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[X]追いかけられたら怖い

読者の方からの情報です。
これで、巡回とかされた日には、怖すぎる。
(DFR)
元記事によると、
■どんな地形でも遠隔操作/自動運転で、時速30kmに達するまでたったの2.5秒と爆速。
■本来は水星での探査を念頭に作られたようですが、浙江省温州市の警察が試験的に導入したとのこと。
(編集部)
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配信元)

24/12/30 フルフォード情報英語版:米国政府株式会社を破産させ共和国を樹立せよ、さもなくば中国の奴隷となるだろう

 冒頭で、「2020年にバイデンが中国の代理人として政権に就き、中国指導部がワクチンを用いた大量虐殺計画に関与していた可能性がある」として、息子のハンター・バイデンは株式などを得ており、その見返りとして、「バイデン政権は2020年から2023年にかけてワクチン大量虐殺を実行した」と見ています。また、「習近平国家主席以下、中国の現体制は、獣の刻印を象徴とする、中国主導の世界独裁体制を実現するために大量殺人を行った」と言っています。
 最近中国を訪れたフルフォード氏の友人によると、「欧米のクレジットカードは使用できず、中国のデジタル通貨を申請することもできなかったそうだ。唯一の選択肢は現金だったが、それさえも誰も受け取らなかった」とのことです。「中国国民は今や『社会信用スコア』によって管理されており、どんな形であれ不服従があれば、罰として資金を凍結される可能性がある」と言っています。
 次期大統領のドナルド・トランプは、「腐敗した米国政府株式会社を北米合衆国共和国へと置き換える意思」を明確にしており、パナマ運河やカナダ、グリーンランドまでも手中に収めたいと考えているようです。
 トルコに関する情報として以下のようなものがありました。
  • トルコはすでにイスラエルの新政権と交渉している
  • トルコのレジェップ・エルドアン大統領がこの地域を掌握した兆しとして、トルコはラタキアタルトゥスの戦略的な港に海軍基地を設置しようとしている。
  • トルコとシリアの間の海洋管轄権協定は、東地中海のすべての均衡に影響を与えるだろう。
  • エジプト政府はトルコに転覆される寸前である
 「イスラエルがシリアに発射したミサイルが大爆発を起こし、それがマグニチュード3の地震を引き起こした。」と言っています。そして欧州連合(EU)の放射線環境モニタリングによれば、「強い爆発の20時間後にトルコとキプロスで放射線量が増加しており、これは小規模な核攻撃を示唆している」とのことです。
 ロシアが現在脅威に感じているのが、中国の「地熱エネルギー技術」であり、それは「ほぼ無限に近い無料のエネルギーを地球全体に提供できる可能性」を秘めていると言っています。「クエイズ・エナジー(Quaise Energy)という企業が…岩石を溶かす技術を活用して、深さ10キロメートルの穴を掘ることを可能にしている」とのこと。こちらの記事によると、「Quaiseは最新の掘削装置とジャイロトロンを組み合わせることで、岩盤を溶かすようにして、わずか数カ月で深さ約20kmの穴を掘ることができる…深さ約20kmに達する穴の底では岩盤の温度が約500度に達するため、ポンプで送った液体を地熱で蒸気などに変換して、発電に利用することが可能」とのことです。
 以下、その他のトピックになります。
  • 中国が気づいていないのは、米国宇宙軍は指向性エネルギー兵器を保有しており、それを使えば中国の主要都市を瞬時に溶けたガラスの池に変えることができる
  • アメリカでは、年間の万引き件数がパンデミック前に比べて93%も増加し…世界の囚人の25%を抱えており、囚人数は世界最多である…さらに…77万人ホームレスがいる。
  • ドイツは、EUとNATOの両方から離脱する動きを見せている
  • ウクライナのゼレンスキー大統領は最近、欧州の政治指導者に賄賂を贈ろうとしたことを認めた。
  • 食品300品目について、プラスチック化学物質を検査した。その結果、86%の食品からプラスチック化学物質が検出され、73%の製品にはフタル酸エステルが、22%にはビスフェノールが含まれていた…フタル酸エステルは生殖器の正常な発達を妨げる。
(ぺりどっと)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォード情報英語版:米国政府株式会社を破産させ共和国を樹立せよ、さもなくば中国の奴隷となるだろう
転載元)

中国主導の世界独裁体制を実現するための大量殺人


Bankrupt the US Corporation and declare the Republic or else become Chinese slaves
By
Benjamin Fulford
December 30, 2024
6 Comments
This is the choice Americans and people of the world now face. New evidence confirms the Biden administration was a Chinese-controlled government. That means the current Chinese leadership was complicit in the global mass murder by vaccine campaign that started in 2020 when Biden was installed as a Chinese proxy.
これは、今アメリカ人と世界中の人々が直面している選択である。新たな証拠によれば、バイデン政権が中国の影響下にあった政府であることが明らかになった。つまり、2020年にバイデンが中国の代理人として政権に就き、中国指導部がワクチンを用いた大量虐殺計画に関与していた可能性があるということだ。

This picture of Joe Biden flying into China as a US Vice-President and introducing his son Hunter to Chinese President Xi Jinping shows the betrayal. Hunter was later given shares in a Chinese company, access to young Chinese actresses and who knows what else. In exchange the Biden regime carried out the vaccine mass murder campaign from 2020 to 2023. ジョー・バイデンが米国副大統領として中国を訪問し、息子のハンターを中国の習近平国家主席に紹介しているこの写真は、その裏切りの象徴と言えるだろう。その後ハンターは中国企業の株式を提供され、中国の若手女優たちと接触する機会を得た。それ以外に何を受け取ったのかは定かではない。そしてその見返りとして、バイデン政権は2020年から2023年にかけてワクチン大量虐殺を実行したとされている。






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伊木浩史氏が語る、「2025年問題」における年金問題の深刻さ ~「皆さんが一生懸命頑張って貯めたお金というのは、この国の…ずる賢い官僚たちが自分の懐に入れました。これ有名な話です。」

竹下雅敏氏からの情報です。
 動画の概要欄によれば、伊木浩史氏は自営業・脱サラ起業家専門のメンタルコーチで、“1億円の金融資産を持つ1万人の生徒を育て、生徒たちと 「お金に不安のない強くて優しい日本」を取り戻すため日本一簡単な平均勝率80%以上を誇る投資の学校『富の寺子屋』の校長を務める”とのこと。
 「自分と家族が心の底から満たされるほどの資産がなければ他人を満たすことは不可能」と言うツイートには違和感がありますが、動画で語られている内容は納得できることがほとんどです。
 「2025年に絞ってですね、今からやっておかないと間に合わないよという話(35秒)」をしています。2025年には国民の約3人に1人が65歳以上、約5人に1人が75歳以上となると言われており、この「2025年問題」は深刻な問題と捉えられています。
 私事で申し訳ないのですが、実は去年の12月に「介護保険被保険者証」というものが東広島市から送られてきまして、“えっ? これって介護サービスを受けられるということだよね。”と驚愕しました。精神年齢は16歳のままなので、自分が「約3人に1人」であるという事実に驚きました。
 動画では年金問題について、“お年寄りが過去積み立てたお金が増えて、年金で払われてるんじゃないんですよね。…皆さんが一生懸命頑張って貯めたお金というのは、この国のあまり頭の良くないというか、頭が良すぎてずる賢い官僚たちが自分の懐に入れました。これ有名な話です。結果的に、皆さんが一生懸命貯めて国に払ったお金はもうないです。…働き盛りの皆さんが今の後期高齢者の年金を払っていると。これは事実なんですね。(2分50秒)”と説明しています。
 政府は年金問題の深刻さをよく理解しているがゆえにワクチン接種に熱心で、将来的に日本の人口を8000万人に減らそうとしているのだと思います。
 “僕らができることのまず1つ目。選挙でまともな人間を選ぶ。そして日本人による日本人の政治ができる国に作り替えていく。…日本にはたくさんの移民がいます。中国人、韓国人、日本を良かれと思ってない人たちがいっぱいいます。その人たちが政治、それからマスメディア、新聞、それから芸能界、あらゆるところに入って自分たちの都合のいいように…。これは陰謀論じゃないですよ。事実の話ですよ。(11分36秒)”と言っています。 
 小泉純一郎の出自とか、『24/12/23 フルフォード情報英語版』に出ていた「あべぴょんの系図」などから推測できることは、“日本を良かれと思ってない人たち”がイギリス・アメリカの思惑によって、日本の支配層として君臨しているということです。
(竹下雅敏)
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【地獄】年金制度は崩壊します…2025年問題に対して庶民がすべきこと3選
配信元)
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配信元)

[X]猫のルナちゃんにもカメラをつけてもらったら…

竹下雅敏氏からの情報です。
ルナちゃんの声がカワイイ。
(竹下雅敏)
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配信元)

セキュリティ・クリアランス法の2つの抜け穴 〜 政権中枢の立場ほど審査無しに重要情報にアクセスできる、ハニートラップ対策のチェック項目がない「今の内閣なんか全部アウトです」

 平井宏治氏による、セキュリティ・クリアランス法(SC法)の解説です。お話は大変面白かったのですが、日本の現状のあまりの情けなさにクラクラ、へたり込みそうになりました。
 セキュリティ・クリアランスとは「国家における情報保全措置の一つ」で、「政府が持っている安全保障上の重要な情報にアクセスする人を審査し、安全だと確認された人に国家がお墨付きを与える制度」だそうです。軍事技術や宇宙航空技術など国の安全保障に関わるような先端技術に携わっているような人で、かつ申請を希望した人が審査されるそうです。
 特定機密保護法が、防衛、外交、特定有害活動の防止、テロリズムの防止を対象にするのに対し、SC法は、重要経済安保情報(水道、鉄道などインフラに関する情報、人工知能など革新的な技術、サイバー防衛技術など)を守るのが目的です。
 ところがSC法の問題の1つは、11条の「適正評価を受けることを要しない」規定で、これによると行政機関の長、国務大臣、副大臣、大臣政務官、内閣官房副長官など政権中枢の人間はチェックなしで重要情報にアクセスできます。最近話題の岩屋毅外相は中国企業の500ドットコムから賄賂を受けた疑惑がありながら、経済安保情報にアクセスすることが可能です。賄賂の見返りはなんだったのか、本来はこのような立場こそチェックが必要だと力説されていました。
 問題の2つ目は、12条の「適正評価の調査項目」で、アメリカのSC法にはあるが日本のSC法にない項目として「国家への忠誠心」「外国の影響、外国の利益を優先する傾向」「性行動(ハニートラップ)」とありました。「(これらを入れると)今の内閣なんか全部アウトです。」とサラリと指摘されています。
 このセキュリティの抜け穴について、国民民主党が修正案を出し「ハニートラップ対策」を調査項目に追加したそうです。すると「自民、公明、立憲、共産もみんな束になって、圧倒的多数で否決したんです。」「いかに汚染されているか、これがハニートラップをめぐる実態なんです。」と脱力するような指摘をされていました。「政策も大事だけれども(その議員が)誠実かどうかが大事」との見解に大きく頷きます。自分の代わりに政治を行うはずの代議士たちが、みんな外国の手先になって働いていたなんて悪夢です。
(まのじ)
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セキュリティクリアランス法の穴?項目修正されない身体検査免除に性行動 平井宏治氏・吉野敏明 対談
配信元)