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18/8/1 ソルカ・ファール情報:共産主義“見世物裁判”が米国で再び擡頭するという衝撃の後、ロシア軍指導陣は即座に対応 1/2

 アメリカ司法制度の劣化が進み、ロシア憎しの世論が微動だにしなくなり、ロシアが警戒を強めています。今回翻訳するにあたって、ソ連時代の“見世物裁判”と呼ばれたスターリンの大粛清の様子をざっと見たのですが……とにかくひたすら悪魔の所業です。特にモスクワ裁判の恐ろしさときたら凄まじいものです。皆が有罪を認めてしまうまでには、一体どのような恐喝や拷問があったのでしょう。
 この中心的人物とされる秘密警察長官ラヴレンチー・ベリヤに関して、ウィキペディアで「漁色と性的暴行」の項目を御覧頂ければ、当時の異様さがひしひしと伝わってきます。
 法の上にいる人間はここまで劣化するものなのですね。ヒラリー・クリントンの幼児レイプ容疑と不審死リストの数々を思い出しました。大局を論じる上ではすっかりさくっと無視されていますが、アメリカだけでなく今の日本にも通じるものが。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ソルカ・ファール情報:共産主義“見世物裁判”が米国で再び擡頭するという衝撃の後、ロシア軍指導陣は即座に対応 1/2
転載元)
投稿者:ソルカ・ファールより、西洋の読者へ

Sister Maria Theresa


【※記事内には貼っていませんが、同サイト自己紹介頁からシスター・マリア・テリーサの写真です。】

自国の兵器を誇示して総力戦回避に努めるロシア


本日クレムリンに出回っている【ロシア】国防省MoD)の非常に厳粛な報告書によると、プーチン大統領参謀本部作戦総局局長アンドレイ・カルタポロフ大将ロシア軍の士気高揚を目的として作られた軍政治局の長として任命することを承認しました。

――ロシアにとって、世界中のキリスト教徒をテロから守るという【ロシア正教会のキリル総主教が2016年に宣言した】“聖戦ドクトリン”の下では到底許容することのできないソ連共産党見世物裁判が現在のアメリカで再び擡頭してしまった点から何よりも明白なように、彼らは皆ロシア連邦西側の間で総力戦となることが今や不可避だと分かっているのです。

――その【対応の】第一歩としてカルタポロフ大将はここ数日、アメリカの全ての臨海都市に壊滅的な惨事をもたらすため使われることが予定されている核配備済みの水中ドローン【型】“終末兵器マッハ3.5(時速2,685マイル)という驚異的なスピードで西側の戦艦全てを防御不能としてしまうKh-31超音速・空対地・対艦ミサイルについて、【一般の】人々に対する情報公開を促しています。
[註:この【英文】リポートで引用されている【ロシア語の】一部の単語およびまたは言い回しは、完全に対応するものが【英語に】存在しないため、そのロシア語に該当するおおよその英語【訳】となっております。]



グローバリストによって攻撃に曝されるロシアのキリスト教徒


当該報告書によると、反キリストの悪魔的グローバリスト連中ドナルド・トランプ大統領彼を支持するアメリカ国内のキリスト教の愛国者勢力と存亡を巡る決死の戦いを繰り広げる中、彼ら【グローバリスト】はアメリカロシアで勝利を収めたキリスト教と手を組むことを阻むのに最大の心血を注いでいるのです。
――彼らの攻撃の第一手となったのがロシアは2016年の米国大統領選に“介入した”という馬鹿げた主張で、

――オバマクリントン政権の諜報諸機関が証拠を一切出さずしてそうだと言い張ったり、ロバート・マラー特別検察官ロシアの個人や企業や軍人に対して根拠のない“なんちゃって訴訟”を起こしたり、フェイスブックが何らの証拠も提示せずに数人のロシア国民がトランプヒラリー・クリントンや社会主義者の候補ジル・スタイン支持で15万ドル費やしたと言い募るというのが、唯一の“証拠”なのだそうです。

これが実際に起こったと説明あるいは証明できる証拠が誰の手元にも存在せず、“ロシアが米国選挙に介入した”というミーム非遺伝的手法によって人から人へと拡がっていく文化要素や行動体系)が“信仰箇条”と化した今、

――そしてそこから逸脱しようものなら即座に誰であっても“異端者宗教的な異端を信仰あるいは実践する人間としての烙印を押されてしまう事態に至り、この悪魔的グローバリストの帝国宗教ロシアにいるキリスト教の諸国民に対してその悪魔的な力を全力で解き放ったのだと当該報告書は続けています。

――そしてこの一週間だけでも:
バルト三国の一つエストニアが第二次世界大戦中に何百万人ものユダヤ人の大量殺人に関与したナチスドイツの武装親衛隊を讃える行進と式典を主催したのにNATOは同調しました。

バルト三国の一つラトビアがロシア連邦へ西側が侵略し丸ごと解体するようあからさまに訴えるのにNATOは同調しました。

悪魔的グローバリストの指導者で前米国大統領のバラク・オバマは絶対的指導者シリル・ラマポーザ大統領を祝福するために南アフリカに赴き――その地でオバマは“富裕層”の家屋を没収することを臆面もなく呼び掛けました

それを受けてラマポーザ大統領はすぐさま全ての南アフリカの白人キリスト教徒から土地家屋を没収するため新たに憲法改正することを呼び掛けました

――何万ものこの【南アフリカの】人々が皆殺しにされる前にプーチン大統領は無償でロシアの土地を約束しています

そして最も狡猾だったのは、悪魔的グローバリストが米国の議員連中を致命的なウイルスが数週間かからずして如何に素早く9億人以上の人類を殲滅するのかというゾッとするシミュレーションに参加させたことでしょう。

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ゲノム編集に関する懸念を政治に反映させるために!

 ゲノム編集に関しての懸念の表明とともに、国に対して適正な規制管理ルールの確立を要望された、生活クラブさんによるプレスリリースです。ゲノム編集についての問題点がとてもわかりやすくまとめられています。
 日本は直接民主制ではありませんが、間接民主制のデメリットともなっている、欲にまみれた政治家の横暴やそうした輩を意のままに操る国際銀行家やグローバル企業による経済的植民地支配をこれ以上みているわけにもいきません。
 既得権益者を守る政治から国民主権の政治へと立ち返るためにも、国民はその実態や問題点を認識することで、国民の代表としてふさわしい政治家をちゃんと見極めて応援する必要があります。ゲノム編集という生命にかかわる技術を、優生思想に狂った輩に、軍事兵器として利用されたりしないためにも。
(しんしん丸)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ゲノム編集技術の利用について、生活クラブ生協連合会が規制管理ルールの確立を求める意見を発表しました
転載元)
生活クラブ事業連合生活協同組合連合会(中略)は、(中略)ゲノム編集技術の応用で生み出される食品の安全性への疑問、また生物多様性への影響「種子の独占」のさらなる拡大について深い懸念を表明します。国に対しては、予防原則に基づく新育種の登録制度による情報公開、消費者の選択権が保証される食品表示やトレーサビリティのしくみなど、適正な規制管理ルールの確立を強く求めます。(中略)

Ⅰ.経過と背景

1.遺伝子組換え食品に対する生活クラブ連合会の対応

(中略) 遺伝子組換え作物の作付面積は世界の耕地面積の10分の1(1億8,510万ヘクタール)と増加し続け、日本で商業流通が認められている遺伝子組み換え食品も8作物315品種(2017年12月現在)となりました。
(中略) 食料としてとしての安全性、巨大企業による種子の独占、環境・生物多様性への影響について、問題は深刻化しているのが現状です。

2.遺伝子改変技術の研究の表面化

ゲノム編集(遺伝子操作による新育種)技術の第1世代が登場したのは1996年ですが、飛躍的に研究が進んだのは2012年に第3世代のCRISPR-Cas9の技術が開発されてからです。「ゲノム」とは生物の持つすべての遺伝情報であり、ガイドRNA(標的遺伝子をみつける役割)とヌクレアーゼ(DNA切断酵素)を用いて、標的とする遺伝子を切断したり挿入したりすることで、狙い通りに遺伝子を改変することから編集という言葉があてられています。
ゲノム編集では、遺伝子を切断することで特定の機能を失わせる技術のことを「ノックアウト」、切断した箇所に代替DNAを入れる技術を「ノックイン」と呼びます。改変に使用したガイドRNAとヌクレアーゼはやがて分解されて痕跡が残らないため、特に「ノックアウト」技術の場合、自然現象で現れる突然変異と見分けがつきません。
この技術は、まだ特許登録されておらず開発費用が非常に安価で、大学の研究室でも簡単に操作できるため、ゲノム解析が行なわれているすべての生物に応用が可能です。日本でも2016年にゲノム編集学会が広島大学を中心に立ち上がり、食料、医療への研究が広がっています。

Ⅱ.問題の整理と対応

1.ゲノム編集の商業応用(食品類)の問題点

この技術について整理すると、以下の問題が挙げられています。

遺伝子操作をした結果、標的以外の遺伝子におよぶオフターゲット効果*や遺伝子の変化がその生物の特性に意図しない変化をもたらす可能性があります。食品として流通した場合、異常タンパク質によるアレルギーなどの問題を起こすことも考えられます。<食料の安全性の問題>

一度、改変された生物が自然界に出てしまえば、遺伝子の回収は不可能です。特別な機能を持つ生物による遺伝子汚染によって、それまでの環境が変わり生物の多様性が脅かされる可能性があります。<生物多様性の問題>

③現在、研究技術の使用は安価ですが、基礎となるゲノム解析の研究や穀物種子の多くは巨大企業が所有しており、すでにダウ・デュポンやモンサントはゲノム編集技術のライセンスや使用契約をとっており、種子の独占にいずれ包摂される怖れがあります。<種子の独占の問題>

現在、この技術研究によって作出された生物の安全性や環境影響への国の対応は、個別に行なうとされており、規制の枠組みがないため申請がなければ情報を把握できません。<規制管理ルールがないという問題>

*オフターゲット効果:目的とした配列以外の領域に操作が及ぶ問題をいいます。ゲノム編集は従来の遺伝子組換え技術に比べると格段に効率がよくなっていますが、100%の成功率ではないため、注意深いスクリーニングが依然として必要になります。

2.ゲノム編集技術を使った作物・動物(食品類)について、懸念を表明します。

ゲノム編集で作出される生物が、結果的に遺伝子編集をした痕跡が残らないとはいえ、遺伝子を人為的に操作すること自体に疑問がぬぐえません。
ゲノム編集技術による食品類の実験研究がすすめられていますが、世界的にも現行の遺伝子組換え生物に対する規制に該当するのかどうか、議論がされている段階です。
ゲノム編集技術に登録・規制の枠組みがないまま、実験研究がすすみ食品が開発されていけば、「食料安全」「生物多様性」「種子の独占」などに加え、事故が発生した後では追跡ができず、取り返しのつかない問題が生じます。
商業流通される時期は現時点で定かではありませんが、上記4つの問題点をふまえ生活クラブとしてゲノム編集作物・動物(食品)の商業化に懸念を表明します。

3.国に対し、ゲノム編集技術で作出された作物・家畜類(食品、飼料を含む)の情報公開と登録を求めます。

商業流通が将来始まる恐れに備え、国に対し、消費者の選択権を尊重するために原材料(種子を含む)の情報開示と表示、ゲノム編集技術で作出された作物・食品(飼料)の登録を求め、政策提案運動を準備します。

予防原則を基本とすること。

②作出された生物の情報開示と登録

③商業栽培(飼育)を想定し、消費者の選択権を担保するトレーサビリティ流通と表示制度の確立
以上
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[YouTube] ぴょんぴょんと跳ねるこじかさん♪

読者からの情報です。
滞空時間がバレリーナのよう(1分30秒~)
おもわず一緒に跳ねちゃいます♪
(しんしん丸)
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Baby Deer (Fawn) Jumping & Hopping - CUTEST Compilation
配信元)

遺伝子組換え食品表示の是非でアメリカ食品業界が分裂、有名メーカーが食品業界団体を次々脱退 遺伝子組換え天国の日本は?

 大変革の只中にあるアメリカで、食品業界にもかつてないような変化が起きているという記事です。
「食品製造業協会(GMA)」は有力な老舗ロビー団体で、これまで一枚岩を誇り食品政策に多大な政治力を発揮してきました。中でも、遺伝子組み換え食品については、表示義務を求める法案を次々と葬り、骨抜きにしてきました。こうしたロビー活動は、食品企業のニーズを受けてのものかと思いきや、所属する世界的に有名な食品会社は、むしろ、遺伝子組換えの原材料情報を開示すべきだとして、次々とGMAを脱退する異例の事態になっています。
 ジャーナリスト猪瀬氏の2年前の記事では、遺伝子組み換え食品の開発に熱心だった大手食品メーカーが、相次いで「脱・遺伝子組み換え」に方向転換をし始めたとあります。それまで表示義務もなく野放し状態だった遺伝子組み換え食品を嫌って、安全を重視する消費者があえて「不使用」を自主表示した食品を求めたことで、「非」遺伝子組み換え食品の売上高が飛躍的に伸びました。地殻変動とも呼ばれたほど急速な需要の伸びに、ハーゲンダッツなどの食品メーカーは、自主的に不使用の方針に転換しました。注目するのは、政府の食品医薬品局(FDA)や権威ある米国科学アカデミーが、遺伝子組み換え作物の安全性を訴えても、消費者が納得せずに、不使用の食品を選んでいることです。
 このような消費者の行動に呼応して「不使用」を表示することに方針転換した食品会社は、表示義務をなし崩しにするGMAと相反していき、昨今ついに分裂、脱退する流れとなりました。
脱退組の食品企業が新たに立ち上げた食品団体のモットーがすばらしい。
「消費者への情報開示」「環境問題への貢献」「食の安全性の確保」「健康的な食生活の実現」そして「従業員、取引先、地域への支援」という消費者の方を向いた目的が掲げられています。実現への課題はあっても、消費者が勝ち取った安全だと言えそうです。
 さて、世界の中でも極めて安全性に無関心な国、日本はどうするでしょうか。明日掲載する関連記事もぜひご覧ください。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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遺伝子組み換えで米食品業界が分裂
引用元)
猪瀬聖 | ジャーナリスト

米国で、世界的に有名な食品企業が所属する業界団体を次々と脱退し、食品業界が分裂状態に陥っている。最大の原因は、遺伝子組み換え食品などの原材料情報をどこまで消費者に開示すべきかをめぐる意見の食い違いだ。今月には脱退企業が中心となって新団体を旗揚げするなど、仲間割れが深刻化している。
 有力食品企業の脱退で大きく揺れているのは、1908年設立の老舗業界団体「食品製造業協会」(GMA)。全米有数のロビー団体で、会員企業から集めた豊富な資金を武器に、国や各州の食品政策、世論に大きな影響力を及ぼしてきた
(中略)
 大手食品企業が次々とGMAを脱退する背景にあるのは、食品の原材料表示の拡充を求める消費者ニーズの高まりと、そうした消費者ニーズに背を向けるGMAへの不信感だ。米国では、ミレニアル世代と呼ばれる比較的若い世代を中心に安全・安心で、かつ自分の価値観に合う食品を買い求める傾向が一段と強まっており、そうした食品を自分で選択できるよう、より詳細な情報の提供を求める声が高まっている。
(中略)
 業を煮やした消費者が、遺伝子組み換え原材料の使用が法律上認められていない有機食品や、「遺伝子組み換え原材料不使用」と自主表示した食品にシフト。その結果、これらの食品の売れ行きが急増し、自社製品にひそかに遺伝子組み換え原材料を使ってきた大手企業も早急に対応せざるを得なくなった

(以下略)
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米国の遺伝子組み換え市場に異変
引用元)
猪瀬聖 | ジャーナリスト

遺伝子組み換え大国・米国に異変が起きている。遺伝子組み換え食品の開発や販売を積極的に進めてきた大手食品メーカーが、相次いで「脱・遺伝子組み換え」を表明。7月には、全米初となる遺伝子組み換え食品の義務表示が、バーモント州で始まる。背景にあるのは、食に対する消費者の安全・安心志向の高まりだ
(中略)
 米国は世界最大の遺伝子組み換え大国。家畜飼料や様々な食品の原料となるトウモロコシや大豆は、生産量の90%以上が遺伝子組み換え品種に切り替わっている。食品業界の推定では、流通している食品の約80%には、何らかの形で遺伝子組み換え原料が使われている
(中略)
遺伝子組み換え食品の安全性に対する消費者の懸念を払しょくするかのように、権威ある米国科学アカデミーは5月17日、遺伝子組み換え作物は人や動物が食べても安全だとする内容の報告書を発表した。政府の食品医薬品局(FDA)も、遺伝子組み換え食品の安全性に問題はないと言い続けている
しかし、米国では、専門家や政府の見解を鵜のみにする消費者は多くない。
(中略)

現在、日本で表示義務の対象となっているのは、原則、遺伝子組み換え原料の含有比率が5%以上の場合に限られている。しかも抜け穴が多い。これに対しバーモント州のルールは、0.9%以上と、日本と大きな開きがある。
(以下略)

ぴょんぴょんの「インプラントがアンテナに?」

 昔から歯が弱くて、「60過ぎたら総入れ歯になる。」とおどされてきました。
 さいわい、上手な歯医者さんのおかげで、まだ総入れ歯にはなっていません。
 欠損した歯はありますが、部分入れ歯がきらいなのでそのままです。
 インプラント? まったく考えたこともありません。
(ぴょんぴょん)
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ぴょんぴょんの「インプラントがアンテナに?」


800万円もかけたインプラント


金持ちってやつはなあ〜。

いきなり、なに?

いや、知人から聞いた話だが、
ある金持ちが、全部の歯をインプラントに取り替えたとたん、認知症になったって。

pixabay[CC0]


へ?!

800万円もかけたそうだ。

800万円かけて、認知症になった・・・。
全部インプラントするって決めた時点から、すでにボケ始めてたんじゃないの?

いや、それまでは、ふつうに仕事できてたそうだ。

まさか、インプラントが原因?

そこだよなあ〜、どう見ても疑わしいよなあ〜。

このごろ、どこの歯医者に行っても、インプラントを勧められるよね。
インプラントってどんなことするの?


「ワンピース型」と「ツーピース型」、どちらを選ぶ?


歯を抜いたあとに、
①元の歯の根本にあたる、顎骨にチタン製・人工歯根(フィクスチャー)を埋め込む。
人工歯根に連結部(アバットメント)を載せる。
③最後にセラミックの人工歯をかぶせる。


3つのパーツがあるのかあ。

パーツの数で、インプラントの方法が2つに分かれる。
①と②が、一つのパーツになっている「ワンピース型」。
①と②が、別のパーツになっている「ツーピース型」。

へえ〜、どう違うんだろ?

手術の時間と、手間と、値段が違う。
「ワンピース型」はオペが一回で終わるし、治療期間も短い。
費用も1本10万円台からあり、「早い、安い、簡単」。

どっかの牛丼チェーンみたいだね。

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