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[日本や世界や宇宙の動向]アメリカの囚人数、差し迫る金融崩壊、ベネズエラの食糧危機!

竹下雅敏氏からの情報です。
 識者の見解は、共通しているようです。ベネズエラのスーパーの棚から商品が消えてしまいました。石油価格の下落が、ベネズエラに困難をもたらしているようです。問題は、事実上配給に頼っていた貧困層のダメージがどのくらいあるのかにかかっていると思います。BRICS諸国がベネズエラを見捨てるとは思えないので、何か秘策があるのではないかと思っています。注視したいと思います。
 このベネズエラの状況は、下手をすると明日の日本の状況になり兼ねないところが恐ろしいのです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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アメリカの囚人数、差し迫る金融崩壊、ベネズエラの食糧危機!
転載元より抜粋)
(アメリカの金融、経済アナリストのコメント)
http://theeconomiccollapseblog.com/archives/11-predictions-economic-disaster-2015-top-experts-globe

ジェラルド・セレンテ
「人々は金融詐欺師らを信用しなくなります。なぜなら彼らは既に手の内を明かしてしまったからです。彼らがやっていることはネズミ講なのです。彼らはこれ以上詐欺ゲームを続けることができなくなっています。詐欺ゲームに使えるカードがなくなってしまったからです。では彼らは一体何をしようとしているのでしょうか。金利を上昇させることもできません。昨年12月に株式市場がほころび始めましたが、それは。。。彼らの詐欺ゲームが終わりつつあるということです。そしてウォール街や世界中がパニック状態になる時が迫っています。

ポール・クレーグ
西側諸国の砂上の楼閣(金融システム)がいつ崩壊してもおかしくない状況です。ダウの株価や強い米ドルを裏付ける経済の基礎的条件は一切存在しません。」

ビル・フレッケンステイン
彼らは株価を上げることで経済危機を回避しようとしていますが、うまくいくわけがありません。今後、予期せぬ深刻な事態になるでしょう。 人々は全てが見え透いた真似事だということに気が付きます。その結果、ドルが暴落し、株式市場が暴落し、ついでに証券市場も暴落することになります。中央銀行が金の価格を操作していることが明らかになり、金の価格は一時的に回復するでしょう。」

リズ・マコーミック&スザンヌ・ウォーカー
「ウォール街からのメッセージとして・・・2015年は米国債が壊滅的な状態になります。覚悟をしていてください。

ジョン・イング
今、世界が直面している危機に比べれば2008年の金融崩壊は単なる舞台稽古のようなものです。世界の国々の政府が民間セクターよりもはるかに多くの借金を抱えている状態なのです。今回の経済、金融崩壊は2008年のそれとは比較にならないほど破壊的なものとなるでしょう。」

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そして、ゼロヘッジによれば、
ロシアはEUに対し、アメリカとのTTIP交渉をやめ、ロシアのユーラシア経済連合に加盟するように呼び掛けています。

<ベネズエラの食糧危機>
https://twitter.com/L0gg0l/status/551886149317570561
ツイッター情報:

ベネズエラが食糧危機に!スーパーの棚から商品が消えています。食品類だけでなく生活必需品も手に入らなくなりました。

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[日刊ゲンダイ]大メディアはスルー「日本人の家計貯蓄が初マイナス」の衝撃

竹下雅敏氏からの情報です。
 日本経済が失速して、崩壊寸前であることがよくわかります。“戦争中でさえ、家計所得はプラスだったのに、それがマイナスに転じた”ということです。これほどの衝撃的なニュースを“大新聞・TVがほとんど報じなかった”というのだから、原発事故で福島の人々を見捨てたように、今度は日本国民を見捨てて、自分たちだけが生き残るつもりのようです。これは近い将来、国民は覚悟を迫られるということだろうと思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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大メディアはスルー「日本人の家計貯蓄が初マイナス」の衝撃
記事配信元)
本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
記事の提供元にてご覧ください。

[Martin Island]このまま何もなく過ぎ行くこともあるまいと、先端情報から鑑みてわかろうというものだ。

竹下雅敏氏からの情報です。
 私にも経済崩壊の時期はわかりません。しかし2015年のどこかだろうとは思います。さすがに敏感な人は、いよいよ崩壊の時が近づいたことを気配として感じているようです。“食糧、燃料など、最低でも3週間”とありますが、食糧は出来れば3か月、可能なら半年か1年分用意しておいてください。玄米と塩だけでも、何とか1年食いつなぐ量を確保出来れば、生き延びる可能性が高くなります。問題は水と燃料です。ここまでの混乱を想定すると、田舎が安全だという結論になります。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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このまま何もなく過ぎ行くこともあるまいと、先端情報から鑑みてわかろうというものだ。
記事配信元)
本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
記事の提供元にてご覧ください。

[The Voice of Russia]ロシアはシベリアで東を発展させる

竹下雅敏氏からの情報です。
 プーチン大統領は、極東、東シベリアの開発を考え、実態経済にお金を投じるようで、将来的にアジア太平洋地域諸国との貿易は、現在の25%から40%になるとのこと。雇用が創出され、経済は確実に発展します。
 株価だけを引き上げて経済は好調だと言っているどこかの国とは、全く違います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ロシアはシベリアで東を発展させる
転載元)
© Photo: Fotolia.com/Serg Zastavkin

© Photo: Fotolia.com/Serg Zastavkin


ロシアはアジア太平洋地域諸国をキー・パートナーと見なし、アジア諸国との協力推進は戦略的性格をもつ、と見定めている。2015年、ロシアの政策上の最優先課題は、極東および東シベリアの開発である。その一環で、ロシアは、中国、日本、韓国など、アジア太平洋地域を代表する諸国からの投資の呼び込みを活発化する。

ロシア極東のもつユニークなポテンシャルを、アジア太平洋地域諸国と相互に利益になるように活用するには、どうしたらよいか?ロシアAPEC研究センター副所長のグレブ・イワシェンツォフ氏は次のように語る。

「ロシアはアジア太平洋地域の新参者ではない。むしろかつても今もこれからもその一部である。アジア太平洋地域は経済・技術・イノベーションの中心地である。ロシアはそのアジア太平洋地域がもつ優位性を活用するべく努めていく。いまアジア太平洋地域も東シベリアもロシア極東も、地域の経済発展へ新たな一歩を踏み出すべき好機を迎えている。ロシア側の取り組みとしては、外国資本の極東への投下をやりやすくするような措置に着手している。企業への特典をもうけ、設備を構築し、物流拠点を作る。これらの仕事により、アジアと欧州の間に新たな物流の回廊が築かれ、また、それに劣らず重要なことに、新規雇用が創出され、ロシアの欧州部分に住む人が極東に移住するようになる

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[日本や世界や宇宙の動向]ウォール街が警報を鳴らしています!

竹下雅敏氏からの情報です。
 おそらく2015年のどこかで、資本主義は崩壊します。記事にあるように、“家族のために大量の食糧や必需品”を買っておくことが重要です。
 事が起こると、下の記事にあるように、政府は人々の貯蓄を奪いに来ます。これは新円の切り替えなのか、大量に円を印刷することでインフレを増大させることなのか、またキプロスで行ったように、預金額の一定の割合を国が没収してしまうことなのか、危機の状況によってはいくつかの事が実行される可能性があります。
 こうなると、ゴールドを所有していたとしても、新円との引き換えですべて国に没収される可能性すらあります。事実アメリカでは前例があります。確実な資産としては、希少金貨や絵画などですが、現在の資産をこれらに替えるにはもはや時間的に無理でしょう。日本の場合、アベノミクスで土地・不動産のバブルが起きていますが、経済の津波が来た時には、その後に何も残らないでしょう。準備をして来た者だけが生き残る、そういう時代に入って来たということです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ウォール街が警報を鳴らしています!
転載元より抜粋)
http://beforeitsnews.com/alternative/2015/01/alarming-wall-street-sounds-the-alarm-record-margin-debt-since-1929-video-heads-way-the-hell-up-3087628.html
(概要)
1月5日付け:



(概要)
今後数日間、世界の株式市場を注視する必要があります。今日のNYダウ平均株価は300ポイントの下落でスタートしました。また原油価格も1バレル50ドルを切っています。そしてウォール街は1929年来の記録的な証拠金負債に陥ったと警報を鳴らしています。

※証拠金とは: 契約の成立およびその履行を証するため,一方が他方に提供する担保の金銭。株式申し込み証拠金,取引所に関する委託証拠金・売買証拠金など。

そして非常にタイムリーに米連邦議会で支出法案が可決されました。これは巨額の負債を抱えた銀行を新たに緊急支援するための法案です。
さらにロシア政府もロシアの銀行の緊急支援を行う用意があることを発表しました。このように銀行は政府から緊急支援を受けてビジネスを続けることができます。

銀行が閉鎖されたなら、雇用主はどうやって給与を支払うのでしょう。食料品店はどのように食料を仕入れるのでしょうか。

1929年の状況と比較してください。ヨーロッパの株価(特にエネルギー株)はさらに下がっています。イタリア、ドイツ、フランスでは大損失となっています。失業率が記録的な数字になっています。しかし宇宙開発事業に何十億ドルもの資金を投入しています。

ビットコインや金や銀そしてエネルギー株に投資をしないでください。最も重要なのは食料と水を買い置きすることです。家族のために大量の食料や必需品のみを買ってください。

政府が実際にベイルインを実行に移すのかどうかを見極めましょう。

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アメリカの政策を日本も追従していますね。
転載元より抜粋)
http://kingworldnews.com/former-white-house-official-warns-terrifying-cyprus-style-global-endgame/2/
(概要)
1月5日付け:
ホワイトハウスの元金融スペシャリストがキプロスのような金融崩壊が起こると警告しています。

King-World-News-Former-White-House-Official-Warns-Of-Terrifying-Cyprus-Style-Global-Endgame-1728x800_c

ホワイトハウスの元高官(元大統領顧問であり大統領の金融市場作業グループの一員だった)のDr.マルムグレンがキングワールドニュースのエリック・キング氏のインタビューに答えました。
Dr.マルムグレンによると:
今後、キプロスのような金融崩壊が世界中を襲うでしょう。金融ハルマゲドンが起きれば、腐敗した政府は米国民の預金を盗むでしょう。
今後、2008年~2009年の時と同じレベルのデリバティブ危機が一挙に起こります。

問題は、デリバティブ危機に対応するために必要な現金と流動資産が銀行のバランスシートに存在するかということです。
デリバティブ市場があまりにも巨大になり過ぎたため、制御不能となれば、銀行が破綻する危険性があります。

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