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[Twitter] 15歳から山仕事を始めたおじいさんのお話 〜 自然を活かし守られながら生活する知恵

 戦後80年足らずの間に、日本は激変したのだと思い知らされる切ないツイートでした。15歳から山仕事を始めた90歳になるおじいさんのお話。黙々と仕事をする姿と自然の奏でる音が短いツイートから伝わります。「ジグザグとイナズマみでに傷付けられた山肌を見っと、おれ、まるで自分の身体傷つけられてるようだった。」
自然と一体となって守り守られていた山仕事が、破壊行為になっていく過程は、日本人が自らを傷つける姿だったのかもしれません。おじいさんの失った生き方は、日本人が失った環境だったように見えます。
 自然と共に生きてきた体験と知恵を、今ならまだ次世代に繋ぐことができるかもしれません。寄ってたかって破壊してきたものを正しく認識して、再生に転換する時期がきているような気がします。
(まのじ)
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配信元)

[Twitter]テレビCMはなんのために出す?

編集者からの情報です。
えええー!!
CMでよく見る企業ほど
○○ックの可能性ありですと。
お金でどうにでもなるメディア。
(まのじ)
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政府はマイナンバーカードの普及率、普及状況を条件に交付金を決定する 〜 「デジタル田園都市国家構想交付金」の他、地方交付税も

 以前にマイナンバーカードにポイント付与する制度を創るのに、1兆8千億円もの巨費が投じられると報じられました。実際にポイント制度ができあがり、なんだかんだの条件で「なんと最大2万円分のポイントがもらえる!」と政府が広報する不気味な展開でした。しかしそれでも人気がないせいか、申請期限が9月末から12月末まで延長になったようです。「今がお得!今がチャンス!申請はお早めに」とあおっても、国民の半分も申請していません。
 そこで政府は脅迫に出ました。
政府は来年度、新たに「デジタル田園都市国家構想交付金」という1200億円の交付金を設ける予定にしています。自治体からこの交付金の申請をする場合、その自治体のカードの普及状況や普及率を反映させて支給を決めることにするそうです。おまけにNHKによれば、来年度の地方交付税の算定にまでカードの交付率を反映させる方針とあり、交付金という弱みに付け込んで自治体を従わせようというヤクザみたいな政策を堂々とやるつもりです。
デジタル田園都市国家構想に加担して交付金を受ける必要はないと思いますが、全ての国民のための公費を支配の材料にするのは、いかにも卑怯なり。あたかも「献金しなければ地獄に落ちるぞ」みたいな壺政権のやり方は実は目新しいことではなく、これまでずっと沖縄県に対して強要していました。
 デジタル音痴な政権に個人情報を渡して監視社会に貢献し、電通、パソナに運用させるなどという危険なことができるわけがない。2023年度から、だそうです。それまでに解散総選挙、政権一新して、国民の為に働く政府に変えましょう。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
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マイナカード低迷なら交付金ゼロ 自治体に「全国平均以上」要求
引用元)
 マイナンバーカード普及へ、政府が検討している新たな方策の案が21日、判明した。2023年度に創設し、自治体に配分する予定の「デジタル田園都市国家構想交付金」の一部を「住民のカード取得率が全国平均以上」でなければ受給を申請できない仕組みにする

 同交付金はデジタル技術を活用した地域活性化事業の支援が目的。検討中の案によると交付金の一部は、全国のモデルとなるような事業を実施する自治体に配る

 これとは別に、デジタルを使った他地域の優れた事業を取り入れる自治体などを対象とする配分枠も確保する。この枠は、取得率が高い方が交付金を受け取りやすくなる見通しだ
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政府 マイナンバーカードの普及状況 交付金配分に反映方針
引用元)
(前略)
政府は、来年度の地方交付税の算定にもカードの交付率を反映させる方針で、普及に取り組む自治体を後押ししたい考えです。

一方、自治体からは「カードの普及と交付金を結び付けるのは乱暴だ」などという声もあがっていて、今後、反発が出ることも予想されます。
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角膜移植を受けた人にコロナワクチン接種による拒絶反応が起きている 〜 順天堂大学の研究が海外で注目

 順天堂大学の研究が海外で注目されています。コロナワクチン接種によって引き起こされる組織的な炎症反応、「急性角膜移植片拒絶反応」と呼ばれるものです。角膜移植手術を受けた21人(23眼)を評価したところ、全ての患者が接種後1日から6週間の間に拒絶反応が起きたということです。中には20年前に角膜移植を受けた患者も含まれています。
「mRNAワクチンは抗体を誘導しつつ免疫を抑制するが、移植片に対しては免疫抑制が起きない。リンパ球による攻撃をうけて拒絶反応が起きる」とあります。
元々、角膜移植手術は「拒絶反応の少ない最も成功しやすい移植手術の一つとして知られている」そうで、事実、移植後20年間無事に過ごしていたにも関わらず、ワクチン接種後に拒絶反応が起きたということは、今後突然に臓器を拒絶するケースが増える懸念があります。以前からワクチン接種後の角膜移植後の拒絶反応の例に注目し、情報提供を促すツイートもありました。
順天堂大学のシステマティックレビューでは、「最近COVID-19ワクチン接種歴のある、あるいはCOVID-19ワクチン接種を計画している将来の角膜移植患者に対する効果的なケアと移植片拒絶反応の予防策を確立する」必要を結論しています。
(まのじ)
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グローバリストが私たちを奴隷にしようとしている監視社会から抜け出すための「グローバル・ウォークアウト」の第1~第3ステップ ~「現金を使う」「地産地消」「テレビのスイッチを切れ」

竹下雅敏氏からの情報です。
 グローバリストが私たちを奴隷にしようとしている監視社会から抜け出すための「グローバル・ウォークアウト」の第1~第3ステップです。第4ステップは9月25日に出るようです。
 第1ステップは、「現金を使う」ことです。“これは強力なステップであり、金融面における、抵抗のステップでもあります。皆さん、まず現金を用意して下さい。1週間の生活費をカバーできるだけの現金です。…そして、デビットカードやクレジットカード、他のデジタルカードをなるべく使わないようにし、使うとしても最小限に留めるようにして下さい。現金を使う場合、この機会を利用して、周囲の人や、友人や家族に、その理由を伝えて下さい。皆で一緒に現金を使うようにすることで、金融封鎖の圧力を阻止することができるはずです。”と言っています。
 経済再生のカギは中小企業を支援する事です。クレジットカードの取引手数料は、お店が負担しているのです。あなたが現金で決済をすることで、お店を助けることになります。しかし、クレジットカードを使えば、決済手数料はカード会社の利益になります。お金を出来るだけ地元で回すことが肝要なのです。
 この意味で、地域の中小企業・住民等が利用者・会員(出資者)となり地域の繁栄を図る、相互扶助の理念に基づく協同組織の金融機関である「信用金庫」を使うことが、「地域で集めた資金を地元企業・住民等に還元し、地域社会の発展に寄与する」ために重要なのです。
 第2ステップは、「地産地消」です。“できる限り家族経営の食糧品店や、スーパーマーケットを見つけて支援し、なるべく地元産の製品を買うようにし、自分の住む地域の農業や共同体をサポートすることです。都会に住んでいる人なら、地元でどんな新鮮な食材が手に入るか調べてみましょう。”と言っています。
 私は、コンビニには入らない。購入できるものがありません。コンビニやユニクロは嫌いです。
 第3ステップは「テレビのスイッチを切れ」です。“すべての主流メディアから登録を解除することです。携帯電話、ノートパソコン、タブレットからアプリを削除し、ソーシャルメディアやユーチューブのチャンネルを極力アンフォローして下さい。少なくとも1週間は主流メディアを避けるようにし、たとえ興味深い見出しであっても、見ないように心掛けて下さい。”と言っています。
 コロナ、ワクチン、ウクライナ紛争の報道から分かるように、主流メディアはグローバリストの支配下にある洗脳装置です。主流メディアの報道は、基本的に「すべて嘘」だと思って良い。少し調べれば分かりますが、歴史や宗教も同様です。
 “続きはこちらから”のマイケル・イェードン博士(ファイザー社元副社長)のメッセージをご覧ください。博士は、“私はこの冬の間に取り返しがつかないほど事態が変化する可能性があると信じています。”と言っています。“政府が国民に危害を加え、現代社会を解体し、デジタル管理全体主義体制下で、すべての人々を奴隷にするために積極的に動いている”ことを確信しているのです。
 これはクラウス・シュワブの言動からも明らかな事です。常に先を読んで準備を怠らないようにしなければ、生き残れない時代になってきたのです。
 ロシアの動きを見ても分かるように、グローバリストの計画は絶対に成功しません。しかし、人々が目覚める過程で、非常に多くの人たちがワクチンの薬害や社会的混乱によって犠牲になると思われるのです。欧州の状況を見れば、“この冬の間に取り返しがつかないほど事態が変化する可能性がある”と見るのは、とても自然な事だと思われます。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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