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レッド・ドラゴン大使「世界規模の通貨リセットは起こりません。通貨云々だのNESARAだのは、カバールの作戦です」 ~相変わらず、偽情報を垂れ流しているインテルアラート

竹下雅敏氏からの情報です。
 昨日の地球ニュースの中に、決定的と言えるやりとりがありました。その要点部分のみを抜き出しました。
 ベンジャミン・フルフォード氏が、“NESARAや世界規模での通貨リセット”についてレッド・ドラゴン大使に尋ねると、大師は、“世界規模の通貨リセットは起こりません”と言い、さらに、“通貨云々だのNESARAだのは、カバールの作戦です”と断言したのです。
 2018年12月10日の記事のコメントで、光の勢力を装いながら裏でカバールと結託し、NWOを強力に推進するグループについて説明しました。
 このような組織として、“プレアデス高等評議会、コブラのRM、アシュターらの名を騙る宇宙人グループ、インテルなど”を挙げました。インテル情報に関しては、“ほとんど妄想と言えるような偽情報のオンパレード”と評しました。
 “続きはこちらから”の最近のインテルアラートをご覧になると、相変わらず、“通貨云々だのNESARAだの”という偽情報を垂れ流しているのがわかると思います。インテルアラートで、GESARAとあるのは、NESARAを世界規模にしたものです。
 波動で見ると、光と闇は一目瞭然です。ベンジャミン・フルフォード氏やレッド・ドラゴン大使の波動は明らかに光で、インテルやコブラの波動は明らかに闇です。
 ところが、波動を感知しないでその言葉だけを見ると、あべぴょんの嘘ですらそのまま信じてしまうおめでたい人たちが居るわけですから、まして巧妙な嘘をつくコブラの言葉を嘘だと見破るのは、容易なことではありません。
 時事ブログでは、コーリー・グッド氏について、非常に善良な人で、騙されやすいために、意図せずして地球破壊の陰謀に巻き込まれてしまっていると評してきました。球体連合やアンシャールの人々は、本人の自由意志に干渉しないという立場から、誰が光の側で誰が闇の側に属するのかを教えないのだと思います。そのために、コーリー・グッド氏ですら、波動を落としてしまい、アンシャールのカーリーに救済されるという一幕がありました。未だに本来の波動には戻っていません。
 非常に精神的に幼い地球人に対して、誰が悪人で近づいてはならないかをはっきりと指摘することは、重要だと感じています。もちろん、どんな悪人も改心の可能性があります。これまでの行いを反省して改心したとみなすものを、私は批判したりはしません。
 しかし、いわばグアンタナモ行きで、最悪の場合、死刑宣告という連中が恩赦されるためには、彼らが持っているチャンネルを通して、これまでに成した犯罪行為をすべて白状して、謝罪するよりないだろうと、今一度言っておきます。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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地球ニュース:レッド・ドラゴン大使 第2回 その3
転載元)
(前略)

世界規模の通貨リセットの変遷

 
BF:大使に訊いてみましょうよ。内部情報をお持ちのようですから。このNESARAや世界規模での通貨リセットを巡る話に対して、大使のお考えは? 起こるのでしょうか。
(中略)
大使:基本的に……各国通貨の価値の見直し、つまりRVなどと話題になっていたものは、確か2014年くらいまでは【そこに向かって】稼働していたんですよね。その辺りで全てがおしゃかになってしまって。それ以降、再び採用されることはありませんでした。
(中略)
インドネシアの長老のことですが、毒殺されてしまって……私も同時期に香港で毒を盛られましたが、それが起こってからファミリーは考えを改めたんです。
各国の通貨は段階的に再評価されていくべきだと。これが今起こっていることですね。ということで、幾つかの国は債務が赦されたり、通貨も自分たちで立て直させてもらって。それは世界の様々な場所で起こっています。ですが世界規模の【一斉】通貨リセットは起こりません。変更されたんです。

【イラク通貨の】ディナールや【ベトナムの】ドンは中国の王族内部の悪党に乗っ取られてしまって……未だにそういう者がいますが、私からすると【今の計画は】掃討の過程なのかなと。
(中略)  
つまり通貨云々だのNESARAだのは、【今や】カバールの作戦です。偽情報の一つの形式ですね。最初は本物として開始したものの、最後にはどこに金(かね)があるのかを監視するセキュリティ・サービスの――。

ジュビリーは別個のもの



BF:ではジュビリーはどうです? 一度限りの債務の赦しと一回限りの資産の再分配です。

大使:それは起ころうとしています。ただ、金(かね)の送付が終わって【※東洋のファミリーなどが金銀財宝を欧米に預けた際に債券を渡されたのですが、これまでずっと現金化できていないのでそのことかと】、全ての資産の支配権を【取り戻して】からですね。現時点においては、彼ら【ファミリー】はまだ最終調整に至っていないので【無理かと】。なので、私としては、あと3年かかると見ており――。
(以下略)

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厚労省も総務省も内閣府も信頼に足るデータが出せない危機的日本:「忖度」?「官邸の指示」?

 問題となっている厚労省「毎月勤労統計調査」で、賃金の高い大規模事業所が集計から抜けていたため、賃金が実態よりも低く算出され、その結果、これまで給付された雇用保険と労災保険が総額567.5億円も少なかったと報道されています。
これからせっせと不足分を追加給付するのに必要な事務経費や人件費も合わせると、総額800億円も必要になるようです。
 一方、この件では本来許されないサンプル調査をさらに意図的に操作して、賃金水準が「高まるように修正」していたことがずっと指摘されています。現実には実質賃金マイナスが続き、アベノミクス失敗が露呈していたことをごまかすため「雇用賃金が改善している」という政府の宣伝に利用されました。
一体、実質賃金は上がったのか下がったのか?役人にも分からないそうです。
それに加えて2つ目の記事では、各省庁のデータの怪しさが次々と解説されていて、もはや信頼できるデータではないことだけは理解できます。
総務省の毎月の「労働力調査」による完全失業者数が、厚労省の有効求職者数に比べて不自然に少なく、どうやら総務省データの3倍の完全失業者が存在すると見られ、政府の言う「雇用の改善」宣言は怪しい。GDPはかさ上げ判明。「景気動向指数」で景気判定を行う民間委員には圧力をかけ、どう見ても景気後退局面なのに「戦後最長の景気拡大」ととんでもない大ウソを発表する無茶苦茶。
 これらは役人が政府に「忖度した」から起こったと解説されていますが、「忖度」ではなかろうと迫ったのが、17日の野党合同ヒアリングでした。
「安倍総理が望む方向へだけ官僚の皆さんのミスが起きて、ちゃんと安倍総理が望む方向の数字が出て来る。いや、本当に不思議だ。」
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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過小給付567.5億円への追加給付に掛かる総額が800億円に、厚労省の「毎月勤労統計調査」不正問題で
引用元)
(前略)
厚生労働省が「毎月勤労統計調査」において、重大な不正を15年に渡って続けていた件で、統計の平均給与額を基にして算定される雇用・労災保険などの過少給付が計567.5億円に上ることが明らかにされました
(中略)
1月16日にはこの追加給付のためのシステム改修や事務経費が数百億円かかることが明らかになりました。事務経費には人件費や相談窓口の委託料、郵送料が含まれており、追加給付に掛かる総額は800億円にまで膨れあがる見込みです
(中略)
結局15年掛けて567.5億円の歳費を不正に削減したところ、不正が盛大にバレて追加給付する事になり、削減した歳費より200億円以上多くの税金が注ぎ込まれる上に重要な国家の基幹統計への信頼が致命的に毀損されるという踏んだり蹴ったりの結果になりました。
(以下略)

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厚労省の勤労統計の不正処理を始めた昨年1月といえば、安倍首相が経済団体に春闘の賃上げ率を「3%にすべし」と、異例の数値目標を掲げて要請したタイミングと重なる! ~本当はマイナスだった実質賃金が偽装された背景に「秋の総裁選」

竹下雅敏氏からの情報です。
 厚労省の勤労統計の不正で、日刊ゲンダイが、“不正処理を始めた昨年1月といえば、安倍首相が経済団体に春闘の賃上げ率を「3%にすべし」と、異例の数値目標を掲げて要請したタイミングと重なる”と指摘。
 ツイートによると、国民民主党の山井和則議員は、“6月になって突如として、考えられない賃上げデータが示された…当時の加藤勝信大臣が関与していたのではないですか?”と言っています。
 “続きはこちらから”の記事では、この問題に関して、厚労省の組織的な関与が疑われるとのことです。
 本当はマイナスだった実質賃金が偽装された背景として、日刊ゲンダイは、「秋の総裁選」があったとしていますが、田中龍作ジャーナルがこれに関して、とてもわかりやすい記事を書いています。是非、参照してください。
 賃金の高い企業をピックアップし、こうした手法で高く出た賃金に3を掛けたことで、賃上げを偽装。
 これが、役人だけの判断で出来るのか。答えは誰もが分かっていると思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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安倍官邸“大号令”か 厚労省「実質賃金上昇率」水増し工作
引用元)
(前略)
 厚労省の毎月勤労統計(毎勤)の不正問題が大紛糾している。(中略)… ナント、本当は前年比「マイナス」だった実質賃金が、「プラス」域にまでかさ上げされた可能性があるのだ。
(中略)
厚労省はなぜか昨年1月から抽出した賃金の調査結果を「3倍」にして全数調査に近づける不正処理を開始。
(中略)
「毎勤の不正処理による実質賃金の伸び率は、0.3~0.8%程度かさ上げされたとみられています。不正処理前の伸び率は限りなく『ゼロ』に近いか、あるいはマイナスだった恐れがあるのです」(厚労省関係者)

 厚労省が不正処理を始めた昨年1月といえば、安倍首相が経済団体に春闘の賃上げ率を「3%にすべし」と、異例の数値目標を掲げて要請したタイミングと重なる。秋の総裁選では、アベノミクスの成果として「大企業、中小企業において過去最高の賃上げ」と猛アピール。厚労省の不正処理でカサ上げされた統計は、安倍首相にとって格好の“プラス材料”となったわけだ。
(以下略)
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配信元)
 
 

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天皇陛下と小沢一郎代表が「MSA資金」の運用益を分配! ~「MSA資金」の運用益が流れ込んでいる特別会計

竹下雅敏氏からの情報です。
 板垣英憲氏の情報によると、天皇陛下と小沢一郎代表が「MSA資金」の運用益を分配しているとのことです。 3回目の分配は、20京円だということです。額が大き過ぎて信じがたいのですが、騙すつもりなら、もう少し手ごろな金額にすると思われるので、本当だと思って良いのではないでしょうか。
 日銀筆頭株主ロスチャイルドさんが紹介しているツイートの動画を、ぜひご覧ください。動画の10秒~30秒の所で、“ 「特別会計」とは、道路や港湾整備など、政府が特定の事業を行う際に用意できる予算。その財源は税金や郵便貯金、年金などから来ている。そしてこの特別会計は、国会でほとんど審議される事無く、打ち出の小槌のように各省庁に流れていく”とあります。
 動画の中で、約330兆円とある特別会計の財源が、“税金や郵便貯金、年金などから来ている”とは到底信じられません。どう考えても、特別会計には「MSA資金」の運用益が流れ込んでいると考えざるを得ません。
 問題は、この「MSA資金」とは何かです。“続きはこちらから”の記事をご覧になると、日本軍が略奪した財宝、いわゆる「黄金の百合」のことが書かれています。略奪財宝は、“フィリピンに集められ、そこから日本へ運ばれる手はずになっていた”のが、戦況の悪化でできなくなり、“相当部分がフィリピンの山の中に隠された”と言われています。
 アメリカの情報機関は、その一部を手に入れたと思われます。これと「ナチ・ゴールド」は統合され、「ブラック・イーグル・トラスト」と呼ばれる秘密基金が創設されたらしい。
 おそらく、この秘密基金と昭和天皇が終戦間際にスイス銀行などに隠したゴールド、そして、ニール・キーナン氏の情報にあった、日本に略奪される前に中国の王族たちがアメリカに預けたゴールドなどが「MSA資金」の原資になっているのではないかと予想されるのですが、詳しいことはわかりません。
 また、フィリピンやインドネシアにあとどれくらいのゴールドが埋蔵されているのか。それらのゴールドは、おそらく、「MSA資金」として運用にのっていないのではないかと思われるのですが、果たしてこれが正しいのか。また、これらの莫大な量の財宝は、本当は誰のものなのか。わからないことが多過ぎます。
 わかっている人が表に出てきちんと説明してくれなければ、裏で秘密の合意をして、仮にそれで新金融システムを立ち上げたとしても、おそらく人々は納得しないでしょう。
 本来、地球に住む人々全員の宝であるはずのこれらの財宝を、勝手に一部の連中が運用して分配するなどということが、どうして許されるのか。この根本の部分をどうにかしないといけないと思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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本日の「板垣英憲(いたがきえいけん)情報局」
安倍晋三首相と麻生太郎副総理兼財務相は、「命乞い」のため奔走、欧州の「黒い貴族」は、オランダの「オレンジ家」、英国の「ノルマンディ公ウィリアム」から始まっているからだ
◆〔特別情報1〕
 米国キッシンジャー博士が2016年2月3日、モスクワ市を訪問し、プーチン大統領と会い、「世界恒久の平和と繁栄」を築く目的で「新機軸」(第3次世界大戦回避・全世界の原発440基を廃炉・放射能汚染を含め地球環境改善・AIの産業化)が打ち立てて以来、間もなく丸3年になる。天皇陛下と小沢一郎代表、トランプ大統領、習近平国家主席が、「新機軸」に加わり、世界潮流を築いてきた。ところが、天皇陛下と小沢一郎代表が、「新機軸」実現のためにG20に分配(シェア)している「MSA資金」の運用益を、安倍晋三首相と麻生太郎副総理兼財務相、いわゆる「黒い貴族」(金融マフィア、麻薬マフィア、原発マフィア、武器シンジケート・商人)が抜き取っている恐るべき事実が2018年秋に判明。そうした「犯人探し・汚物処理」と「抜き取り防止策」を講じているうちに、余計な時間を空費してしまった。2018年暮れになり、分配を徐々に再開し、2019年3月に完了して、次の巨額資金の第4回目分配に取りかかる。それでも、安倍晋三首相と麻生太郎副総理兼財務相は、「黒い貴族」との関係を断ち切れないばかりか、「命乞い」に奔走している。欧州の「黒い貴族」は、オランダの「オレンジ家」、英国の「ノルマンディ公ウィリアム」から始まっているからだ。バイキングは「海賊」である。安倍晋三首相は、この2家に「助け」を求めて訪問した。
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本日の「板垣英憲(いたがきえいけん)情報局」
天皇陛下と小沢一郎代表に委ねられている「MSA資金」運用益から20京円が12月17日からG20に分配(シェア)される
◆〔特別情報1〕
 天皇陛下と小沢一郎代表に委ねられている「MSA資金」運用益から20京円が12月17日からG20に分配(シェア)される。今回が第3回目。約2年前に実行されるべきだったところ、安倍晋三首相と麻生太郎副総理兼財務相が不正に抜き取っていたのが判明したため、これを防止する手立てが講じられていた。抜き取られていた資金のなかからは、巨額資金が、いわゆる「黒い貴族」などのマフィアに渡っていたという。安倍晋三首相と麻生太郎副総理兼財務相による悪しき前例があるので、今回はそのようなことが起きないよう、世界各国の諜報機関と一緒になって、1円たりともおかしなことが出来ないように徹底されている。そのような不審な行動をとれば、サウジアラビアのカショギ記者のような目に遭わされることも理解させているという。以下は、天皇陛下のごく近くにいる吉備太秦の解説である。
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配信元)

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「全力で」県民投票を阻止する自民党議員に対して、体を張って県民投票を訴える青年 〜 辺野古のため沖縄のためだけではない、この国のために応援しよう

 県民投票不参加を表明する市長には共通点があると言います。それは、自民党の支援を受けて当選し、多数の与党議員が不参加に賛同していること。そしてこの自民党系議員の勉強会では、県民投票を忌避するための文書が配布されたようです。弁護士資格を持つ自民党議員による資料で「県民投票への不適切さを訴えて、予算案を否決することに全力を尽くすべきである」とするものでした。しかしこの内容には行政法の専門家から「行政法の解釈に政治的な判断が入っている」と疑問が出されました。
 こうした参政権を奪う深刻な人権侵害の事態に、これまで県民投票を呼びかけて来た学生さんがハンガーストライキに入りました。1月15日から、5市長が県民投票に参加表明するまで。私たちにできる応援は、現地市役所前の署名、各市役所への電話、そしてオンライン署名です。県民投票連絡会の調べでは、県民投票賛成が5市とも圧倒的多数です。このままでは玉城デニー知事も投票ができない有様になります。
 インドア派キャンパーさんのツイート「まさか(中略)投票させてくれとハンガーストライキをやらねばならない国になるとは」、この言葉の持つ恐ろしさを、そして体を張って、そのことを気づかせてくれる沖縄の青年のことを知らねばならない。
(まのじ)
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配信元)



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