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広島県呉市の日本製鉄跡地を防衛省が「多機能な複合防衛拠点」にする案が急浮上 / 日本国内の反感をよそにオスプレイの飛行停止解除 〜 日本政府の露骨な売国政策

読者の方からの情報です。
日本政府はウクライナと変わらない破滅の道を選び、戦争で全てをなかったことにしようとしているように感じます。木原大臣の発表と米軍幹部の訪日と、ワクチン接種法整備は全てセットですよね。(中略)
それにしても『活性化に繋がるし、いい話ではないかと感じました。』という商店街店主の方のコメントは情けない。有事になれば真っ先に狙われるのに活性化ですか???
(サトヤマダトモコ)
 広島県呉市にある日本製鉄は昨年秋に全面閉鎖しました。その「マツダスタジアム36個分にもあたる巨大な跡地」に、防衛省が「多機能な複合的防衛拠点」を整備したい考えを明らかにしました。木原防衛大臣によると「民間の誘致を含む装備品の維持整備・製造」「物資の集積場などを含む防災拠点」「岸壁を活用した港湾」の「3つの機能を、同一の地域に一体的に整備し、部隊運用の持続性を高めたい」としています。
 防衛省の跡地一括購入の要望が出てきた背景として、サトヤマダトモコ様はオスプレイ飛行解禁の記事に注目されました。2023年11月29日、横田基地所属のアメリカ空軍CV-22Bオスプレイが、鹿児島県の屋久島沖で墜落した事故を受けて、12月6日以降米軍は全世界でオスプレイの運用を停止していました。米軍は日本側との協議を経て飛行を再開する方針を伝えていましたが、その後、米軍は8日に飛行停止措置を解除しました。日本国内の反感をよそに強力な「協議」があったと思われます。
 世界中で日本だけが爆買いしているポンコツ・オスプレイをしれっと飛行再開し、日鉄の跡地は「多機能な複合防衛拠点」案が急浮上するのは偶然とは思えません。
 最初の記事では、商店街や商工会議所の歓迎のコメントを紹介していましたが、その後の報道では市民団体から「防衛省の計画は呉が軍事拠点になる」「雇用創出が軍需産業に頼ることになる」「呉がまた攻撃対象にもなる可能性も高まる」として抗議の声を伝えていました。日本政府の売国政策をやめさせる以外に日本の活性化はありません。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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日鉄呉跡地に防衛拠点 防衛省打診で地元の反応は…「呉がもう1回元気になってほしい」
引用元)
(前略)
防衛省は4日、県などに対して去年秋に全面閉鎖された日鉄呉跡地に、「多機能な複合的防衛拠点」を整備したい考えを伝えました。県は、跡地活用策の選択肢の一つとして「今後丁寧に話を聞いていきたい」としています。

木原防衛大臣は新たな防衛拠点の機能について、▽民間の誘致を含む装備品の維持整備・製造、▽物資の集積場などを含む防災拠点、そして、▽岸壁を活用した港湾を想定していることを明らかにしました

木原防衛大臣
「3つの機能を、同一の地域に一体的に整備し、部隊運用の持続性を高めたいと考える」
(中略)
呉中通商店街の店主
「呉に元気がなくなっていたのでよかったです。何かができないと、今のままではさみしいですよね。これからの呉の先行きが不安だったので」
呉中通商店街の店主
「呉がもう1回元気になってほしい。昔の日新製鋼(製鉄所)の仕事終わりに、中通がワイワイしていたころに戻ってほしいね」

呉商工会議所 若本裕昭 会頭
「何もないよりは、何かが来るという意味では、活性化につながるし、いい話ではないかとは感じました」
(以下略)
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オスプレイ飛行停止解除へ 米軍幹部、来週にも来日―報道
引用元)
 【ワシントン時事】米メディアは1日、米国防総省が輸送機オスプレイの飛行停止を来週にも解除すると報じた。米軍は鹿児島県の屋久島沖で昨年11月に発生した墜落事故を受け、世界全域でオスプレイの飛行を一時停止していた。
(中略)
 報道によると、オスプレイに対する世論が悪化している日本に関し、米軍は日本側と協議するまで飛行を再開しない方針。米軍幹部が来週にも訪日し、防衛省などに飛行再開計画を直接説明するという。

 屋久島沖の事故では空軍のCV22オスプレイが墜落し、搭乗していた米兵8人が死亡した。米軍は操縦ミスではなく機体の不具合が原因だったとして、昨年12月から世界中で保有する400機以上の飛行を停止した。
(以下略)
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市民団体NO!「攻撃対象になる可能性」日鉄呉跡地の防衛拠点構想 広島
引用元)
防衛省が日本製鉄瀬戸内製鉄所呉地区の跡地を多機能な複合防衛拠点にする構想に市民団体が抗議しています

広島県労連 神部泰議長「呉がまた攻撃対象にもなる可能性も高まるということで非常に私たち心配しています」

広島県に防衛省からの協議を拒否するよう求めているのは広島県原水協など7つの市民団体です。

市民団体からは「防衛省の計画は呉が軍事拠点になる」「雇用創出が軍需産業に頼ることになる」といった声が上がりました

防衛省は3月、日鉄呉地区跡地に「多機能な複合防衛拠点」を新たに整備したいという考えを示し、広島県、呉市、日鉄との4者での協議を要望していることを明らかにしました。

11日には呉市議会で計画を示し、部隊の訓練場などの活動基盤では「火薬庫も検討対象に含まれる」などとしていました。

広島県は防衛省を除く3者での協議も予定しています。

24/3/11 フルフォード情報英語版:西側内戦がクライマックスに近づき、巨大ブラックスワンが予想される

 悪魔崇拝者との戦いにおいて、今後、巨大人工地震や、太陽フレアに見せかけた何らかの電磁波攻撃が計画されていると言っています。AIがごく簡単に偽の人物を作れることから、戦いをさらに複雑化させているようです。
 2024年2月に発表された米国政府の財務報告書では、「社会保障とメディケアの資金が175兆ドル不足していること」が明らかになっており、それは「財務省がアメリカ合衆国の事実上の破綻を公式に認めた」ということらしい。「億万長者たちがこぞって株を売り、地下シェルターを購入している」ことを併せて考えると、何らかの重大な金融発表(もしくは金融ブラックスワン)があるのではと見ています。
 「シリコンバレーを標的とした大規模な攻撃」も計画されており、シリコンバレーの中枢を大地震で破壊して海に沈めようとするもののようです。実際、「最近、群発地震が発生しており、カリフォルニア沿岸には異常な大波が押し寄せている」とも。さらに、アメリカ西海岸全域に影響を及ぼす「大規模なインターネット障害」も発生しているようで、こちらは太陽フレアに見せかけた電磁波攻撃なのでしょうか。
 アメリカではここ3ヶ月ほどで、「約240万人のアメリカ(が出生地)の労働者が職を失った」らしい。と同時に、「2月だけで120万人の移民労働者(ほとんどが不法)が増えた」とのこと。「そのほとんどは政府の仕事で、アメリカ国民と戦うために雇われた傭兵であることは確かだ。」と言っています。また、政府は、「納税者のお金で米国中を無料で飛び回ることができる」売春婦も雇ってるとのことです。
 指向性エネルギー兵器(DEW)攻撃によって、テキサス州は壊滅的な被害を受けており、それについて、電力会社のエクセル・エナジー(Xcel Energy)は、「同社の施設が関与していた可能性がある」と発表したとのこと。ちなみに、そのエクセルのオーナーは、おなじみの「ブラックロック」「ステート・ストリート」「バンガード」だったとのことです。
 倒されているハザール・マフィアの工作者として、ラッパーのP・ディディ、ニューヨークのアンドリュー・クオモ前知事、オーストラリアのアンソニー・アルバニージー首相、カナダのトルドー首相の名を挙げていました。
 最後に、「ドイツ政府は、ドイツのエネルギー生産に関して抜本的な決定を下した」として、ドイツの水素エネルギーへのシフトを示唆していました。情報によると、「水素発電所は今や歴史を塗り替え、電気料金の高騰と供給の不安定さの問題を解決することになる。…今度の新たな水素発電技術は、世界的にも類を見ないものである。…この新技術はベースロード(基本負荷)に耐え、環境に優しく、柔軟に制御可能で、無尽蔵で、低コストである。」ということです。

  • ウクライナの事実上の大統領だったヴィクトリア・ヌーランド…公式発表では辞任とされているが、…イラク戦争の立役者である夫のロバート・ケイガンとともに処刑された
  • エマニュエル・マクロン・ロスチャイルド仏大統領に対する軍事クーデターが進行中である
  • 2024年から2025年にかけてヨーロッパで食糧が不足することが想定されている
  • 現在、モルドバを利用して、長期計画された第三次世界大戦を始めようとしている
(ぺりどっと)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォード情報英語版:西側内戦がクライマックスに近づき、巨大ブラックスワン*が予想される
転載元)

両者の激化する戦い


Mega Black Swan Expected As Western Civil War Nears Climax
By
Benjamin Fulford
March 11, 2024
2 Comments
The undeclared civil war raging in the West is headed for some sort of mega black swan event climax. The white hats are trying to bankrupt the Satanists and their entire fake US government show. The Satanists are planning some sort of mass murder event to try to stay in power. Both sides might use earthquake weapons and other electromagnetic forms of warfare. The only thing for sure is major fireworks.
西側で激化している未宣言の内戦は、何らかの巨大なブラックスワンイベントのクライマックスに向かっている。ホワイトハットは、悪魔崇拝者たちと彼らの偽の米国政府のショー全体を破産させようとしている。悪魔崇拝者たちは権力を維持するために、ある種の大量殺人を計画している。両者とも地震兵器やその他の電磁波を使った戦争をしかける可能性がある。確実なことは、大規模な花火があるということだ。

The previous attempts to bankrupt the US Corporation were delayed by events like 911 and the March 11, 2011 Fukushima nuclear and tsunami mass murder event. This time signs are either a massive earthquake or some kind of electro-magnetic attack to be blamed on a solar flare are being planned. That is why decisive action against the Khazarian Mafia leadership must be taken before they can stage another mass murder sacrifice to Satan. 米国株式会社を破産させようとする以前の試みは、9.11や2011年3月11日の福島原発事故と津波による大量殺人のような出来事によって遅延した。今回は、巨大地震または太陽フレアによるとされる何らかの電磁波攻撃が計画されているようである。だからこそ、ハザール・マフィアの指導者たちが再びサタンへの生贄として大量殺人を行う前に、断固とした行動を起こさなければならないのだ。

Speaking about which today is the 13th anniversary of the Fukushima attack. Most of the perpetrators like top Jesuit Hanz Kolvenbach were hunted down and killed shortly afterwards. However, two of the masterminds, self-described top Satanist Leo Zagami and Israeli Crime Minister Benyamin Satanyahu are still at large. They are being hunted down and will be brought to justice. そういえば、今日は福島原発事故から13年目である。イエズス会のトップであるハンツ・コルヴェンバッハなどのほとんどの犯人は、その後すぐに追いつめられ殺害された。しかし、首謀者の2人、自称悪魔崇拝者のレオ・ザガミとイスラエルのベニヤミン・サタニヤフ【ネタニヤフ】犯罪首相はいまだに逃れている。彼らは追い詰められ、裁判にかけられるだろう。

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「高千穂天磐境大社宮司」、かつ「第135世深草伏見秦氏祭司兼統理」という肩書を持つ土御門兼嗣氏のインタビュー動画 ~秦氏のルーツ、「陰陽道的観点での2025年以降」、八咫烏、裏天皇について

竹下雅敏氏からの情報です。
 「高千穂天磐境大社宮司」、かつ「第135世深草伏見秦氏祭司兼統理」という肩書を持つ土御門兼嗣(つちみかどかねつぐ)氏のインタビュー動画です。
 「今、秦氏という、深草秦氏の筆頭、統理、トップですね(1分25秒)」と自己紹介をしています。深草の秦氏に関する伝承は、“続きはこちらから”の動画をご覧ください。
 6分35秒で土御門兼嗣氏は、“秦氏って1枚板じゃないので、数で数えたら5つあって、そのうちの大きい勢力を持っているのが3つ、深草と松尾、ちょっとこっちは言えない。(言えない理由は)あの1番今、活発に動いてるんで。…秦を実際に動かしている方々、そんな感じですね。大体の企業には入っていると思います”と話しています。
 秦氏のルーツについては、“元々日本にいて、出て帰ってきた(7分50秒)”と話しています。土御門兼嗣氏が話す別の動画では、エジプトや古代イスラエルと関係があると言っています。
 13分では「陰陽道的観点での2025年以降」について、“2026年から2027年にかけて運勢ガラッと変わる人がすごく多かったんですよ。…高い確率で、切り替わるタイミングが来てるんです”と言っています。
 八咫烏、裏天皇については、“それは存在します。…国を守るために動いている(14分40秒)”と言っています。
 土御門兼嗣氏が宮司を務めている「高千穂天磐境大社」をネットで探したのですが見つかりませんでした。ご存知の方はご一報ください。
 他の動画をいくつか見たのですが、土御門兼嗣氏の話していることは、とてもまともで納得できることばかりでした。深草秦氏の筆頭というのは本当だと思います。八咫烏のメンバーではないと思います。
(竹下雅敏)
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秦氏のトップが語る日本の起源と地球の未来とは?!
配信元)
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配信元)



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東北有志医師の会「レプリコンワクチンは絶対に打たないで!」 / 荒川央氏「mRNAが胎児の血液 (臍帯血) からも検出されたという事は、実際にはすでにワクチンmRNAが胎児の体内に取り込まれているという事を意味します。」 / 危険な連鎖球菌感染症が記録的なレベルに急増する日本

竹下雅敏氏からの情報です。
 東北有志医師の会さんが仙台市電光掲示板で、レプの夫婦ですら、意見の相違から離婚に至るという恐ろしいレプリコンワクチンについて、「レプリコンワクチンは絶対に打たないで!」と訴えています。
 高知大学名誉教授、佐野栄紀「戦争は今、起こっている」
 ええ、ウクライナとガザはたいへんですよね。(ちがうだろ~)
 江戸川病院院長、加藤正二郎「早く気づかないと絶滅の道を歩むことになる」
 ほんとに。核戦争の一歩手前ですよね。(だから、ちがうって!)
といった感じです。
 荒川央 (あらかわ ひろし)氏は3月11日の記事『mRNAコロナワクチンの胎盤への移行』で、“リスクを避けるために、妊娠中は煙草、アルコール、過剰なカフェイン等の摂取を控える事を求められるのです。…本来、妊婦への新薬の投与には極めて慎重であるべきなのですが、厚生労働省は妊娠中の女性にもコロナワクチン接種を積極的に「推奨」しました。コロナワクチンの安全性を疑わない産婦人科の医師も多かったため、妊娠中でもコロナワクチンを接種した方も少なくないでしょう”と言っています。
 先の電光掲示板で荒川央氏は「新型コロナワクチンを推進する者たちは無知か邪悪かのどちらかだ」と言っていますが、自分もワクチン接種をして人にも勧めている人は「無知」で、自分は打たないで人に勧めている人は「邪悪」だと言ってよいかも知れません。
 先の記事で荒川央氏は、“mRNAが胎児の血液 (臍帯血) からも検出されたという事は、実際にはすでにワクチンmRNAが胎児の体内に取り込まれているという事を意味します。…より発達段階の早い胎児への影響はさらに深刻です。胎児期のスパイクタンパクの発現はコロナウイルスへの免疫寛容を誘導し、生まれてきた子供はコロナウイルス感染に極めて脆弱になる恐れがあります”と警告しています。
 In Deepさんは、英ガーディアンの記事『危険な連鎖球菌感染症が記録的なレベルに急増する日本でのミステリー』を取り上げています。この記事の中で、“専門家たちは、稀ではあるが危険な細菌感染症が日本で記録的な速度で拡大しており、当局が原因の特定に苦慮している”とある訳ですが、誰もが「新型コロナワクチンが原因」だと分かっているなかで、知らないふりをすることに「苦慮している」ようです。
 In Deepさんは、“スパイクタンパク質の持つ力のひとつである「免疫抑制」作用によって、先ほどのような「連鎖球菌による毒素性ショック症候群」というような、かつての日本では、特別に免疫が低下しているような人以外はなかったような深刻な致死性疾患が増加する”と指摘しています。
 誰でも分かることに対して、分からないふりをする人たちは「邪悪」だと言って良いかもしれませんね。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)

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日本人がたくさん亡くなっている原因が多岐過ぎて、もはやよくわからなくなっている
転載元)
(前略)
今日、英ガーディアンの記事で、「危険な連鎖球菌感染症が記録的なレベルに急増する日本でのミステリー」というタイトルの記事がリリースされていました。
読みますと、

> 致死率30%の連鎖球菌による毒素性ショック症候群の増加の原因特定に保健当局が急ぐ

とリードに書かれていまして、この「毒素性ショック症候群」とは知らない言葉でして、しかし致死率 30%はひどいもんだなあと、その用語を調べてみますと、以下のもののようです。

毒素性ショック症候群(TSS)

毒素性ショック症候群は,ブドウ球菌またはレンサ球菌の外毒素によって引き起こされる。臨床像としては,高熱,低血圧,びまん性の紅斑,多臓器不全などがみられ,重度かつ治療抵抗性のショックへと急速に進行することがある。

診断は臨床所見と起因菌の分離による。治療法としては,抗菌薬,集中的な支持療法,免疫グロブリン静注療法などがある。

…レンサ球菌によるTSSは黄色ブドウ球菌によるものと類似するが,積極的治療にもかかわらず,死亡率はより高くなっている(20~60%)。さらに,約50%の患者が化膿レンサ球菌菌血症を,50%が 壊死性筋膜炎を起こしている。患者は通常,基礎疾患のない小児または成人である。

MSDマニュアル

こんなようなものが、日本で異様に増加しているとガーディアンは述べているのですが、日本の報道での表現である「劇症型溶連菌」と呼ばれるものと同じものなのかもしれません。以下は、最近の毎日新聞の報道です。

致死率高い「劇症型溶連菌」 最多の昨年上回るペースで広がる (毎日新聞 2024/03/06)

今年だけで、

> 2024年は、最初の 2か月ですでに 378人の感染者が記録されており

と書かれていますので、致死率 30%を照らし合わせますと、100人以上の方がこれにより亡くなっていると見られます。

ぶっちゃけ言えば、原因は、免役抑制の問題に他ならないとは思いますが、まずは、そのガーディアンの報道です。

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[我那覇真子氏] 生物兵器の専門家メリル・ナス博士「WHOパンデミック条約はWHOによる世界規模の機能獲得研究」、本来は生物兵器禁止条約の強化こそがパンデミック防止になる

 ジャーナリストの我那覇真子氏が重要なインタビューをされています。時事ブログでは新型コロナ発生当初から生物兵器との立場でしたが、我那覇氏が取材されたのは、生物兵器、炭疽菌、そしてワクチンの安全性の専門家として議会証言の経験もある内科医メリル・ナス博士でした。ナス博士は医師としてコロナの治療にヒドロキシクロロキンとイベルメクチンを処方したことで2022年以来医師免許を剥奪されています。
 ナス博士によると、WHOパンデミック「条約」とIHR改訂の2つによって「バイオセキュリティに関する幅広い、コストのかかる法的構造を作ろうとしている」言わば「生物兵器ビジネスに関わる国際協定を作ろうとしている」との見解です。国家主権を剥奪されるだけでなく、WHOが生物兵器を独占的に、安全性が確保されないまま扱う危険が生じることを歴史的経緯を踏まえて語られていました。
 これまで国防総省、国立科学財団、国立衛生研究所などの機関が、エコヘルス・アライアンスとピーター・ダスザック代表に1億ドル以上の資金を与え、31カ国、特に未開発諸国の科学者たちと協力してコウモリなどの生物兵器になり得るウイルスを集めていました。ウイルスのいくつかは国防脅威削減局に送られていたと言います。パンデミック「条約」が署名されると、エコヘルス・アライアンスに代わってWHOの加盟国194カ国が新しいウイルスを集め、そのウイルスを使って医薬品やワクチンを作る、そこに金銭的利益が生まれます。「実際のところ、これらのウイルスのほぼ全部は手を加えない限り、人間を病気にすることはない」ため、人間に感染し易くするための遺伝子操作が繰り返されます。 
 世界は「生物兵器禁止条約」によって、疫病やパンデミックを引き起こして多くの人を死なせたり、後遺症を残したり傷つけたり、障害を残すようなウイルスを絶対に作ってはならないことになっています。「しかし条約は弱く、徹底させるための項目もなく調査規定もありません。」解釈を勝手に変更し、以前は細菌兵器調査と呼ばれていたものが生物兵器調査、生物国防調査と変化し、今ではもっと無害な名前の「機能獲得研究」という言葉になっています。「アメリカでは機能獲得実験が4年間停止されていたがそれはSARS、コロナ、鳥インフルだけで、その他のものは関係なかった」とも語られています。
 また、生物兵器禁止条約が発効して以降、生物兵器の研究は地下に潜ってこっそり継続され、その後48年間の研究で何が行われたか、どんな兵器がどこの研究所に隠されているのかよく分かっていないことも問題視されています。アメリカでは政府から助成金をもらわない民間の研究所を作ることができ、セキュリティレベルの高い自分の研究所を建設することも可能で、それを止める法律はない状況です。「バイオテクノロジーの進歩を踏まえて今何ができるのかを問うと、開発、貯蔵、使用を防止するために大変厳しい規制と検査が必要」で、生物兵器禁止条約に検査や罰則を新たに加えて厳しくする補強こそが大事だと訴えておられます。
 WHOパンデミック「条約」を進める者たちは、正しいことを訴えて立ち上がる人を孤立させるために、いろんな手口を使ってきます。ナス博士に対する医師会の嫌がらせや迫害は、周りの医師や社会全体をも標的にして萎縮させようとする意図があります。我那覇氏は、ナス博士の体験談が「私たちも自分たちの身を守るために参考になる」「博士がくじけず声を上げ続けることで希望をみんなに見せている」と、その勇気を称えておられました。
(まのじ)
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3/13(水)21:30〜【生配信】生物兵器研究専門の医師が警告 パンデミック条約の危険性
配信元)


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