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ロシアの厳戒態勢と謀略(核戦争・ポールシフト)の頓挫 〜世界情勢とチャネリング情報の両方を正確に読み取らなければ、未来を正しい方向に導けない〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 ロシアが25日に、厳戒態勢に入ったということです。記事によると、“8月22日に戦争開始の命令が下されました。しかし、誰も戦争を始めませんでした。NATOによるロシア侵略が取りやめとなりました”とあります。ただ、権力を失いかけているホワイトハウスのファシストらは“何をやるかわからない状態”なので、ロシアは厳戒態勢を敷いているわけです。
 これは、事実上、オバマ政権の謀略が頓挫したことを意味しています。厳戒態勢に入っているロシアに、先制攻撃を行うのは無理だからです。
 次の記事では、ドイツ政府の“水と食料の備蓄の呼びかけ”が、ロシアとの戦争を想定していたのがわかります。“続きはこちらから”以降は、こうした経緯を理解するために、時事ブログで示したコメントの一部です。今月25日のコメントでは、“米政府によるロシアとの戦争”を指摘しました。また23日の記事では、これがヨハネの黙示録に繋がる陰謀であり、ロシアとの核戦争のみならず、その後にポールシフトまで用意されていたことを示唆しました。しかし、コメントの太字にした部分の時間に注意して下さい。8月18日12時54分(午後0時54分)に、ポルソムメイヤスを処刑したことで、こうした陰謀が回避されたことを示しました。
 18日に取り上げた記事では、そのポルソムメイヤスからの極移動情報を紹介し、“今日の午後0時54分に回避されました”とコメントしました。巨大惑星の接近だけでは、極移動は起こらないはずです。加えてCERNの加速器を稼働させ、ポールシフトを実現する手はずだったと考えています。稼働の結果、イタリアの地震が起こったのではないでしょうか。
 18日午後0時54分にポルソムメイヤスを処刑し、20日の20時頃にポールシフトの陰謀に関わった者たちに対する処刑命令を出したことで、こうした陰謀の芽を摘んだわけです。その後、陰謀の中枢に居た先代のセントラルサンのヒメミコとその関係者を全員処分したのがこれまでの経過です。
 この世界のこうした出来事は、チャネリング情報でもたらされる一連の動きとリンクしています。両方を正確に読み取らなければ、未来を正しい方向に導けないのです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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8月25日にロシアが警戒態勢に入った理由とは。。。
引用元)
http://beforeitsnews.com/war-and-conflict/2016/08/sirens-blare-in-moscow-as-russia-goes-on-high-alert-2462583.html
(概要)
8月25日付け

ロシアが警戒態勢に入った理由とは。。。


8月25日(ロシア時間)に、ロシア軍大将が召還されロシア軍は完全な警戒態勢となりました。同時に午前6時にモスクワでサイレンが鳴り響きました。
その1時間後、ロシア国防大臣は「ロシア軍最高司令官の指令により新たな無通告査察が始まった。ロシア軍(南部軍管区、西部及び中央軍管区、北部艦隊、航空宇宙軍最高司令部、空輸部隊)は午前7時に完全な戦闘態勢に入った。」と発表しました。

ロシアがこのように厳戒態勢となった理由は:

1)米ドルで資金を提供されている数人の重要テロリストがチェチェンの西南部で発見され殺害された。彼らは侵略という言葉を発していた。しかしこの事件は極秘に扱われた。

2)ロシアの南東部の昨日の気温は30℃だったが、鶏卵の大きさの雹がロシアのダゲスタンとチェチェン全域に降り、この地域のインフラの多くが破壊された。しかしこれはアメリカのサテライトが原因(気象操作?)であることがわかった。これも極秘として扱われた。

3)ジョー・バイデン米副大統領は、ISISにユーフラテス川東部に撤退するよう命令した。しかしトルコとロシアはCIAの戦闘部隊であるISISを破壊している。
(いつからバイデン副大統領は軍隊を統制し始めたのでしょうか。)

4)アメリカでは国土の半分が火災と洪水により非常事態のようなものである。

戦争の背後に見え隠れするものは。。。

a) 世界の金融エリートらは金融システムのコントロールを失ったため、それをリセットする必要があります。彼らの愚かな失態を隠蔽するには全面戦争が必要と考えています。

b) 8月22日に戦争開始の命令が下されました。しかし誰も戦争を始めませんでした。NATOによるロシア侵略が取りやめとなりました。彼らによる戦争開始の命令が拒否されたのは世界の力によるものです。

c)オバマ大統領は9月14日までに米経済を完全に崩壊させることになっていますが、誰もそのことに耳を貸しません。海運が停滞していますが、それでも米経済を完全に崩壊させるまでには至りません。

d) ホワイトハウスのファシストらは権力を失いかけています。彼らは権力を維持するために何をやるかわからない状態です。大規模核戦争もあり得ます。ホワイトハウスにいるオバマのハンドラーたちは完全に狂っています。

(中略) 

世界を支配しているルシファー崇拝者ら(堕天使ども)は人類を破壊することしか興味がありません。彼らは常に世界中を戦争状態にしています。

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ドイツ政府の緊急準備要請?
引用元)
ドイツ政府は攻撃や災害の場合には食料、水を備蓄するよう市民に促している
http://www.zerohedge.com/news/2016-08-21/german-government-urges-citizens-stockpile-food-water-first-time-cold-war-ended

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冷戦終結以来始めて、ドイツ政府は攻撃や災害の場合には食料、水を備蓄するよう市民に話す計画をしていると、フランクフルター・アルゲマイネン・日曜新聞は日曜日に報道した。

(中略) 

国民は10日間の食料の個人供給を確保する義務がある」と新聞は政府の「民間防衛の概念」を引用している。それは内務省によって準備されている。

(中略) 

さらなる優先順位として市民による軍隊への更なる支援が必要であると、付け加えられた。

(以下略)

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[Sputnik]2016年夏:地政学的状況が劇的に変化 嵐は訪れるか? 〜古い世界観にしがみつくのを止めて、未来を見据えましょう〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 ロシアによるシリア空爆以来、世界は激変していますが、トルコでのクーデターの失敗はそれを決定的なものにしました。“トルコは真剣に方向転換する用意があり…あたかもNATOは存在しないかのように振る舞っている…西側が別のものになる可能性が高い”とのことです。要するに、“自由主義的グローバリゼーションは終りに近づいている”のです。 
 この崩壊のプロセスは、“ソ連崩壊時に始動された”わけですが、その決定的な引き金は、リーマンショックだったことを多くの人はいずれ理解することでしょう。西側の悪魔的な文明が存続する余地はなく、崩壊は加速度を増して行きます。古い世界観にしがみつくのを止めて、しっかりと未来を見据えましょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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2016年夏:地政学的状況が劇的に変化 嵐は訪れるか?
転載元)
(前略) 

雑誌「グローバル政治の中のロシア」の編集長フョードル・ルキヤノフ氏は、(中略…)

一度に様々な出来事がたくさん起こった。その一つは、英国でのEU離脱に関する国民投票だ。米国ではドナルド・トランプ氏が共和党の大統領候補として正式に選ばれたこれは多くの人々にとって衝撃的で前例のない出来事となっている。またトルコでのクーデター未遂もそうだ。そして何より重要なのは、その結果だ。なぜならトルコでの最近の出来事は、アナリストにとってさえもあまりよくわからないプロセスを始動させたからだ。しかし、外国のパートナーたちとの関係に関する自国のシステムでトルコは真剣に方向転換する用意があるという印象がつくられている。特にロシアとだが、それだけではない。主な頭痛の種となっているのは、トルコとNATOの関係がどうなるのか今ははっきりしないというものだ。なお古い関係が続かないのは明白だ。これを背景にシリア(情勢)の明らかなエスカレーションがみられている。加えてウクライナ問題もある。ウクライナでもかつてのミンスクプロセス自体がもう役に立たなくなっている。すなわち、どこを見ても非常に深刻なプロセスだらけだということだ。」

(中略) 

最近の出来事は、質的な変化を意味している。現状は変わり、自由主義的グローバリゼーションは終わりに近づいている。ルキヤノフ氏はこのように指摘し、次のように語っている-

例えば、EUにとっての英国市民の決定だ。これはもちろん非常に重要なマイルストーンだ。これまでEUは拡大するばかりで縮小したことはなかった。それが突然EUに対する警報シグナルが鳴り出したのだ。しかもこれが最後ではないかもしれない。トルコではクーデターが失敗した。革命ではないとしても、これは非常に深刻な衝撃だ。そしてNATOにとっては、加盟国であるトルコなどが最近あたかもNATOは存在しないかのように振舞っている。そしてこれらの出来事全てが重要な傾向を明確に示している。第二次世界大戦後から今まで世界政治が構築されていた原則や、特に冷戦後のある種の西側中心主義だ。これは少なくとも形を変えつつある。すなわち西側は、どこからみても1991年の後に政治家たちが計画したような形にはならなかったということだ。

現在すでに西側が別のものになる可能性が高いことが明らかとなっている。それは意図されたようなものではない。すなわちプロセスはソ連崩壊時に始動されたが、未だに続いているということだ。だがまさに今年、非常に重要なものがたくさん蓄積された。それらは今、再びグローバルな質を持つものへと変わろうとしている。これが2016年夏の主な政治的出来事の結果だ。」

アジア太平洋地域はどうだろうか?韓国領内への米国のMD(ミサイル防衛)システム配備が朝鮮半島情勢を極限まで緊迫させ、今後数年間で今当たり前となっている地政学的状況を変える決定的要因となることはないのだろうか?ルキヤノフ氏は、次のように語っている-

「私は、韓国のMD自体はあまり重要な要素ではないと考えている。重要なのは何が起こっているかだ。それは米中関係が将来的にエスカレーションする兆候が明らかに蓄積されているということだ。なお当事者たちは誰もエスカレーションを目指してはいない。口先では誰も関係悪化を望んではいない。だが出来事が進展する論理が、エスカレートする可能性へ向かわせている。この方向での深刻な出来事は、中国とフィリピンの領有権争いに関する国際仲裁裁判所の判決だ。裁判所は判決で完全にフィリピン側を支持した。この出来事が今後影響を及ぼすことに間違いない。一方で、中国が今後どのように反応するかはまだ明白ではない。」

ルキヤノフ氏は、すなわちアジア太平洋地域でも非常に重要な出来事が徐々に蓄積されているが、その性質は欧州やトルコで起こっているようなものにはまだ移行していないとの見方を示している。

[人民の星]ロシアとトルコが関係修復 崩れる米国の中東支配

 中東での一連の流れと"アメリカの歴史的な中東支配の瓦解"の様子がとてもよく分かります。
 アジアの方も"中国敵視・対米従属の国是を放棄し、中国と和解して米中双方と友好な関係を結ぶことをめざすと声明"したフィリピンのドゥテルテ新大統領が出てきて、アメリカの思惑通りには事が進まないことを期待したいです。
(編集長)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ロシアとトルコが関係修復 崩れる米国の中東支配
転載元)
 アメリカのシリア転覆策動が破たんしている。それにとどまらず、NATO(北大西洋条約機構)そのものをゆるがす事態がおきている。NATOの一員であり、傭兵テログループを使ったシリア政府転覆策動の出撃基地の役割をはたしてきたトルコのエルドアン政府が、シリア政府擁護で軍事支援し、アメリカと対立しているロシア政府、イラン政府とのあいだで、「対テロ」の軍事協力をおこなうことの検討にはいったからである。

(中略) 

 あわてたオバマ政府は、米空軍が駐留するトルコ南部のインジルリク基地に配備していた戦術核爆弾を急きょ、ルーマニアの米軍基地にはこびだすことをきめた。

 トルコは欧州以外で唯一のNATO加盟国である。アメリカはトルコを戦後の中東支配、対ソ・対ロ包囲の戦略的要衝とみなしてきた。米軍はインジルリク空軍基地をトルコ軍との共同基地とし、トルコ空軍を実質的な指揮下においてきた。米空軍はインジルリク基地に戦斗機や地上攻撃機、輸送機、空中給油機など百数十機を配備し、約五〇〇〇人の米兵・軍属が駐留している。


米国の中東支配、対ロ包囲の要衝であったトルコ 

 「イスラム国の脅威」をさけんで米軍とNATO軍は、シリアへの爆撃をはじめるなかで、エルドアン政府は昨年七月、同基地を出撃基地として利用することをみとめて以降、インジルリク基地はアメリカとNATOによるシリア爆撃の最前線基地となっていた。

 エルドアン政府は、米欧がシリア政府転覆策動を開始していらい(二〇一一年)、全面協力してきた。
 シリア人民にまったく根をもたず、武器・弾薬、食料、資金などすべての面で米欧やアラブの親米王制にたよってきた傭兵テログループにとって、トルコの役割は欠くことができないものである。

 CIA(アメリカ中央情報局)の指揮のもとに亡命シリア人グループはトルコで謀議をかさね傭兵テログループの訓練もやってきた。傭兵テログループの大半がトルコ国境をこえてシリア領内にはいり、武器・弾薬、食料、資金の供給をトルコをつうじてうけてきた。トルコ軍は、国境地帯に傭兵テログループがにげこめる「安全地帯」をもうけ、シリア政府軍をけん制した。

 またエルドアン政府は、「イスラム国」の石油密輸、国外売却にも手をかし、エルドアンの弟の企業が輸送やトルコ港湾からの海外輸出をになっていた。

 シリア政府を支援するロシアとイランは、トルコのエルドアン政府との対立を激化させてきた。ロシア政府が、米欧やトルコ、サウジアラビアなどによる傭兵テログループをつかったシリア政府転覆活動を暴露し、昨年九月からシリアに潜入した傭兵テログループへの爆撃を開始して以降、対立は先鋭化した。

 とくに昨年一一月、ロシア軍機が「イスラム国」が原油売却のためにトルコにむかうタンクローリーを一〇〇〇台以上も爆撃で破壊したことで、対立は決定的になった。この直後、アメリカの意をうけたトルコ空軍機が「国境侵犯」と称して国境地帯でロシア空軍機を撃墜した。このためロシア政府はトルコへの経済制裁にふみきった。


軍事クーデター未遂事件で背後の米国と対立激化 

 ところが今年六月末、トルコ大統領エルドアンはロシア大統領プーチンと電話で会談し、撃墜事件を謝罪し、関係改善に動きだしたのである。

 このきっかけは、トルコでの七月なかばの軍事クーデター未遂事件である。エルドアンは、イスラム組織「ギュルレン教団」の支持者がくわだてたものと非難したが、背後にアメリカがいることを示唆した。教祖であるギュルレンは、アメリカに亡命中でCIAの庇護のもとにある。

 またクーデターをおこした軍幹部はトルコ空軍の幹部だった。エルドアン政府は、事前にクーデター計画について情報を得ていたといわれ、通報したのはロシア政府だとイラン政府系の通信社は伝えている。

 クーデターがおきた直後からエルドアン支持の軍部隊は、インジルリク空軍基地と同空域を封鎖し、電源供給をたち、同基地に突入してトルコ空軍の司令官を逮捕した。クーデターにあたってトルコ空軍のF16戦斗機が政府庁舎などを爆撃しているが、それはインジルリクに駐留する米軍の許可がなければできないことだった。

 エルドアン政府はクーデターを鎮圧した直後から、軍幹部、将校、兵士、裁判官、検察官、治安を担当する内務省幹部、警官、国家公務員、教員など、五万人以上を拘束、解雇、処分した。それは「ギュルレン教団の支持者」とされているが、親米派を的にした独裁体制の強化であった。

 クーデター未遂事件にたいし、米欧諸国は口先で「クーデター反対」をいうだけで、おもにはエルドアン政府の一連の粛清を非難した。米国務長官ケリーにいたっては、「民主主義の原則に反するトルコの行動は、同国のNATOからの除名につながる可能性がある」とおどした。この直後からオバマ政府は、インジルリク基地にある戦術核爆弾(推定約五〇発)の国外移送の検討をはじめていた。

 これにたいしてエルドアンは、訪露によるプーチンとの首脳会談をきめた。八月九日におこなった首脳会談では、両国関係の全分野での修復を確認した。その前段、一日におこなわれた両国外相会談で、シリア問題やテロとのたたかいで両国の協力が不可欠ということで一致した。両国の協力についての協議のなかで、ロシア側はロシア軍機が傭兵テログープを爆撃するために、インジルリク空軍基地の利用をもとめているという。

 一二日には、ロシアとともにシリア政府支援で足並みをそろえるイラン政府の外相がトルコを訪問してトルコ外相と会談し、シリア問題の解決で両国が緊密に協力していくことを確認した。イランの通信社は、八月下旬にエルドアンがイランを訪問することを伝えた。

 さらにロシア本土から出撃しシリアの傭兵テログループを爆撃していたロシア軍の爆撃機が一六日から、イラン北部のイラン空軍基地から出撃するようになった。ロシアとトルコとの関係修復のなかで、イラン政府がロシア政府との軍事協力強化にふみだしたことをあらわしている。

 また一五日、中国軍の国際軍事協力部門の幹部がシリアを訪問し、シリア国防相と会談し、中国軍の軍事顧問の派遣をふやし、シリア政府軍への軍事支援を強化することで合意している。中国政府は、シリア政府支援を表明しながら、軍事顧問の派遣は数十人にとどまっていた。中国軍幹部は合意にあたって「主権と独立をまもるシリア政府軍への支援強化」を表明している。トルコ政府の動向など、米欧のシリア政府転覆策動の破たんがあらわとなるなかで、軍事支援強化をきめたことはあきらかである。

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[Sputnik]ロシアとトルコにドル廃止の可能性 〜秘密結社は、今後、解散せざるを得なくなる方向へ〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 トルコとロシアが自国通貨建てに移行するようです。ドル覇権が終わることは間違いありません。
 ギリシャのチプラス首相は、やはり死んだふりをしていただけのようです。金を裏付けとした新金融システムは、いつでも開始可能なように見えます。
 霊的なレベルを含め、秘密結社は、今後、解散せざるを得なくなる方向で追い詰められて行きます。情報の完全開示に伴った措置です。これらのことが並行して起こりそうです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ロシアとトルコにドル廃止の可能性
転載元)
© Sputnik/ Alexei Druzhinin

© Sputnik/ Alexei Druzhinin


ロシアとトルコは自国通貨建てに移行する可能性がある。ペテルブルクで行われたプーチン大統領とトルコのエルドアン大統領の会談の結果明らかになった。

両大統領によると、ロシアとトルコの自国通貨建てはロシアとトルコ間の貿易量を大幅に増やす可能性があり、それは特に旅行セクターでの雇用の増加につながる。

高等経済学院の教師であり東洋学者のアンドレイ・チュプリギン氏は次のように述べている。

「自国通貨建てはすでに中国、韓国そして一連の南米諸国で実現されている。しかし、自国通貨建て移行は、米国が依然として世界で最も強い通貨である以上、極めて複雑で長いプロセスだ」

先に伝えられたところによると、トルコの メヴリュト・チャヴシュオール外相は今日11日、トルコはシリアでの対ダーイシュ(イスラム国、IS)共同作戦の可能性をロシアと審議する準備があると声明した。

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配信元)

[創造デザイン学会]ロシアのドーピングに対する暴力的な裁定 / 国際パラリンピック委、ロシア選手団の出場認めず

 創造デザイン学会の翻訳者の方が以下のようにお勧めしている記事です。

『これは“ロシアの国家主導ドーピング”という欺瞞を、完膚なきまでに暴いた論文と言っていいだろう。…尋常でないうさん臭さを感じておられる方は、ぜひこれを読まれるとよい。…』

 ロシア・パラリンピック・チームの出場禁止処分の大きな根拠になったのは、マクラーレン教授の報告書のようですが、国家主導によるドーピングの確たる証拠は何も示せないようです。反ロシア的偏見を広めるためのプロパガンダの一環だと分かります。
(編集長)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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国際パラリンピック委、ロシア選手団の出場認めず(16/08/08)
配信元)

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ロシアのドーピングに対する暴力的な裁定
転載元)
(前略) 

Rick Sterling
August 11, 2016, Consortiumnews.com

(中略) 

先週日曜日、国際パラリンピック委員会(IPC)が、9月にリオで開催予定のパラリンピックから、ロシア・チーム全体を出場禁止にすると通告した。

(中略) 

私はこの論文で、薄弱な根拠に基づいたいくつかの大きな非難が、いかにクリーンなロシア選手への差別を生み出したか、そして本来のオリンピック精神に反する、危険な敵意を生み出したかを示そうと思う。

IPCが、267人全員のロシア・パラリンピック選手の出場禁止を決定した、大きな根拠になったのは、世界反ドーピング機構(WADA)の7月16日の「マクラーレン(McLaren)報告」と、その中心執筆者リチャード・マクラーレンとの個人的なやり取りである。

https://www.wada-ama.org/en/resources/doping-control-process/mclaren-independent-investigations-report-into-sochi-allegations

IPC総長Sir Phillip Cravenは、非難と道徳的暴言に満ちた声明を発表した。彼は言った――「私の考えでは、マクラーレン報告は、すべてのスポーツの歴史において、最も暗い時代の一つを画するものです。」しかし、マクラーレン報告は、深い偏見に根差すものである。ここに、この報告の問題点のいくつかを示そう――

https://www.paralympic.org/news/ipc-decision-membership-status-russian-paralympic-committee-0

    ――それは、主として一人の人物、元モスクワ鑑識課課長Grigory Rodchenkovの証言を根拠としている。この人物は、ロシアの選手たちからカネをゆすった事件にかかわり、罪を他者のせいにすることに熱心な、事件の主犯である。
    ――それは、ロシア政府を、その弁護や反対情報を考慮することなく非難している。
    ――それは、あるロシアの権威者の提出した文書や記録を除外している。
    ――それは、利益を受けた選手個人を特定することなく、チーム全体に疑惑を投げかけている。
    ――それは、ロシア人の違反が例外的ではないことを示すWADAの編集した統計的データを、無視している。
    ――それは、量的測定値の出どころを挙げていない。
    ――それは、証拠をもっていると主張するが、それを明らかにしていない。
 

(中略) 

集団処罰 

なぜパラリンピック・チーム全体を出場禁止にしたかについての、IPCの説明は、次の非難に要約できる

(中略) 

ロシアのスポーツを汚染しているドーピング文化は、ロシア政府から発するもので、今は1つだけでなく2つの、独立したWADAの委嘱による報告によって明らかになった。...私は、ロシア政府が、そのパラリンピック選手を、立ち上がれないほどに裏切ったと考える。彼らの“モラルよりメダル”という精神は、私に嫌悪感を与える。反ドーピング組織の完全な腐敗は、ルールに逆らうものであり、パラリンピック・スポーツ精神の根幹に打撃を与えるものだ。」

これは強い言葉による非難だが、選手に対するものでなく、ロシア政府に対するものである。ロシア政府を罰するための手段として、ロシアのパラリンピック選手たちが集団的に罰せられているようだ。

しかし事実はどうなのか? まず、ロシア選手の一部が、禁止されたステロイドとか、他の成績を上げるドラッグ(PED)を用いたことがあるのは事実である。Hajo Seppeltによる調査ドキュメンタリーは、ロシアの選手たちがPEDを使ったことを認めたこと、資格停止されたコーチがこっそりコーチを続けていたこと、また別の資格停止コーチが禁止ドラッグを取引していた、といった例を暴露している。

https://en.wikipedia.org/wiki/Hajo_Seppelt

(中略) 

最大の疑問は、ロシア政府が果たして、禁止されたドーピングの“スポンサー”になっていたのか、それとも監視していたのかということである。

(中略) 

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