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地球ニュース:アメリカ狂騒曲

 今回はアメリカのカバールが追い詰められているのが、じわじわ伝わってくる情報を3つ。マケインの死、カバノー判事の公聴会、そしてオルゴナイト店の販売禁止事例です。
 マケインの死亡日は、波動の訓練をされている方々の練習材料にもなりそうなので採用しました。何日まで生きていたのか、是非測定してくださいませ。
 そうそう、フルフォード氏の前回の記事に「海軍の評判を守るために名誉の死を許された」とありますが、あれは多分、マケインが祖父・父親と続く海軍家系の三代目だったからじゃないでしょうか。
 米軍ってこういう伝統に重きを置きたがりますよね、個人的な印象ですが他の職種よりも顕著な感じがします。最高裁判事の威力といい、日本と異なる感性かと。
(Yutika)
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アメリカ狂騒曲


マケイン死亡の日と原因


お馴染みクリントン御用達TV局、モッキングバード作戦大本営発表のCNN局に出演したオハイオ州知事ジョン・ケーシック氏のうっかり発言から始めましょう。こちらです:

クリス・クオモが司会を務める『クオモ・プライム・タイム』という番組の一部です。同日の番組全体の動画だと38分20秒位のところです(※ジム・ストーン氏が貼っていたアドレスで、直前に飛ぶ筈です)。

ケーシック知事は共和党ですが、トランプさんの指導力には批判的。四方八方に喧嘩を売って滅茶苦茶だと嘆いています。

「では議会の方はというと、ジョン・マケインが処刑されてから24時間ほどだというのに、あの公聴会の騒ぎっぷりときたら……」とブレット・カバノー判事の指名承認公聴会に言及し始めました。

英語の原文だと「It’s like 24 hours since McCain was put to death, and….」。この「put to death」、とは誰かを処刑する、あるいは犬猫を殺処分したり安楽死させる時に使います。なのでどこかのコメント欄で「ペットじゃあるまいし(笑)」的な書き込みがありました。

あれれ……一応、マケイン氏は“癌で死んだ”ということで大々的にお葬式しませんでしたっけー?

整合性が取れません。ということで、どう頑張ってもそうは聴こえないけれど「put to rest」の言い間違いだろう、と擁護する意見も出て来ました。それなら「埋葬する」という意味もあるので、「お葬式から僅か一日しか経っていないのに」という意味になります。

でも、ジョン・マケインの公式“死亡”日は8月25日、あの大々的なお葬式は9月1日土曜日。計算が合いません。


ちなみに冒頭の番組は5日夜9時から生放送です。録画じゃありません。カバノー判事の公聴会が開かれたのは4日ですし。

ということで、ジム・ストーン氏は自身のサイト上で、ケーシックはマケインに何が起こったのかを分かっていて、口を滑らせてしまった、と結論付けています。

「ディープ・ステートの大半は何が起こっているか知っていて、葬式に出席した殆どの人間もマケインが【その時点では】まだ死んでいないと知っていた、というのが私の推論だ。だからこそ、棺は閉じられたままだったのだ【※アメリカでは故人にお別れをするときに棺の蓋を開けておくことがポピュラー】。

誰もが――CNN局もABC局も、国会も――全員、マケインは処刑されたことを知っており、誰一人として一切言及しない。トランプがドブ水は抜かれていっていると現在形でツイートしたのには意味があった筈で、それは誰か大物を倒さねばならなかったということであり、であれば時を同じくして何故あそこまで大々的に狂乱騒ぎとなっているのかも説明がつく。」


さてはてマケインはカバールの情報を売り渡した御褒美に、自分の葬式を見せてもらってから処刑されたのでしょうか。ベトナム戦争で捕虜となった際には「Songbird(歌う鳥)」と呼ばれていました。死亡日がいつにせよ、きっとペラペラと、とてもよくしゃべる鳥だったのでしょう。


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沖縄県知事選 JC主催公開討論会 〜 田中龍作ジャーナル他、「準備万全の」佐喜真陣営

 9月5日、沖縄県知事選の立候補者の公開討論会がありました。当初、討論会を拒否していた佐喜真陣営でしたが「一般公開をしないことを条件に参加」などの報道が流れ、有権者に伝わる討論会になるのかなと思っていたところ、急きょ昨夜、公開での開催となりました。もっとも、テーマが「辺野古」に移ったところでフリーのジャーナリストが会場から連れ出されたようです。
田中龍作ジャーナルによると、両候補の違いが明確に現れたのが「辺野古」と「IR(カジノ法案)」だったということです。これは、官邸対国民の図式からも当然と思われました。
 しかし実際に会場で討論を聞いた有権者の受けた印象は、ひと通りではないと思えました。佐喜真氏の「辺野古問題」のごまかしに狼狽を見て、デニー氏に余裕があったと思う方があると思うと、まじめに資料を見て話すデニー氏よりも、佐喜真氏の部品落下事故に苦しむ市民に寄り添う発言が成功していたと感じた方もいました。翁長夫人の「若い方々に届いていない」という懸念を思い出しています。
 また「佐喜真陣営がすでに準備万端で望んでいる」というのはこういうことか、と分かったのは、明らかにデマのネガティブキャンペーンがあらゆる手段で始まっていることでした。候補の主張の内容が「よく分からない」場合、有権者は簡単に印象操作されてしまう、そこを周到に準備していたのか。
 世界一凶悪な連中を相手に、潔白な選挙を戦うデニー陣営の難しさは、まさにここにあるのでしょう。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【沖縄県知事選】「辺野古隠し」フリー排除の “公開” 討論会
引用元)
 30日投票の沖縄県知事選挙に立候補する玉城デニー氏と佐喜眞淳氏の討論会が5日夜、南風原町民会館であった。佐喜眞氏のお身内である青年会議所(JC)の主催であることから期待はしていなかったが、ネット中継があったので視聴した。

(中略)
 佐喜眞氏と玉城氏の違いを見せつけたのが、IRと辺野古だった

 玉城氏は国会で追及した事実をもとに、IRは米国の胴元だけが儲けて日本人の客は収奪されるだけ、カジノは不要、ときっぱり

 佐喜眞氏は「いままでの観光に満足できない人がいる。研究する必要がある」。カジノをめぐっても官邸ベッタリだった

県知事選挙の争点となる辺野古埋立てについて佐喜眞氏は「法治国家なので、法的手続きを待つ」とかわそうとした。

 玉城氏は承認撤回の法的根拠を示した。「沖縄県の権限によって公有水面埋め立て法に基づき、法律に基づいた地方自治体がとったきちんとした手続きだと思います。(海底の)断層、高さ制限などの問題が出てきた」。

 佐喜眞氏は「普天間基地の返還」だけを繰り返し、辺野古新基地建設については一切口をつぐんだ
(以下略)

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最大震度7の大地震が北海道で発生!人工地震か? ~真夜中なのに、不自然なくらい手際が良すぎる安倍一味の初動対応~

竹下雅敏氏からの情報です。
 本日6日の午前3時8分頃、北海道で最大震度が7の大地震が発生しました。いくつかの地点の地震波形を見ると、人工地震の可能性が極めて高いです。ツイッターでアテマイさんが2016年4月の熊本地震の地震波形を例に、人工地震には“P波が無い!”ことを示しています。
 リチャード・コシミズ氏は、“安倍一味の初動対応の手際が良すぎる。真夜中の地震の2分後に動き始めている”とブログで指摘していますが、これまでの安倍政権の災害対応を見ると、確かに指摘の通り、今回の動きはかえって不自然です。
 直感的には、間違いなく人工地震なのですが、問題は地震を引き起こす理由です。リチャード・コシミズ氏は、総裁選を有利に進めるためではないかとしていますが、それも理由の1つだと思います。加えて、ひょっとしたら、崩れた山の下には何らかの基地があったのではないか。日本軍が敗戦だとわかったときに、公文書をことごとく焼き捨てて証拠隠滅を図りましたが、それと同じことを今回行った可能性があります。続報を待ちたいと思います。
 “続きはこちらから”は、ツイッターで興味深いものをいくつか拾ってみました。今の日本で安全な場所はほとんどありません。いくつかの情報は、こうした災害時には知っておいた方が良いと思われるものです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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北海道で地震 余震が相次ぐ「今後1週間も震度6強程度の地震に注意」【写真】
転載元)

CC0 / Pixabay


北海道胆振地方で6日未明、マグニチュード6.7の地震があり、余震とみられる地震が相次いでいる。NHKが報じた。
スプートニク日本
気象庁によると、地震が発生したのは6日午前3時8分ごろ。震源地は北海道胆振地方中東部で、震源の深さは37キロ。

午前6時11分ごろには北海道苫小牧市、千歳市、恵庭市などで震度4の揺れが観測された。

NHKの報道によれば、道内でおよそ295万戸が停電している。また、北海道新幹線を含むJR北海道の全線で運転できない状況となっている。

メディア報道によれば、これまでに2人が死亡し、少なくとも143人がけがをした。厚真町吉野地区で土砂崩れが起き、およそ38人の安否不明となっている。



気象庁の松森敏幸地震津波監視課長は記者会見で「今後1週間程度は最大震度6強程度の地震に注意し、特に2、3日程度は規模の大きな地震が発生することが多くあるので今後の地震活動に十分注意してほしい」と呼びかけてた。
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地震検索&ダウンロード
苫小牧
札幌
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配信元)
 
 
 
 
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[IWJ] 岩上安身による故翁長雄志・前沖縄県知事の妻 翁長樹子さんへのインタビュー

 ざっとチェックするつもりで動画を見始めたのですが、グイグイ引き込まれてしまって、一気に1時間あまり観てしまいました。故翁長前知事夫人、樹子さんのインタビューです。優しい声なのに早口で的確な発言に、さすがのIWJ岩上氏がタジタジな様子も面白いです。
「続きはこちらから」以降で、主な点を抜き出しました。
IWJのご好意でフルオープンで視聴できます。ご支援のご協力も!
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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岩上安身による故 翁長雄志・前沖縄県知事の妻 翁長樹子さんへのインタビュー 2018.9.4
配信元)

動画は引用元でご覧ください(画像をクリックすると引用元に飛びます)



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CIA衛星とスーパーコンピューターは押収され、トランプの新宇宙隊によって所有された / 止める事が不可能な通貨危機は、2018年12月以前に起こる

竹下雅敏氏からの情報です。
 ここのところ、Q情報を重要なニュースとして取り上げてきましたが、フルフォードレポートでも、このQ情報が“3つの情報源によって独立に確認された”と言っています。すなわち、“CIA衛星とスーパーコンピューターは押収され、トランプの新宇宙隊によって所有された”わけです。
 コブラ情報と合わせると、この軍事作戦に銀河連合が協力していることは明白です。
 昨日の記事で、“改革に協力的なナサニエル・ロスチャイルドは大丈夫だと思いますが、ロスチャイルド家の何人かは消えるのではないか”と記しましたが、レポートを見るとやはり、“ナットは再び戻っている”とのことです。
 私は、ネット上の記事やツイートから、特定の人物の未来の波動を予知し、将来的に何が起きるのかを推測しているわけですが、例えばナサニエル・ロスチャイルドの場合、1週間後と現在で波動の違いがないのです。ところが、他の人物の場合ははっきりと違いが出てきます。そこで、上記のようなコメントになるわけです。
 フルフォード氏は、トランプ大統領について疑念を持っていましたが、今回トランプ大統領が“ロスチャイルドの良い側と密接に結びついている”と知らされたことで、Q情報との整合性が取れ、安心しているのではないでしょうか。
 そのロスチャイルドにつながる筋から、通貨危機に関して、“止める事は不可能…2018年12月以前に起こる”という、極めて重要な情報が提供されています。
 下のブルームバーグの記事を見ても、新興国市場の危機波及リスクは無視できないとあります。
 これまでは、新金融システムの起動に大きな不安がありました。現在の金融システムが破綻することは明らかですが、新金融システムの起動の際も、カバール側との激しい争いが起こり、下手をすると10年もの大不況となり、結果として第三次大戦に向かう可能性が否めなかったのです。しかし、現状を見ると、カバール側の通信システムがシャットダウンされ、Q情報では、“報復は無駄”であり、“新しい量子金融システムが引き継ぐ準備が整いました”とのことです。
 これで、現行の金融システムがシャットダウンしても、速やかに新金融システムが再起動される可能性が高くなりました。準備ができていない人には大混乱でしょうが、世界情勢の流れを理解している者には、待ちに待った瞬間がようやく訪れようとしているわけです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォードレポート(9/4)
(前略)
善良な人々は、すでに秘密の衛星の撃墜を含む徒党に対する一連の驚くべき動きを開始していると、複数の情報筋は言う。
(中略)
撃墜された衛星は初めに、神秘的なブロガー「Q」によって報告され、3つの情報源によって独立に確認された。8月30日、CIA衛星とスーパーコンピュータは押収され、トランプの新宇宙隊によって所有された。そしてGCHQ(英国諜報機関)はNSAデータベースから除去され、英国、オーストリア、カナダ、ニュジーランド、日本、フランス、ドイツと目と耳が不自由なイスラエルの徒党要素を排除すると、国防総省情報筋は説明した。
(中略)
一方、第三の情報源はナザニエル・ロスチャイルド派が撃墜に関与していると言うが、「ナットは戻っている。彼は我々といる。我々はナチ/南極の世界通信網を解体している。これにはいくつかの周回衛星が含まれ、その一つは既に消去された」と言っている。
(中略)
ロスチャイルドにつながる他のCIA情報筋は、「我々は既に通貨危機に瀕している。止める事は不可能である。金融債権は差し迫っている。金と銀の価格の動向に注意せよ。これは全て、2018年12月以前に起こる。トランプは非常に大きな役割を果たす。彼はロスチャイルドの良い側と密接に結びついている。(ナットは再び戻っている)」と付け加えた。
(以下略)
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【新興国市場】売りさらに強まる-危機波及リスク、無視できず
引用元)
  • 南ア・ランド急落、GDP発表でリセッション入り確認
  • vMSCI新興国通貨指数、2017年5月以来の低水準に
(中略)
新興国市場資産の売りが一段と強まった。南アフリカ共和国がリセッション(景気後退)入りしたことに加え、トルコやアルゼンチンと同様にインドネシアも通貨急落に見舞われ、危機の波及リスクは無視できないほど大きいとの懸念が高まった。
(中略)   
トランプ米大統領は2000億ドル(約22兆3000億円)相当の中国製品に対する関税措置を、6日にも発表する可能性がある。
(以下略)
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配信元)