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「脳内の神経伝達物質は腸内細菌環境がコントロールしている」という研究結果から、これまで原因不明だった病気に光明

 In Deepさんの記事は腸内細菌がテーマになることが多く、腸内細菌ファンのまのじとしては目が離せませんが、最近、立て続けに胸のすくような記事がありました。
 これまで原因不明とされていた病気、例えばパーキンソン病や線維筋痛症の発症原因がどうやら「腸内細菌環境の破壊や変化」にあるらしい、というもので、例によって根拠となる科学記事を紹介しつつ、ご自身の体験に基づいた見解を述べておられました。
 まず、パーキンソン病は「脳内のドパミンという神経伝達物質が減少することで起こる」ことまでは分かっていました。一方で「神経伝達物質をコントロールしてるのは主に腸内細菌」であることも判明してきました。パーキンソン病もドパミンを造る腸内環境が破壊されたことで発症し、そしてその腸内環境の破壊は、抗生物質を多用したことが原因の可能性が高いそうです。おまけに病院で処方される薬の中で最も腸内細菌を破壊するのが「抗生物質」と「抗ガン剤」だとキッパリ。日本人でパーキンソン病にならない方が不思議ではありませんか。
 もう一つの記事では、にわかに注目されるようになった線維筋痛症という大変な痛みを伴う病気について、これも従来は原因不明とされていたものですが、やはり腸内細菌環境の変化が関係しているとの結果でした。記事では「『痛みを伴う原因不明の症状』は、ほとんど腸内細菌と関係するのではないか」とも考察されており、実際、InDeepさんは酪酸菌の効果を体感されているようです。
 個々人に合った腸内環境づくりは、想像以上に人生に影響するかもしれません。新年に向けてのキーワードはやはり「うん○」。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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原因不明とされてきたパーキンソン病の発症の原因が「抗生物質による腸内環境の破壊」である可能性がフィンランドの研究で判明
転載元)
パーキンソン病もまた腸内環境の変化で発症している可能性
これまで、「抗生物質によって引き起こされている可能性がある疾患」については、いくつかご紹介したことがありますが、フィンランドのヘルシンキ大学が、

パーキンソン病の発症の原因は、抗生物質の多用にある可能性

と発表しました


パーキンソン病は、手足の震え、こわばり、歩行困難などを伴う進行性の神経疾患で、脳のドパミンという神経伝達物質が減少することによって起きることはわかっていますが、なぜ、ドパミンが減少するかはわかっていませんでした。

つまり、「パーキンソン病は原因不明」とされていたのです。

ところが、今回の研究では、抗生物質を多く服用した人たちに、パーキンソン病の発症の明らかな増加が見られたことがわかったのでした。

研究者たちの見解としては、「腸内環境が破壊されることによって、発症に至っている可能性が高い」ということですが、これまで、

「脳内の神経伝達物質を作成して、コントロールしているのは主に腸内細菌」

であることが次々と判明していますので、ドパミンという脳内物質の産生とコントロールをしている「おそらく1種類の腸内細菌」があり、それが抗生物質で破壊されることによって、ドパミンの産生がおこなわれなくなるのだと思います。
(中略)

結局、パーキンソン病の予防として大切なのは「腸内環境を破壊しない」ということになりそうですが、病院で処方される薬の中で、最も腸内細菌を破壊することがわかっているのは以下の2種類となると思われます。

・抗生物質

・抗ガン剤


(中略)

腸内細菌の世界は、細菌と細菌の間に極めて複雑な関係性が存在するものですので、一度破壊されると、基本的には復活しないはずです。

大人の方々で、私のように、すでに腸内環境がある程度、破壊されているという自覚がある方については、いわゆる「腸活」でしのぐしかないと思われます。

(以下略)


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「カジノは日本に必要ない」―米国でカジノの設計を手がけてきた建築デザイナーが語る

竹下雅敏氏からの情報です。
 米国でカジノの設計を手がけてきた建築デザイナーが、 「カジノは日本に必要ない」と言っています。引用元の日刊ゲンダイの記事は大変面白いので、ぜひご覧ください。ただ、カジノに詳しくないので、なぜスロットマシンの収益が、“1回25円程度ですが、一台あたり1日500万円”になるのかはよくわかりません。
 米国のカジノ事業者が日本をターゲットにしている理由は、アメリカのカジノ業界全体が苦しくなり、“日本人のベットの下に隠れているお金を取り出したい”ということらしい。
 確かに、宝くじで一獲千金を夢見たり、高配当をうたったマルチ商法に騙される人も後を絶たないことを思うと、カジノで身ぐるみ剥がされる人が出てくるのもわかる気がします。
 おそらく、通常では味わえないような興奮と熱狂がカジノにはあるのでしょうね。徹夜でカジノができることから、相当な脳内麻薬が出ているのだと思います。裏を返すと、日常生活があまりにも退屈で、生きているという実感がない人が嵌りやすいのかも知れません。
 “続きはこちらから”をご覧ください。カジノマフィアのご意向を忖度した反社会的勢力の安倍政権が、「カジノ管理委員会」を設置し、カジノに反社会的勢力の混入がないかチェックするというのです。もちろん、「カジノ管理委員会」のトップを任命するのは、“ケチって火炎瓶”のあべぴょんです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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米国の建築デザイナーが警鐘「カジノは日本に必要ない」
引用元)

画像はシャンティ・フーラが別の画像ツイートに差し替え
建築デザイナーの村尾武洋氏(C)日刊ゲンダイ
(中略)
本場米国でカジノ・ルームの内装などを長年手がけてきた建築デザイナーの村尾武洋氏。
(中略)
日本円で4億円の仕事で一年をかけてつくりました。するとお客さんから、6週間でもとがとれた、と連絡がありました。次もやってくれと言われて12億円の仕事をしました。それも8週間で元がとれたと連絡がありました。(中略)… 考えれば、カジノ事業者がそんなに儲かるのは負けた方がいるからです」
(中略)
カジノには負けている人にクレジットをつけてカジノからお金を借りさせる部屋をつくります。上限ぎりぎりまでクレジットカードで借りさせ、家を抵当に入れさせます。限界まで負けられるようにカジノはお金を貸し出すんです」
(中略)
カジノで一番怖いことは<飲む・打つ・買う>がセットであることです。カジノで酒は無料で出しますが、裏では売買春のシステムがあります。ラスベガスでの売買春はもともと違法でしたが、合法にしました。そうすれば娼婦の健康を維持できる保険が出せるからです。」
(以下略)
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「街に還元あり得ない」 カジノ設計経験者が講演 横浜
引用元)
(前略)
米ニューヨーク在住の日本人建築デザイナーの男性(52)が(中略)… カジノの設計に15年近く関わってきた経験を踏まえ、「カジノは『飲む・打つ・買う』がセット。日本に必要ない」と警鐘を鳴らした。
(中略)
 男性は1988年にニューヨークでデザインを学んだ後、米国でレストランやバーなどの内装を手掛けるデザイン会社を設立。2004年からカジノを手掛け、これまでに米ラスベガスなど30近くのカジノに関わってきたという。

 IRでレストランやブティック、コンサートホールなどの施設をデザインする際はその中心にカジノを置き、必ずカジノを通る動線を描くという。「ホテルのロビーもカジノを通った先にある」。カジノに立ち寄った客に対しては「そこから1歩も出ないようにデザインしている。街に還元はあり得ない。あれば、僕らデザイナーの負けです」と説明。保育施設でさえカジノの横を通るといい、「次世代を考え、子どもたちにカジノを慣らしている」と明かした。
(以下略)
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配信元)
 
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長周新聞の書評より「人間使い捨て国家」労働時間、残業時間が世界最多の日本 〜 あのバニ夫最新作は「請求しろ!」

 綿密な統計でアベノミクスの嘘を暴いたモノシリン先生こと明石弁護士が、今度は「人間使い捨て国家」という衝撃的なタイトルの本を上梓されています。衝撃的と言いながら、現実にその通りの労働現場であることを今回もデータを元に示しておられるようです。
しかし表に出ている数字、例えば正社員の自殺は95人とされていても、自殺の動機に「勤務関係」が含まれるものとなると2018人、さらに「不詳」とされているものが5289人もあり、過労うつなどによる自死の実態はもっと深刻な様相です。世界中で最も労働時間、特に残業時間が多く、一方で残業時間の割増率は韓国の半分、しかも支払われていない場合が多い、などと信じられないような劣悪な環境が日本でした。
 本来ならば、こうした悪質な労働条件は法律で規制し労働者を保護するのですが、今年4月から施行された労働基準法の改悪で、抜け穴だらけのザル法になってしまいました。
その結果、恐れていたように日本の職場は死と直結するほど危険になっています。けれど企業に有利な労働法制では仮に命を落としても保障すら満足に請求できません。
 ブラック企業被害に詳しい明石弁護士は、こうした労働者、そして国民を「使い捨て」にする現状から脱する方策として「最低賃金全国一律1500円」を提案されています。
 明石弁護士は以前に、過労死・過労うつへの証拠になるとして、バニ夫に変身し「KIROKUSIRO (記録しろ)!」と布教されていましたが、バニ夫再来、今度は「請求しろ!」だそうです。
ゆかいな弁護士さんだなあ。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)

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『人間使い捨て国家』 著・明石順平
転載元)
日本は世界の中でも異常な低賃金・長時間労働の「人間使い捨て国家」であり、それが過労死や過労自殺という不幸な事件をくり返させ、国を衰退させる大きな要因になっている。安倍政府の「働き方改革」はそれに輪をかけて悪化させるものだ。著者はブラック企業被害対策の弁護士としての経験から、コンビニ店長や外国人労働など日本の労働現場の実情と、公表されている統計数字をもとに以上のことを訴え、現状を変える具体的政策を世に問うている。

 日本の一般労働者(パート以外)の年間総実労働時間は世界の中でも長く、統計では年間2000時間。月の最後の1週間の就業時間が60時間以上(残業時間が週20時間以上)の労働者は10人に1人、実数で四百数十万人いる。とくに30代と40代男性の割合が高い。週労働時間が49時間以上の者の割合は、ドイツやフランスに比べて2倍だ

 過労によって発症する脳・心臓疾患の労災請求件数が年に800~900件。同じく精神障害の労災請求件数は1700件をこえる。両者の死亡者はあわせて年間200人以上。さらに2017年の正社員の自殺者は95人。だがこれは氷山の一角で、警察庁発表によれば昨年の自殺の動機で「勤務関係」が2018人、「不詳」が5289人もいる。

 長時間労働で過労死・過労うつに追い込まれても、証拠が足りないとか、そもそも請求する気力自体を奪われているという理由で、労災請求を断念する労働者や遺族はさらに多い。もし請求しても、労災に認定されるのはそのうちの3割にすぎない。

 しかもその多くが残業代不払いであった。欧米や韓国は残業手当の割増率が50%で、残業代は長時間労働に対するブレーキとして機能しているといわれる。しかし日本の割増率は25%、しかもそれすら払われていない場合が多い。

 そして以上のことを規制して労働者を保護するための労働基準法や関連法規が、この20年間で次次と改悪され、抜け穴だらけになっている

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世界における一人当たりの名目GDPの日本の推移 ―小泉が首相となった2001年から急落が始まり、トドメを刺すのが安倍政権

竹下雅敏氏からの情報です。
 世界の一人当たりの名目GDPの推移を表した動画。日本に注目して見てください。バブル崩壊後、日本は、ケインズ政策で大量の国債を発行して何とか凌いでいたのですが、景気は回復しませんでした。
 そこで、小出雲文虹郎(コイヅモフミニジロウ)じゃなくて小泉純一郎の登場で、日本はグローバリズムに舵を切ります。デフレ下に構造改革をやるという真逆の政策で、動画をご覧になると、小泉が首相となった2001年から急落が始まります。トドメを刺すのが、安倍政権。以下のツイートをご覧ください。
 グローバリズムというのは、強い者がより肥太り、弱者を蹴散らすものです。トリクルダウンのおこぼれをいつまで待っても、勝ち組の富裕層は富をタックスヘイブンで隠してしまうので、貧困層はおこぼれには預かれません。
 これをわかってやっているのが富裕層です。なので、貧乏神というよりも、寄生虫と言った方がより的確かと思います。
(竹下雅敏)
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配信元)




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安倍政権は北朝鮮拉致による2人の生存情報を入手しつつ、これまで公表していなかった ~拉致被害者を救出する気などさらさらない安倍政権

竹下雅敏氏からの情報です。
 拉致問題解決を「最重要課題」と位置付ける安倍政権は、2014年5月前後に田中実さん、金田龍光さんの2人の生存情報を北朝鮮から入手していたにもかかわらず、これまで公表していなかったことがわかりました。
 Dr.ナイフさんが取り上げた動画を、ぜひともご覧ください。安倍政権が“やってるフリ”だけの「言うだけ番長」であることがよくわかります。
 もともと、拉致被害者を救出する気などさらさらない安倍政権ですが、日本政府が、“被害者全員の帰国”を求めている関係で、問題解決が極めて困難になっています。
 金正恩の母親が横田めぐみさんだということは、飯山一郎氏が最初に気付いた(2010年12月21日の記事を参照してください)と思うのですが、その後、ベンジャミン・フルフォード氏、中丸薫氏、板垣英憲氏、張勝植氏も同様のことを言っています。なので、この情報は、まず間違いないと思われます。
 そうすると、母親の横田早紀江さんは、この事実を知っているのかということが問題です。これまでの経緯を考えると、知っていても、そうだとは言えないでしょう。
 いつか真相が明らかになるかも知れませんが、その時に問題になるのは、これまでずっと国民を騙し続けてきたのは誰なのかでしょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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北朝鮮拉致情報、政府高官が封印
田中実さんら2人生存、首相了承
引用元)
 拉致問題を巡り北朝鮮が2014年、日本が被害者に認定している田中実さん=失踪当時(28)=ら2人の「生存情報」を非公式に日本政府に伝えた際、政府高官が「(2人の情報だけでは内容が少なく)国民の理解を得るのは難しい」として非公表にすると決めていたことが26日、分かった。安倍晋三首相も了承していた。複数の日本政府関係者が明らかにした。もう1人は「拉致の可能性が排除できない」とされている金田龍光さん=同(26)。

 日本では身寄りがほとんどなく「平壌に妻子がいて帰国の意思はない」とも伝えられ、他の被害者についての新たな情報は寄せられなかった。

田中実さん


金田龍光さん


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2人拉致生存情報、政府封印 14年、北朝鮮から伝達
引用元)
(前略)
 二人の生存情報を日本政府が入手して五年余り。日朝交渉に進展がない中、拉致問題解決を「最重要課題」と位置付ける安倍政権が非公表を続けている判断が適切かどうかが問われる。二人はいずれも神戸市出身で同じラーメン店の店員だった。

 両国は一四年五月、拉致被害者の再調査などを盛り込んだ「ストックホルム合意」を取り交わした。北朝鮮はこの前後、田中さんと金田さんが北朝鮮に入国し妻子と共に暮らしていると日本政府に知らせたことが既に判明している。
(以下略)
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配信元)
 
 
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