アーカイブ: *陰謀

女性トイレの問題以上に非常に重要なのは、子供たちを異常なLGBT教育から守ること ~「その先の目的は何なのか。それは異常な性癖を普通なことにする。…特に異常な性癖を子供に向ける小児性愛です。これは小児性愛の合法化に向かいます」

竹下雅敏氏からの情報です。
 エリザベスさんは「既に学校ではLGBTに関する授業や、先生たちへの教育も始まってる」として、“LGBTとかBLMとかフェミとか、いわゆる「リベラル」て呼ばれるイデオロギーは、マルクス主義をベースとしたフランクフルト学派というのが元と言われてて、その考え方は共産主義を邪魔する宗教、伝統、常識などの過去の悪しき文化は、徹底的に破壊しなければならないっていうもので、特にその大元である家庭を破壊することを重視してる”と言っています。
 学校教育の中で洗脳された子供たちの中には、性転換手術を受ける子も出てきます。
 トッポさんの動画で及川幸久氏は、“ここで焦点になるのは学校教育です。…本来の重要な場所はお風呂やトイレよりも学校教育です。それも小学校です。この学校教育でこの法律ができることによってどんな教育に変わるのか、これが問題なんです。…そしてその先の目的は何なのか。それは異常な性癖を普通なことにする。…特に異常な性癖を子供に向ける小児性愛です。これは小児性愛の合法化に向かいます”と指摘しています。
 「性自認で女性トイレを使えるか否か、手術無しで女性を名乗れるか否か」という問題で、ぽこにゃさんはこちらの動画で、“本来は性別違和に苦しんでいるからこそ、性別適合手術を受けたいと思って、受けるわけです。そして体も見た目も変えたのに、戸籍の性別がそのままになっているというのは何かと不便だろうということで、では戸籍の変更を認めますよというのが、正式な手順というか、順序な訳ですね。トランスジェンダリズムの彼らの主張していることは、この本来の順序はすっ飛ばして「自称だけで戸籍の変更ができるようにしろ」「そういう特権をよこせ」と言っているわけです。…ここまで聞くと「自称で性別を変更させろ」という主張がいかにおかしいことであるかというのが理解いただけると思います(8分48秒)”と言っています。
 女性トイレの問題は非常に重要ですが、子供たちを異常なLGBT教育から守る事はもっと重要です。
(竹下雅敏)
————————————————————————
配信元)
※全文はツイッターをクリックしてご覧ください

※全文はツイッターをクリックしてご覧ください


ボールを追加する手術がないことがわかったとき。

» 続きはこちらから

「底なし」のトラブル続きでも「マイナンバーカードと健康保険証を一体化」する方針を変えない岸田政権 〜 マイナ保険証で得られたワクチン接種データが狙われている可能性も

 マイナンバーカードのトラブルが「底なし」とまで言われ始めました。トラブル一覧表が必要になる事態です。中でも「マイナ保険証」に至っては、別人の情報が誤登録された7,300件以上に加えて、システムの不具合が原因で「無保険者扱い」にされ医療費を10割負担させられたケースが776件も発生したそうです。これは怖い。
 それでも岸田首相は、マイナンバーカードと健康保険証を一体化する方針を変えないと念押ししています。「マイナンバー情報総点検本部」を立ち上げ、データやシステムの総点検するそうですが、トップはやはり河野デジタル大臣のままだそうです。ここから総点検してほしい。また新たに立ち上げた組織が「中抜き」利権の餌食にならないよう誰がチェックするのでしょうか。岸田政権ではムリ。
 なぜここまで保険証との一体化にこだわるのか、人々は気づき始めています。「権力が国民を統治するための最終兵器を手に入れるための第一歩」「やがては徴兵のデータにも使い、憲法改正の緊急事態条項あたりと抱き合わせ『マイナンバーカード不携帯罪』などを成立させ、クビからたえず下げておけと。提示しない人間は不審者として逮捕できる」など、為政者の頭の中を透視されたかのようなツイートがありました。
 また櫻井ジャーナルでは、「マイナンバーカードで遺伝子操作薬の接種歴、そしてその後の治療歴もわかるはずだ。遺伝子操作薬のロット番号も調べられるだろう。日本は世界に類がない『ワクチン』接種国であり、今回の騒動を仕掛けたとされるアメリカの国防総省は日本人のデータが欲しいことだろう。」と鋭い読みをされていました。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
配信元)


————————————————————————
マイナンバーカードは日本人の「ワクチン」による副作用のデータを集める道具に
引用元)
(前略)
 岸田文雄内閣は昨年10月13日、「マイナンバーカード」と健康保険証を一体化させる計画の概要を発表した。それにともない、現在使われている健康保険証を2024年の秋に廃止するという。

 マイナンバーカードで遺伝子操作薬の接種歴、そしてその後の治療歴もわかるはずだ。遺伝子操作薬のロット番号も調べられるだろう。日本は世界に類がない「ワクチン」接種国であり、今回の騒動を仕掛けたとされるアメリカの国防総省は日本人のデータが欲しいことだろう
(以下略)

ロシアのプーチン大統領「ロシアは、ウクライナ領内に形成された8年間認めていなかった独立国家、ルガンスク人民共和国とドネツク人民共和国を認めざるを得なかったのです。…友好協力条約を締結することによって、国連憲章に完全に則って、彼らに援助を提供する権利があった。」 / 元米国土安全保障省の特別捜査官ティム・バラード氏「ウクライナから始まった事件なんですが、もし、私がその話をしても、映像がなければ誰も信じないでしょう。」

竹下雅敏氏からの情報です。
 ロシアのプーチン大統領は6月17日のサンクトペテルブルクでのアフリカの代表団との会議で、“ロシアは、ウクライナ領内に形成された8年間認めていなかった独立国家、ルガンスク人民共和国ドネツク人民共和国を認めざるを得なかったのです。…国連憲章の関連条文に従い、これらの領土は独立を宣言する権利を有していたからです。そして、友好協力条約を締結することによって、国連憲章に完全に則って、彼らに援助を提供する権利があった。…キエフ政権は…実際に2014年に敵対行為を開始し、この市民に対して航空機、戦車、大砲を使用したからです。…我々は、国連憲章51条のもと、自衛権条項を発動して、彼らを支援する権利を有していたのです。…今説明した論理は…国際法および国連憲章の観点からは欠陥のないものです(2分50秒)”と説明しています。
 スティーヴ・ローゼンバーグ(BBCロシア編集長)の「イギリスのことを今はどう思っていますか?」との質問に、ロシアのラブロフ外相は「またしても政治的野心のために、国民の利益を犠牲にしている国です。イギリスの政治家は、次の選挙のことしか考えていない。」と答えています。
 「ウクライナとロシア どちらを支持していますか?」のアンケート結果を見ても、ツイッター民の民度は結構高いのが分かります。日本だと、どういう結果になるでしょうね。
 先の記事で触れた鈴木宗男氏(日本維新の会)は、政治家生命を懸けて取り組んできたロシア外交・北方領土問題国策捜査による逮捕、自民党の離党に繋がったと見ています。
 タマホイさんのツイートを見ると、鈴木宗男氏は少なくとも「ウクライナ紛争」に関しては、“他の議員よりも少しはマシかな”という感じです。このツイートに対して「宗男先生は買収されない人」という書き込みがありました。
 こちらの記事『記者に手渡される怪しいカネ……メディア汚染の問題点とは』には、“大手メディアが突っ込めないのは多くの人がその恩恵に与っているから。ところで、官房副長官をした鈴木宗男さんは政治部長懇談会などを開いたとき、必ず「お土産と一緒にクルマ代を渡していた」と言っています”と書かれています。「買収されない人」ではなく、買収する側だったみたいです。
 このように国会議員にまともな人はいないというのが、私の見立てなのですが、“国会議員なのだから、もう少し客観的に世界情勢を理解すべきではないか?”とは思います。
 “続きはこちらから”をご覧ください。2020年9月12日の記事で、アメリカ国土安全保障省の特別捜査官を辞めて「オペレーション・アンダーグラウンド・レイルロード(OUR)」を設立したティム・バラード氏の動画『トゥーサン作戦 人身売買幼児救出へ』を紹介しました。
 タマホイさんのツイート動画でティム・バラード氏は、“ウクライナから始まった事件なんですが、もし、私がその話をしても、映像がなければ誰も信じないでしょう。私たちに何が起こったのか、私たちが何をしたのか。だから私たちは全て撮影しています。現実だと信じたくない人々のためにね”と言っています。
 最後のツイートのリンク先の記事には、「すでに2005年9月、欧州評議会は調査を通じて、ウクライナにおける赤ん坊の臓器売買の存在を認定した。…2014年2月以降、少なくとも17,000人が殺害され、その全員がルガンスク人民共和国とドネツク人民共和国の市民だった。2014年7月、ドンバスに対する熾烈な軍事作戦から数カ月後、ロシアのメディアは、主にナチスのアゾフ大隊、ドニプロ大隊、センチュリア民兵-複数のNATO加盟国で訓練を受けた-によって行われた懲罰作戦の犠牲者の人体臓器が、主に西ヨーロッパの顧客に抽出・販売されるために使用されていると報じ始めた」とあります。
(竹下雅敏)
————————————————————————
プーチン大統領が語る~世界が知るべき事実 ~Meeting with African Heads of Delegation(日本語字幕)
配信元)
————————————————————————
配信元)


※全文はツイッターをクリックしてご覧ください

» 続きはこちらから

ワクチンを接種した子供と非接種の子供の病状を比較したグラフが一目瞭然 / このデータを出した医師は免許を剥奪された

 小児科の開業医であるポール・トーマス医師は、受診する子供の母親の要望に従って「①ワクチンを全く打たない ②CDCの推奨するスケジュールより少ない数のワクチンを打つ ③CDCの推奨スケジュール通りに打つ の3つのコース」を選択させ、その後、その子供たちの病歴を10年にわたって追跡したそうです。と言っても、シンプルに「子供の各病状の件数を、ワクチン未接種(①を親が選択)とワクチン接種済み(②、③を親が選択)ごとに分けてグラフにしたってだけです。」すると病状別のグラフが、あまりにも明白な結果を示してしまいました。圧倒的にワクチンを打った子供たちの方が件数が多いのです。特に目立っていたのはADHDです。
 ところが2020年に出たこの論文は、2021年に「いくつかの方法論上の問題が指摘され、結論が強力な科学的データによって裏付けられていないことが確認された。」という理由で撤回されました。「著者らはこの撤回に同意していない。」論文著者のトーマス医師は、このデータを出したことで「標準医療に従っていない、勝手に反ワクチンの親に医療を提供しているということで、医師免許を取り上げられてしまいました。」ツイートされたusotsukibakariさんは「第2のWakefieldですね。」と書かれていました。
 正しい人が排除される世界はもう終わりにしよう。
(まのじ)
————————————————————————
配信元)

» 続きはこちらから

ブラックロック社の採用担当者セルジュ・ヴァーレー氏「大統領が誰であるかは関係ない。重要なのは、誰が大統領の財布をコントロールしているかだ。ヘッジファンド、ブラックロック、銀行。これらが世界を牛耳ってる。…これらの金融機関はすべて、政治家を買っている。」

竹下雅敏氏からの情報です。
 ジェームズ・オキーフ氏が、世界最大の資産運用会社であるブラックロック社に関する爆弾ビデオを投下しました。
 ブラックロック社の採用担当者セルジュ・ヴァーレー氏は、“言っておくが、大統領が誰であるかは関係ない。重要なのは、誰が大統領の財布をコントロールしているかだ。ヘッジファンド、ブラックロック、銀行。これらが世界を牛耳ってる。…これらの金融機関はすべて、政治家を買っている。…1万ドルあれば、上院議員を買収できる。誰が勝とうか関係ない。彼らは私の支配下となる”と言っています。
 6分25秒では、“ウクライナはビジネスにとって良いことです。私たちは紛争を終わらせたくありません。…これが長引けば長引くほど、ロシアは弱体化する。…ウクライナ経済は小麦市場と密接な関係があります。世界の小麦市場です。これは、もしあなたが取引をしているのであれば、素晴らしいことです。ボラティリティ(変動性)は利益を上げる機会を生み出す。戦争はビジネスにはもってこいだ”と言っています。
 「ちなみにこのブラックロックのさらに大株主がヴァンガード。いずれもユダヤ大資本。そしてヴァンガードは株式非公開である。この2社が世界的に有名な誰もが知る大企業の株主1位2位となっており、文字通り世界を支配している。ヴァンガードの株主たちがこの世界のラスボスであり、人類の敵。」というツイートがありました。
 2022年1月24日の記事で紹介した動画『MONOPOLY - 世界は誰のもの?』では、“80%以上の株式を機関投資家が所有している…その機関投資家とは、先ほどお話したように、主に投資会社や銀行、保険会社などです。…その機関投資家はさらに大きな機関投資家に所有されています。このピラミッドの頂点に位置するのは…バンガードとブラックロックです”と言っていました。
 また、このとき紹介した『ブラックロックとバンガードという2大資産運用会社は、ビッグファーマとメディアを両方所有している』という記事には、“バンガードはブラックロックの筆頭株主でもあり、バンガードは世界最古の富豪一族の多くと直接的なつながりがある。…この二つに関係する家系は、ロスチャイルド家、ブッシュ家、英国王室、デュポン家、ヴァンダービルト家、ロックフェラー家である”と書かれていました。
 “続きはこちらから”をご覧ください。そのブラックロックですが、JP モルガン・チェースと共に、ウクライナ向けに「復興銀行」を設立するということです。“ウクライナにはインフラ、気候、農業の機会を提供する「開発金融銀行」が必要である”というのが、彼らの主張です。
 「戦争はビジネスにはもってこいだ」と言うわけです。国を破壊して儲け、復興支援でまた儲かる。騙された庶民のお金が彼らに吸い上げられるのです。ウクライナを支援している人は、騙されることを選択しているのです。その意味では、日本人が最も愚かだと言えるかもしれません。
 ロシアのラブロフ外相は、「ウクライナ紛争が解決する頃には、キエフは旧領土の喪失を受け入れており、西側主導のグローバリゼーションは消滅しているだろう」と言っています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
配信元)



» 続きはこちらから