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注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。
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遺伝子組み換え食品についての表示が年内に内閣府令で変わることに。
引用元）
山田正彦 2018/05/27
大事な話なので是非シェア、拡散して頂けませんか。
今までは、5%未満の混入があってもノンＧMの任意の表示はできたが、これからは、ゼロでないとできなくなることに。
(中略)
ノンＧMの豆腐、納豆、味噌、醤油などの表示も、大豆、トウモロコシ等はいくらかの混入は流通段階で避けられないので、困難に。
実は、EＵですら、0.9%までの混入については遺伝子組み換えでない表示を認めているほど。
5月7日、消費者疔は業界団体等を集めて説明、混入が検出されれば、指示、公表するとの厳しい達しで、真面目にノンＧM食品を作ってきた業者は真っ青。
(中略)
なぜ、消費者疔は、ＧM食品の表示について、このような結論になったのか。
TＰＰ協定では2章27条8項では遺伝子組み換え食品の新規承認を促進するとなっていて、食品の表示について、日米間TＰＰ並行協議の交換文書では作業部会を設けることに。
(中略)
米国では3人に１人の発達障害児が生まれて、母親達が立ち上がって、食品メーカー等にノンＧM食品を求める。
ついに、ダノン等大手のメーカーもノンＧM食品を作るように。大手のスーパーでもノンＧM食品に売り場、年々広がっているとのこと。
米国では、遺伝子組み換え作物の栽培面積は頭打ちから、減少始め、有機栽培が年に10%も伸びてきている。
モンサント等は米国の失敗から、日本ではノンＧM食品の表示からさせない戦略立て、先ず第一段階として、ノンＧMの表示をできなくしたのでは。
考え過ぎだろうか。
今までは、5%未満の混入があってもノンＧMの任意の表示はできたが、これからは、ゼロでないとできなくなることに。
(中略)
ノンＧMの豆腐、納豆、味噌、醤油などの表示も、大豆、トウモロコシ等はいくらかの混入は流通段階で避けられないので、困難に。
実は、EＵですら、0.9%までの混入については遺伝子組み換えでない表示を認めているほど。
5月7日、消費者疔は業界団体等を集めて説明、混入が検出されれば、指示、公表するとの厳しい達しで、真面目にノンＧM食品を作ってきた業者は真っ青。
(中略)
なぜ、消費者疔は、ＧM食品の表示について、このような結論になったのか。
TＰＰ協定では2章27条8項では遺伝子組み換え食品の新規承認を促進するとなっていて、食品の表示について、日米間TＰＰ並行協議の交換文書では作業部会を設けることに。
(中略)
米国では3人に１人の発達障害児が生まれて、母親達が立ち上がって、食品メーカー等にノンＧM食品を求める。
ついに、ダノン等大手のメーカーもノンＧM食品を作るように。大手のスーパーでもノンＧM食品に売り場、年々広がっているとのこと。
米国では、遺伝子組み換え作物の栽培面積は頭打ちから、減少始め、有機栽培が年に10%も伸びてきている。
モンサント等は米国の失敗から、日本ではノンＧM食品の表示からさせない戦略立て、先ず第一段階として、ノンＧMの表示をできなくしたのでは。
考え過ぎだろうか。
それが今回、消費者庁よりGM混入率がゼロで無ければノンGM表示はできない！との厳しいお達しがあったとのこと。輸送時の混入率をゼロに近づけることはできても、ゼロにすることは現実的にほとんど無理なわけですから、これは実質的にノンGM表示をさせない！ことを意図したものとおもわれます。
なぜ消費者庁がそんなことをいいだしたのか？それは親玉である米国での失敗を日本で繰り返さないようにするためなのではないか！と山田氏は憶測されています。
発達障害の子どもがあまりに増えた米国にて、お母さんたちはいろいろと調べ、GM食品の危険性に気づき、GM食品の排斥に立ち上がったのでした。その結果、大手メーカーはノンGMに切り替え、スーパーもノンGM食品の売り場が年々広がるまでになったのです。そこで危機感を抱いた多国籍企業は、行き場の無くなってしまうGM作物を次なるターゲットである日本に買わせることを目論んでいるというわけです。そして、その際に日本でもGM食品の排斥運動などが起こったりすることの無いようにあらかじめGM表示を無くしておこうという魂胆だろうというのです。
残念ながら、おそらくそういうことなのでしょう。消費者庁、お前もか！