まで引き上げる必要があるとしている。今年10月に予定されている10%への引き上げの影響は、各種対策の効果によって2014年の増税より大きくないとしている。
(中略)
また労働力人口が2050まで4分の1減少するとして、外国人労働者を増やすのが非常に重要とも指摘している。

定年制の廃止が年功序列賃金の役割を低下させ、女性労働者に多大な恩恵をもたらすと分析している。
(以下略)
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【三橋貴明×山本太郎】Part2 「日銀破綻論」の大嘘〜御用学者が増税したい本当の理由、そして財務省の裏工作
配信元)

Writer

長哥

会社勤務時代の健康診断で見つかったポリープが目覚めさせてくれました。それ以来、世の中の裏側に意識がいくようになり、真実情報を探求したいと思う気持ちが強くなったのですが、入手方法すらわからない始末で、それらの情報は殆どなく、あってもスピリチュアルな分野でしか見つけられない状況でした。

そんな中、「未来への分水嶺」というのがトリガーになったように思います。 支配するためだった筈の「インターネット」、いまでは情報拡散の道具となってしまったようです。 直感力(ひらめき)を第一に、日々接する情報から、多くの方々の気づきに成るようなものが発信できればと思っています。

[YouTube]むかしの農業

編集者からの情報です。
30分と長い動画なのですが、どのシーンも貴重で美しいです。
「尊い」という言葉が離れません。
昭和10年代の再現映像のようです。日本は本当に変貌してしまった。
(まのじ)
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むかしの農業
配信元)

デトックス・プロジェクト・ジャパン~毛髪に蓄積されたグリホサートを検査して、危険性を訴え、禁止させていこうという真っ当なプロジェクト!~日本だけがなぜ規制緩和しているのか?

 先日、デトックス・プロジェクト・ジャパンが発足されました。
 ご存知のように、グリホサートは世界各国で使用禁止や規制強化の動きがあるのに日本では逆行した規制緩和がされてしまっています。そこで身体に蓄積されたグリホサートを検査して、発ガン性があるとされるグリホサートの危険性を訴え、農薬や除草剤としての販売や使用の禁止等、グリホサートを削減させていこうという実に真っ当で急務なプロジェクトが立ち上がったという訣です。
 アメリカや欧州では議員らからグリホサートが検出されたことで反対運動が大きなウェーブとなり、有機食品が広まったという経緯があります。マムズ・アクロス・アメリカのゼンさんからこうした報告を受けて、ぜひ日本でもはじめようと有志の政治家の方々はじめ28名が髪の毛を切って、グリホサートが蓄積されているかどうかを調べたのです。食に気をつけていると思われる方々なので、何も出なかったらどうしよう?という危惧もあったそうですが、結果は約7割の方からグリホサートが検出されるという衝撃的なものでした。食品はもちろんのこと、除草剤としても幅広く使用されているグリホサートですから、油断はならないということかもしれません。
 環境や健康のためにも、ここは何としても止める必要のあるグリホサートですが、世界各国においては反対運動により使用禁止や規制強化がされているのですから、日本でもできるはずです。いくら非常に不思議な政権とはいえ!?「あきらめない運動は続いていく。そしてすべてはつながっていく。」のですから。
 近いうちに、一般社団法人の農民連食品分析センターさんによるグリホサート検査の受け付けがはじまります。
(追記:只今準備中で、7月頃になりそうとのことです。)
(しんしん丸)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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国会議員らの毛髪検査で...発がん性「農薬」検出7割の驚愕
引用元)
発がん性の疑いがある農薬「グリホサート」をどれくらい摂取しているのか――。国会議員らの毛髪を使って検査したところ、驚くべき結果が出た。山田正彦元農相が共同代表を務める「デトックス・プロジェクト・ジャパン」(DPJ)が21日、参院議員会館で開いた会合で明らかにした。(中略)

DPJは21日、日本の“グリホサート漬け”の実態を探るため、「検査プロジェクト」を立ち上げ、広く参加を呼びかけたのだが、それに先立って、国会議員23人を含む28人分の毛髪を仏の機関で検査した結果を発表した。グリホサートか、グリホサートが分解してできるAMPAが検出されれば、グリホサートが体内に存在していたことになる。

〈両方検出〉4人
〈グリホサート〉4人
〈AMPA〉11人
〈検出せず〉9人

28人中、実に7割にあたる19人から検出されたのだ。(中略)
会合には国会議員9人が顔を見せた。近く、食の安全の議員連盟を立ち上げるという。(中略)
立法府は食の安全を取り戻せるか。
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配信元)

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