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23/5/1 フルフォード情報英語版：米金融崩壊が加速し、バイデン船を見捨てるネズミたち

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　冒頭より「ジョー・バイデン偽政権の崩壊が最大の話題」とはじまり、「ヒラリー・クリントン・ロックフェラーが、ハザール・マフィアのプロパガンダ紙であるニューヨークタイムズに、金融システムの崩壊が差し迫っているとの警告を書かざるを得ないところまで来ている。」とのことです。その最も顕著な兆候として「ファースト・リパブリック銀行の事実上の倒産」を挙げており、「3月だけで1000億ドル、預金の60％以上を預金者が引き出したため、先週末にFDIC【米国連邦預金保険公社】の管理下に置かれたのだ。」と言っています。このことは、「すべての銀行を破産させるのに十分な資金（少なくとも1.5兆ドル）をこの1ヶ月で引き出した、犯罪的かつ詐欺的な銀行システムに対するアメリカ国民の一般的な反乱の一部」だとみなしています。また、“FDICはすでに軍資金を使い果たしたので、JPモルガンのような銀行による「救済」や購入の発表は、嘘と詐欺である”としています。ファースト・リパブリック銀行については、時事ブログでも取り上げています。
　米ドルに対抗する動きが活発化しており、その動きを主導しているのはインドだとして、「18ヶ国以上がルピーで直接インドと取引するようになった。現在、アルゼンチンやインドネシアもこの中国/米ドル離れの動きに加わっている。」ことを伝えています。
　米国株式会社が倒産すると思われる6月中旬以前に、ハザール・マフィアは「デジタルユーロ」を押し付けたいと必死になっているらしいのですが、世界金融システムの崩壊は、「NATO、WHO【世界保健機関】、国際刑事裁判所を含む土台のすべての機関の崩壊につながる。」とみています。
　バイデン一族の犯罪が明らかになりつつあり、そのせいで“バイデンの「Aチーム」の47％以上が辞任”しているようです。その犯罪というのはやはり、「性的奴隷として売られ、拷問されることを目的とした子供の人身売買」でした。4月29日の時事ブログもぜひご覧ください。
　メディア内部でも反乱が起きているということで、タッカー・カールソンの解雇の例を挙げており、フルフォード氏の見解では、“彼らが彼に巨額の賄賂を渡して「秘密保持契約」にサインさせようとしている”としています。
　トルコのエルドアン大統領とメキシコのロペス・オブラドール大統領は、“ともに、米国政権を批判した後、「COVID-19の陽性反応」が出たとして、先週突然、公の場から姿を消した。”として、「彼らはエネルギー兵器で殺された」という見解のようです。
　各国の情報トピックとして次のようなものがありました。
　・「日本の軍部がこれから、岸田文雄首相の奴隷政権に対して、本格的な反乱を起こす」「日本の軍部と指導部の間では、ワクチンを推進する岸田氏とその政府全体が排除される」
　・北朝鮮は、現在100以上の「小型から超大型まで」の核兵器を保有しており、「核兵器でニューヨーク、シリコンバレー、ジュネーブを狙い、朝鮮半島の統一を強行するつもりだ」
　・カナダのトルドー政権は支配力維持のため、「政府によるインターネット検閲法を可決した」が、「役に立たない」という
　・イギリスのリシ・スナク首相に汚職捜査が迫っているとして、“英国国家の「緊急」警報システムに数百万ポンドの税金を使い、富士通と契約し、富士通はその下請けとしてINFOsys社（リシ・スナクの義父N・R・ナラヤナ・ムルティが起業し、現在はスナクの大富豪夫人が経営）に発注したことが判明した”
　また、スーダンの聖戦士たちの活躍として、“彼らは、ファウチ、ビル・ゲイツ、米国防総省、CDC【アメリカ疾病予防管理センター】から資金提供された危険なウイルスを含むバイオラボをそこで押収した”ことと、“スーダンの聖戦士たちが、ロスチャイルドが所有・管理するスーダン中央銀行を閉鎖し、人身売買の主要な出口を閉ざした”ことを取り上げています。
　ロスチャイルド家は状況を打開しようとして、習近平とゼレンスキーの会談を設けて、“ウクライナ戦争に見せかけた大量虐殺を止め、代わりに「ウクライナ復興」という餌付けを始めることが決定された”らしい。
　ロシアのセルゲイ・ラブロフ外相が「西側少数派が全人類を代弁することを許した者は一人もいない。」と語ったように、今やすべてが変わろうとしているようです。
（ぺりどっと）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォード情報英語版：米金融崩壊が加速し、バイデン船を見捨てるネズミたち
転載元）
Weekly geo-political news and analysis 23/5/1
投稿者：ウィンドランダー
Rats abandon Biden ship as US financial implosion accelerates
By
Windlander
May 1, 2023
15 Comments
First, before we start, we would like to warn readers about a pirate site on Telegram that steals our material. They are also pretending to be me in order to sell fraudulent crypto-currency. We appreciate that telegram has been a source of freedom of information in this age of heavy internet censorship. However, there is a difference between freedom of the press and identity theft and fraud. This is not limited to me but is widespread. So, we are telling Pavel and Nikolai Durov, the people behind Telegram, to CEASE AND DESIST IMMEDIATELY. This is the only warning you will get. Next time it will be special forces kicking down your door in the middle of the night. まず、始める前に、我々の資料を盗むテレグラムの海賊版サイトについて読者に警告しておく。彼らは詐欺的な暗号通貨を販売するために、私になりすましているのだ。インターネット検閲が激しいこの時代に、テレグラムが情報の自由の源となっていることは評価している。しかし、報道の自由となりすましや詐欺は別物だ。これは私に限ったことではなく、広範囲に及んでいる問題である。そこで、我々はテレグラムの背後にいるパヴェルとニコライ・ドゥロフに、直ちに中止するように伝えている。これが唯一の警告だ。次は、夜中に特殊部隊があなたの家のドアを蹴破ることになるだろう。


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画像の出典: オランダの国会議事堂 Author:Markus_Bernet [CC BY-SA]

ファイザー社元副社長のマイケル・イェードン博士の警告「我々は継続中の犯罪の真っただ中にいます。…世界規模の犯罪であり、全人類の自由を奪い取り完全に支配することを目的としています。」 ／ 「買収スキームの条件の一部が、オランダの農民が他の国への移動や海外での農場の立ち上げを禁止される」という合法とは思えない強引な農場閉鎖計画を立てるオランダ政府

/ ＊陰謀, 世界全体, 政治経済, 社会, 竹下氏からの情報
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竹下雅敏氏からの情報です。
　ファイザー社元副社長のマイケル・イェードン博士の警告を、「日本や世界や宇宙の動向」さんが翻訳してくれていましたので、引用させて頂きました。
　イェードン博士は、「我々は継続中の犯罪の真っただ中にいます。…世界規模の犯罪であり、全人類の自由を奪い取り完全に支配することを目的としています。」と話していますが、この3年間の異常な出来事を客観的に見れば、イェードン博士の見解に同意せざるを得ないでしょう。
　グローバルエリートが大飢饉、戦争、世界規模の民族の大移動（大量移民）、さらに経済崩壊を引き起こそうとしていることは、点と点を結び付けることさえ出来れば、かなり明白だと言えるでしょう。
　“続きはこちらから”をご覧ください。オランダ政府はEUの気候目標を遵守するために、最初に3000農場閉鎖、2030年までに11200農場を閉鎖する計画を立てています。「買収スキームの条件の一部が、オランダの農民が他の国への移動や海外での農場の立ち上げを禁止される」という、とても合法とは思えない強引な計画なのですが、“ブリュッセルの欧州委員会は、この計画は欧州グリーンディールの幅広い目標に合致しており「必要かつ適切」であると述べ、計画を支持した”とのことです。
　日本も将来の食糧危機に備えて、新たなタンパク源としてコオロギを推奨しながら、牛を1頭減らせば15万円の補助金を出すという支離メチャメチャ（支離滅裂より酷い様子）な政策を取っています。
　感染症で死ぬ人の数は知れていますが、世界的な食糧危機ではかなりの人が死ぬはずです。サプライチェーンと経済の崩壊で大飢饉となり、世界規模の大量移民が出現します。そしてそれを演出するために戦争が利用されることは、ウクライナを見ていればよく分かります。
　こうしたことが「人口削減」のために意図的に行われているということは、新型コロナが人工ウイルスであり、ワクチンが医薬品ではなく兵器であることを理解していれば分かるはずです。
　こうした考え方は「陰謀論」と呼ばれます。しかし、タマホイさんのツイートにあるように、グローバリストの世界経済フォーラム（WEF）の著名なメンバーでローマクラブの名誉会員であるデニス・メドウズは、“人間の人口の86%の削減を求め、生存者が「自由」と「高い生活水準」を持つことができるように、世界の人口のほとんどを一掃しなければならない”と主張しているのです。これは人類への宣戦布告ととらえるべきでしょう。
　デニス・メドウズは、ローマクラブへの報告「成長の限界」のプロジェクトリーダーを務めた人物ですが、最後のツイート動画でクラウス・シュワブは気候変動への取り組みについて、“私は1973年から取り組んでますよ。「ローマクラブ」に最初の大きなプラットフォームを与えたのは私です、それだけはお伝えしておきます。このような問題は、地球規模の構造と地球規模のシステムの修復によってのみ解決できると考えています”と言っています。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元）
Twitter 23/5/5
速報: ファイザーの元副社長であるマイク イェードン博士は、数十億人ではないにしても、数百万人を殺す計画があると述べています。
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5/6-その１　イェードン博士が同意を撤回しないと人類はとんでもないことになると警告！
引用元）
日本や世界や宇宙の動向 23/5/6
（前略）
マイク・イェードン博士が次のように警告しています。

「我々は継続中の犯罪の真っただ中にいます。これがいつまで続くのかはわかりません。しかしこれは人類史上最大の犯罪です。そしてこれは世界規模の犯罪であり、全人類の自由を奪い取り完全に支配することを目的としています。彼らが目指しているのは数十億人とはいわないまでも、今後さらに何百万人を殺害するつもりであると個人的にみています。
（中略）
現在、原材料や仕上げ材量の世界的なサプライチェーンが（意図的）に放置されています。船舶の位置を特定すればわかります。食品生産や肥料も同様に必要なところに届いていません。彼らはこれらを破壊しており、食品産業は世界人口を生存させ続けるのに十分な食品を生産することができなくなっています。これによって我々が辿り着くところは、大飢饉、戦争、世界規模の民族の大移動（大量移民）です。我々がこのまま何もしないことを選択したなら、これらが必ず起きます。さらに経済崩壊も世界中で進行中です。

巨額な負債で金利が上昇し多くの銀行が破綻します。そして不況が起きます。またお金に対する信用もなくなり、預金も消滅するでしょう。預金していたお金の価値がなくなります。このまま何もしなければ手遅れになります。しかし我々は人類史上最悪の犯罪から逃れることができます。それは我々は同意していたものを撤回するのです。いかなる理由があっても絶対にデジタルIDを受け入れないでください。そして常に勇敢に抵抗してください。

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画像の出典: いらすとや

［Twitter］舞の海「日本人力士が弱くなったのは憲法のせい」

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読者の方からの情報です。
これ、応用が利きますね。
「うちの子の成績が上がらないのは憲法のせい」
（まゆ）
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配信元）
Twitter 23/4/30
画像の出典: Wikimedia_Commons [Public Domain]

狂人が権力を握り、せん妄を押し付け、子供を破壊し、正気な人を迫害する世界 〜 日本で狂気を推し進めているのは「もう手の施しようがないエリートたち」

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竹下雅敏氏からの情報です。
　2月24日の記事で、プーチン大統領は年次教書演説の中で、「彼らが自国の民に何をしたかを見てほしい。家族、文化、国民のアイデンティティを破壊、（性的）倒錯、児童虐待、小児性愛に至るまでがノーマルなことだと宣言され、聖職者、神父は同性婚を祝福するよう強制されている。…はっきり言ってエリートたちは気が狂っており、もう手の施しようがない」と言っていたことを紹介しました。
　また、4月21日の編集長の記事では、“国連は先月、小児性愛を正常化する取り組みの一環として、成人と未成年の間の性行為を合法化するよう政府に命じる報告書を発行した”ということでした。
　冒頭の動画で、フランスの哲学者・心理学者のアリアンヌ・ビエラン氏は、 “「欧州における性教育のための諸基準・政策決定者のための参照枠」というWHOの文書では、例えば4才でオナニーを教えたり、「性的快感の教授」があったり、6才で性的関係について教えたりする訳ですが、それらの目的は、子供の性的潜在性を発展させることと書かれていて、大人は子供のパートナーとして子供の性的可能性を発展させなければならないと。フランスはWHOと契約を結んでいて、WHOの政策を適用しなければならない。保健省はこうしたWHOの「性的特質を持つ子供」というイデオロギーに基づき、国家教育相が学校と結んでいる契約を通して学校へ入り込み、このイデオロギーを広めているのです。このイデオロギーはまた、子供が自分の発展中の能力に応じて、大人との性的関係に同意しうるというイデオロギーで、事実、そう書いてあるのです。小児性愛に対する防御はありません。…「性への権利」は、差別なく、全ての人がセクシュアリティを持つ権利で、年齢に関係なくです。「皆のためのセクシュアリティ」には、年齢や性的指向の差別はなく、小児性愛ももちろん含むのです”と言っています。
　アリアンヌ・ビエラン氏は「狂人が権力を握ると、彼らはせん妄を押し付け…彼らは子供を破壊し、正気な人を迫害します。」と言っているのですが、日本でこうした狂気を推し進めているのは「もう手の施しようがないエリートたち」です。
　“続きはこちらから”をご覧になると、「狂人が権力」を握り、せん妄を押し付けている様子がよく分かると思います。
（竹下雅敏）
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コロナワクチンの副反応に関して「現時点で懸念すべき特定の症状はみられなかった」と分析した厚生労働省の研究班 〜 国民はいつまでこうした不誠実な頭の悪い連中に付き合うのか？

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竹下雅敏氏からの情報です。
　このショ～モナイ記事、ちょっと感動しました。厚生労働省の研究班はコロナワクチンの副反応に関して、「現時点で懸念すべき特定の症状はみられなかった」と分析したのです。
　ぜひ、引用元のコメント欄を見て頂きたいのですが、「2000人以上の死亡報告、26000件以上重篤報告、20万人を超える超過死亡。何をもって因果関係不明、懸念すべき特定の症状なしと言えるのだろうか？」「厚労省はあんまりいい加減な事ばかり言っていたら厚労省自体存続できなくなるのでは？」「過去の薬害は当事者は数百人、多くても数万人ぐらいだったけど、今回は当事者が一億人で過去とは桁違い。…どこまでしらを切れるだろうか。」などなど、相当に荒れています。
　アホな言い訳ばかりの醜悪な大臣の顔を見ると、吐き気を催す人も多いのではないかと思います。「厚生労働省職員及び国会議員の新型コロナワクチンの接種回数ごとの接種率を示した文書」の開示請求は、不開示決定が加藤勝信厚労大臣の名で出ていますが、不開示の理由は、“事務処理上作成又は取得した事実はなく、実際に保有していないため”ということですから、そもそも調べていないということでしょう。
　後は、いつまでこうした不誠実な頭の悪い連中に国民が付き合うかと言うことでしょう。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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コロナワクチン副反応「懸念すべき特定の症状なし」…厚労省研究班が中間報告
引用元）
Yahoo!ニュース 23/05/01　読売新聞オンライン
新型コロナウイルスワクチンの接種後、しびれなどが長期間続く人がいるとの報告を受け、厚生労働省の研究班は、副反応に対応する医療機関を受診した患者の症状に関する実態調査の中間報告をまとめた。約１２０人の患者が７０以上の様々な症状を訴えていたが、１～２人にとどまる症状が多く、「現時点で懸念すべき特定の症状はみられなかった」と分析した。

４月２８日に開かれた厚労省の専門家部会で報告された。２０２１年２月～２２年５月に受診した患者が対象で、副反応に対応する全国約４７０の医療機関のうち、医師から回答を得られた１６医療機関の計１１９人を分析した。

その結果、３７度以上の発熱（２８人）や痛み（１３人）、倦怠（けんたい）感（１２人）、頭痛（１１人）を除けば、いずれも数人以下だった。全体の７６％（９０人）は回復か症状が軽快していた。死亡例が３例あったが、接種との因果関係は評価していない。

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配信元）
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