俳優・小栗旬さんが芸能界の「労働組合」を提案、俳優の泣き寝入りだった待遇改善に 〜 日本の芸能界の真の闇へも光が射すか

 「りゅうちぇる」さんも初めて知ったくらいの不勉強まのじですが、またしても「小栗旬」さんを知らずに慌てました。お若いながらも長いキャリアと人気を誇る俳優さんなのですね。
 その、今を時めく小栗さんが、かなり以前から俳優にも「労働組合」が必要だと表明しているそうです。所属する事務所やスポンサーに喜ばれるような発言ではないので、人気俳優さんがあえてこのような発言をすることが新鮮に思えました。「誰かに殺されるかもしれない」と覚悟をするほどの強い思いは、決して売名行為ではできないことで、芸能界への本気の憂慮が窺えます。
 また、記事の中には「芸能界にはびこる問題に対し、明らかに風向きが変わり始めている」ともあり、大手事務所の「奴隷契約」に法規制が動き始めたようです。
 制作の際のトラブルや金銭未払い、怪我・病気の際の補償問題などは、俳優の世界では日常茶飯事だそうですが、しかし多くの場合、俳優の自己責任、泣き寝入りとなるようです。日本では、俳優は「個人事業主」であり「労働者」とは見なされないため、労働組合を立ち上げ、団体交渉など権利を行使するには至りません。また、俳優の権利を尊重するプロダクション、所属事務所はほとんどなく、実態は奴隷契約に近いことはアイドルの自殺事件などに現れていました。
 実力ある売れっ子の俳優さん達がタッグを組んで声をあげ、俳優業界全体を変えていこうとする動きは、いずれ芸能界を覆う本当の闇にも届くかもしれません。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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小栗旬が芸能界の“労働組合”を結成? 奴隷契約、加重労働、泣き寝入りにNO
引用元)
(前略)
小栗は以前から俳優による労働組合の必要性を公言していた。例えば、雑誌「クイック・ジャパン」2014年8月号では、鈴木亮平との対談記事の中で、司会者から労働組合について尋ねられ、こう語っている。

ぼちぼち本格的にやるべきだなと思ってます

 ただ、一方で既存の芸能界のシステムに変えることの難しさも小栗は同雑誌内で語っている

《やっぱり組織ってとてつもなくでかいから、『自分は誰かに殺されるかもしれない』くらいの覚悟で戦わないと、日本の芸能界を変えるのは相当難しいっすね》
(中略)
つまり、俳優は個人事業主として会社とは業務委託契約している対等関係であって、労働基準法で定めてあるような、使用従属性、指揮監督下の労働にはあたらず、労働者(社員など)ではないということだ。

 個人事業主とされると、労働組合を立ち上げるのは難しくなり、自分の身は自分で守るしかなくなる。立場の弱い無名の俳優は、なおさら厳しい境遇となる。
(中略)
小栗の動きとは別に、芸能界にはびこる問題に対し、明らかに風向きが変わり始めている。2018年2月の公正取引委員会が示した見解だ。芸能界やスポーツ界での芸能人やスポーツ選手の移籍制限が、独占禁止法に当たると示した。
(以下略)




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小栗旬が結成か「俳優労働組合」 相次ぐ電撃引退で現実味
引用元)

(前略)
小栗の目標は、米ハリウッドにある『SAG―AFTRA』の日本版です。『SAG──』は1933年に設立された世界初の映画俳優組合で、組合員は約20万人いる。日本にも、俳優の西田敏行が理事長を務める『日本俳優連合』が存在するが、組合員は約2700人ほど。“御用組合”に近い存在です。若手俳優は、存在すら知らないんじゃないでしょうか」
(中略)
引退した人気俳優らも、結論としては、所属事務所との“決別”だと言っていい。本当に所属事務所と信頼関係があれば引退する必要はありません。だが、いまだに俳優の権利を尊重する事務所は数えるほどしかないのが現実。トラブルが発覚したら、数年間の休養、あるいは仕事の選択ができなくなるのが日本のプロダクションなんです。だから最終的に『引退』という切り札を出さざるを得ない。ハリウッド関係者も旧態依然とした日本の芸能界には、本当に驚いているんです」
(以下略)

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