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日本の有識者には珍しく、世界的な視野を有しており、世界情勢における流れをきちんと掴まえている藤原直哉氏

竹下雅敏氏からの情報です。
 藤原直哉氏の10月講演の前半部分の要点を、嗚呼、悲しいではないか!さんが書き出してくれています。
 藤原直哉氏は、日本の有識者には珍しく、世界的な視野を有しており、世界情勢における流れをきちんと掴まえている方だと思います。なので、氏の講演は、未来を予測する上で貴重なものだと思っています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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藤原直哉10月講演(動画アップしました)
転載元)
『いよいよ「日本刷新」のとき』


 
1.トランプ革命で世界は抜本的に変わりつつある
トランプ政権について日本人は分かっていない。
・世界は変わりつつある。
・変わらない国はサウジ、イスラエル、日本である。
・サウジは終わったので、あとはイスラエルと日本が地球の抵抗勢力である。
これからはイスラエルと日本は排除される・・・この二国がいては何も決まらないから。
・これに気づかない日本は、安倍だけが悪いのではない。国民が気付いていない。
日本に居る戦争屋も時間の問題である。米軍の撤退が始まる。
 
2.トランプ革命で世界は変わる
(1)アングロサクソン金融は終わる
・金融改革・・・「利子をとる金融」が破綻(リーマンショック)
 日銀は「円安株高」以外に何もない。だから日本は進歩していない。
 ロスチャイルドが英中央銀行に入り込んだ。(国が町金を始めた)
 ⇒アングロサクソンとユダヤ人が組んだ⇒世界征服を始めた(アメリカも参加)

(2)日本とイスラエルは切り捨てられる
・あいつらは汚く、損が出ると税金で補填させる。
・「あいつらに鉄槌を落とさなければならない」これがトランプに背後にいる愛国者たちの意思
「トランプは来年までに5回利上げする」とトランプは宣言
5回上げたら、今でも崩壊なのに完全に金融屋滅亡する。
トランプの目標はアングロサクソン金融屋と戦争屋を潰すこと
・両方にやられたのが日本です。改心しなかったのこれでお終い。安倍は改心していないと見られている。
50円/$になれば貿易収支の均衡がとれる。
・アメリカには輸出しない。
・アメリカからどんどん輸入すれば農業はなくなる。農業は保護する。
 アメリカだって自由貿易じゃないから
・金利上げれば企業が潰れる、株は下がる。⇒内乱になる。
・上海、ドバイ、ドイツの株価は下がっている。
・EUも崩壊する。軍隊も維持できなくなる。
・この大掃除に反対しているのは日本とイスラエル。
・福島の汚染水を海に捨てる⇒アンダーコントロールになっていない⇒オリンピック止める言い口実となる
冷戦は終了しているのに、分からないのが日本とイスラエル
・イスラエルは戦争になる。
・これからは戦国時代。自分の頭で考えるしかなくなる。
 
(3)戦争屋の最後のあがきはいかに
・最後の舞台を中東で用意している。
・金融の最後の舞台はどこか? クーデターを起こして完全に負けた状態にする。
・プーチンが旧ソ連崩壊の時にやった方法(ユダヤアングロサクソンを排除した)
・テロ戦争実態が公になる。
・緊張緩和と軍縮⇒平和の台頭
911等色々な事件の真相の暴露
金融は
株価は8000円まで下がる
日本のマンション市場も崩壊しそうである。
・駿河銀行も同じ。
商売上借りた金は、返さなくてもいい。
・朝鮮半島から日本は外された。
・イスラエルはまだ負けたと言わない。ロシアに包囲されているのに。
・ロシア人、イラン人はお金に執着しない。崇高である。中国は反対。

まだまだ続きますが、お聞きください。

日中関係改善の方向に舵を切った日本の方針 ~北朝鮮の次は中東の安定を考えているキッシンジャー博士~

竹下雅敏氏からの情報です。
 冷え込んでいた日中関係の“改善の確かな兆し”が見えてきたとのことです。スプートニクでは、中国が米国との貿易戦争を背景に、関係改善の方向に舵を切ったと書かれていますが、これは逆ではないでしょうか。
 日本の方針がひっくり返ったと考えるべきでしょう。それは、藤原直哉氏のツイートをご覧になるとわかると思います。
 私は、ジャパン・ハンドラーズは全員がキッシンジャー博士に従っており、今では、安倍政権打倒の方向で動いているとコメントしてきました。彼らにしてみれば、トランプ政権の大量逮捕が間近に迫っており、キッシンジャー博士側に付いて命乞いをするより他に手がないと考えられるのです。
 今回の日中首脳会談について、板垣英憲氏は、“イスラエルを「旧満州」に移動させる件を習近平国家主席、李克強首相に依頼する密命を帯びている”と指摘していますが、現在の中東情勢を見ると、正しいのではないかと思います。
 トランプ政権の外交政策は、キッシンジャー博士が舵取りをしており、北朝鮮の次は中東の安定を考えているはずです。過去に、キッシンジャー博士自身がイスラエルの消滅について語っており、善良なユダヤ人をどこか別の場所に移す必要があるのです。その場所は、おそらく旧満州しかないと思われます。ヒトラーも当初は、ユダヤ人をこの辺りに移送するつもりだったのです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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日中経済分野で具体的合意へ 北朝鮮問題なども議論(18/10/26)
配信元)
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安倍首相、中国訪問:日本人専門家「日中首脳会談の注目ポイントは一帯一路」
転載元)
日本の安倍首相は25日、中国・北京に到着した。26日には中国の習近平国家主席と会談する。日本の首相が中国を公式訪問するのは、国際会議を除いて7年ぶりだ。日本が尖閣諸島を国有化してから冷え込んでいた両国関係だが、日中平和友好条約締結40周年にあたる今年、ようやく改善の確かな兆しが見えてきた。
スプートニク日本
世界経済・国際関係研究所アジア太平洋研究センターで日本研究を行っているヴィタリー・シュヴィドコ氏は言う。

「日本と中国の間には、次から次へと出てくる歴史認識の相違による対立の数々に対して疲労感が漂っています。しかし中国は、加熱する米国との貿易摩擦を背景に、日本との対立を抑える方向に舵を切りました。おそらく、尖閣諸島の帰属問題が首脳会談で出ることはなく、経済問題に専念するでしょう。日中は一緒になって、米国の保護主義に対して批判的な声明を出すのではないかと予想します
 (以下略)
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経済、安保で日中協力強化合意へ 安倍首相、李氏と会談
転載元)
【北京共同】安倍晋三首相は26日午前(日本時間同)、中国・北京の人民大会堂で李克強首相と会談した。経済、安全保障を含む幅広い分野で協力を強化していく方針で合意する見通し。第三国でのインフラ開発協力や北朝鮮の非核化に向けた連携を巡っても協議する。午後には習近平国家主席との首脳会談に臨み、日中関係の発展について話し合う。安倍首相は習氏の早期来日を求める方針だ。
スプートニク日本
李氏との会談に先立ち、中国共産党序列3位の栗戦書・全国人民代表大会常務委員長と会談。安倍首相は「ハイレベルの往来は両国関係の改善に有意義だ」と強調。栗氏は「長期的かつ安定した発展目指すべき」と応じた。

(c)KYODONEWS
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配信元)
 
 

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[森友改ざん問題]“自殺した職員”という形で、決裁文書を改ざんさせられた職員の死が自殺であることを印象付けている大手メディア! ~これだけ時間が経っているのに、公開されない遺書~

竹下雅敏氏からの情報です。
 森友学園の決裁文書改ざん問題で、財務省地方財務局の元職員8人が、野党合同ヒアリングで証言をしたとのことです。報ステもこの問題を取り上げたようですが、気になるのは、“自殺した職員”という形で、決裁文書を改ざんさせられた職員の死が自殺であることを印象付けてしまっていることです。
 私は、報ステを全く信用していないので、報道は情報操作の可能性が十分にあります。
 私は、この事件が他殺だと考えています。不思議なことに、これだけ時間が経っているのに、遺書が公開されません。少なくとも私は、その遺書が手書きであるか否か、そして今、誰が管理しているのかも知らないのです。
 なぜ、ここを問題にしないのかが不思議です。もしも手書きなら、筆跡鑑定をすれば本人が書いたものかどうかがわかります。なので、公開出来ないのではないかと疑っています。手書きでなければ、遺書が偽造された可能性はますます高くなります。
 いずれにしても、自殺したとされる職員が、本当は他殺だったのではないかという線で調査しなければ、本質的なことは何もわからないのではないでしょうか。ところが、報道を見ると、職員の自殺が、まるで事実であるかのように報じています。大手メディアは権力側の道具であることを、決して忘れてはいけません。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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財務局OBらが実名で“森友問題の真相究明”訴え(18/10/25)
配信元)
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「指示なければ起きない」
森友改ざん 財務局OB証言
野党ヒアリング
引用元)
 学校法人「森友学園」との国有地取引問題で、財務省地方財務局の元職員8人が25日、国会内で行われた野党合同ヒアリングで国有財産管理・鑑定の実務について証言し、問題の徹底解明を求めました。ヒアリングは非公開で行われ、終了後に日本共産党の辰巳孝太郎参院議員、立憲民主党の川内博史衆院議員、国民民主党の原口一博国対委員長、自由党の森ゆうこ幹事長が記者会見して概要を説明しました。
(中略)
 8人は、異例の貸付・売却契約と決裁文書改ざんは「かなり上からの指示がなければ起きるはずがない」「政治家の介入があったと考えるのが自然だ」と指摘し、政治家の陳情は必ず文書に残して部内で共有し、厳格に管理していると証言。麻生太郎財務相の留任と、森友問題で処分を受けた幹部が一様に昇進していることに憤り、「事態を放置すれば、今後も現場の後輩たちが不正行為を命令される」と危機感を語ったといいます。
(以下略)
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配信元)
 
 

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長周新聞が秋の臨時国会の重大さを指摘:あべぴょんは海外へ逃げの一手、所信表明演説はこれまでにないヤジと怒号

 24日から始まった臨時国会は、冒頭のあべぴょんの所信表明演説に早くも非難が殺到し、内容のウソつきぶりと、また、これまでにない激しいヤジが注目されています。演説がかき消されるほどのヤジは、なんと自民党内からも発せられたとあり、いよいよ安倍政権の終焉を感じさせます。
 ところがそれに安堵していられないほど、この国会は超重要法案が山積みであることを長周新聞が指摘されました。記事を途中で略するのをためらうほど、全編、簡潔にして重要です。
 今回提出される13本の法案は、どれ一つ取ってもわずか48日で審議し尽くせないほどの重大な問題を抱えています。その上、先の国会で審議先送りになった「水道法改悪案」や改憲手続に必須の「国民投票法改定案」も加わります。それなのに提出法案の全文が公表されるのは国会召集日の翌日で、国民は事前に審議内容を十分に知ることができないようにされています。内容を隠したまま一気に押し切るつもりか。
 国会では与野党が重視する法案は「重要広範議案」として、首相は必ず審議に出席しなければならないそうです。ところがビックリ、今国会では「重要広範議案」はゼロにして、あべぴょんは例によって外遊三昧、48日のうち12日以上の不在がすでに決まっています。
 事実上の移民受け入れ策と懸念される「入管法改定案」、TPP並みの関税撤廃「日欧EPA関連法案」、「洋上風力推進法」とセットで卑怯な手段で漁業権を奪う「漁業法改定案」、まだ追求されない「モリ・カケ問題」「消費増税」「豪雨災害対策」「米軍基地問題」「原発再稼働」などなど、、国を破壊する寸前の法案がこれでもかと並んでいます。
 審議放棄の、この危険な臨時国会、要注視です。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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国民投票法案や水道民営化、外国人労働者の受け入れ拡大 秋の臨時国会で動いていること
転載元)
安倍政府は24日から始まった臨時国会に、外国人労働者の受け入れを拡大する出入国管理・難民認定法(入管難民法)改定案など13本の法案を提出すると表明した。

さらに先の国会で審議先送りに追い込まれた水道法改悪案や改憲手続きを定める国民投票法改定案なども焦点になる。国の将来を左右する重要法案を多数審議案件に盛り込んでおきながら、その内容を隠したまま問答無用で成立させようとしている

 今臨時国会で提出される主な法案は、入国管理法改定案、日欧EPA関連法案、原子力損害賠償法改正案、海洋再生可能エネルギー利用促進法案、漁業法改定法案、デジタル化促進法案など13法案とされる。

だが個別の法案名を見るだけでは何を意図した法律なのかがよく分からない。しかも臨時国会提出法案全文を衆議院がホームページなどで公表するのは国会召集日の翌日で、国民は事前に審議内容を知ることすらできない。そして公表する内容も「“第四十条”を“第三十九条の二”に…改める」「第一条中“を計画的に整備し、及び水道事業を保護育成する”を“の基盤を強化する”に改める」(水道法改定の例)といった細切れ状態の条文の羅列で、ここから意味をくみとるのは至難の業だ

同時進行で大手メディアは「閣僚の資質が焦点」などと煙幕を張り、法案審議から国民の関心をそらす動きを強めている

入管法改定案

 提出法案で最大の焦点と目されているのは入管法改定案である。同法は外国人労働者の受け入れを、単純労働に拡大する新在留資格創設が柱だ
(中略)
先の国会で「働き方改革関連法」が成立し無制限の無賃残業を認める「高プロ」導入も決めた。このうえに外国人の単純労働者受け入れを認めれば、劣悪な外国人労働がまん延し、それが国内の労働・安全基準や給与水準を大幅に押し下げる危険性をはらんでいる

日欧EPA関連法案

 日欧EPA関連法案は日欧EPAの来年発効を目指す承認案など国内手続きを進めることが中身だ。日欧EPAでは、日本の農林水産品についてTPP並みの82%に及ぶ関税撤廃をとり決めたが、それを実行に移せば牛乳・乳製品を出荷する畜産農家をはじめ国内産業には大打撃となる
(中略)
国民世論を無視して安倍政府が合意をとりつけた日欧EPAだが、これを本当に発効させるのか正念場を迎えている

漁業法改定案

 漁業法改定案も提出する方向である。その伏線は規制改革会議が猛烈な圧力をかけ、水産庁が今年5月に発表した改革案である。これは全国の自治体にも漁業関係者にも知らせず秘密裏に作成され、6月には政府の「農林水産業・地域の活力創造プラン」として正式な政府方針にしている。その内容は自治体が地元の漁業協同組合に優先的に漁業権を与えるルールを廃止することが柱だ。養殖用の漁業権については、営利企業が漁協を通さず直接、自治体から買えるようにする(区画漁業権の民間企業への開放)方向だ。さらに水揚げ漁港の集約、沖合・遠洋漁業(許可漁業)漁船のトン数制限撤廃、生産性が低い漁業者への許可とり消し、などが主な内容となっている。

洋上風力推進法も

 農漁業破壊策とセットで動くのが洋上風力建設を推進する「海洋再生可能エネルギー発電設備の整備に係る海域の利用の促進に関する法案」である
(中略)
政府がいくらでも「命令」を後付けできる身勝手な内容も加えている。
(中略)

「重要広範議案」ゼロ 首相の出席必須なくす

 そして今国会における特徴は与党側が「国会会期が窮屈なので入管難民法改定に万全を期す」と主張し、今国会提出議案のなかで「重要広範議案」をゼロにする動きを見せていることだ
「重要広範議案」とは与野党がとくに重視する法案で、所管大臣や首相が本会議の趣旨説明や質疑、委員会の基本的質疑に出席しなければならない。これまで通常国会では四法案、臨時国会では最低一法案指定するのが通例だった。だが今回は「安倍首相の外交日程が立て込んでいる」との理由で、入管難民法改定も含めてどの法案も「重要広範議案」に指定しなかった

(中略)
だが安倍首相は臨時国会召集日に衆参両院の本会議で所信表明演説を終えると、翌日から中国、シンガポール、アルゼンチンなど外国を飛び回り、あまり日本に帰って来ないスケジュールを組んでいる
(中略)
会議に向けた移動時間も含めれば、国会審議に参加しない日はさらに増えることになる。
(中略)

 そして重要法案でありながら、こっそりと成立手続きを加速している法律が、継続審議案件の水道法改悪案と国民投票法改定案である

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トランプ政権では、性の変更を認めず、「明確で客観的かつ管理可能な生物学に基づく」定義を採用するよう促す方針を検討 ~トランスジェンダー思想が悩みを抱えている人の助けにならず、実際には有害な影響を及ぼす~

竹下雅敏氏からの情報です。
 トランスジェンダーとは、身体と心の性が一致せず、自らの性に対し違和感を持つ人のことで、「性同一性障害」と診断される人もいます。トランプ政権では、性の変更を認めず、「明確で客観的かつ管理可能な生物学に基づく」定義を採用するよう促す方針を検討しているとのことです。
 オバマ前政権は、性の定義を“個人の選択”とし、2015年には、米連邦最高裁判所が同性婚を認めました。オバマ元大統領はゲイであり、小児性愛者であると考えられています。ミシェル・オバマ夫人は、その容姿から、男性ではないかと疑われています。
 性の定義を曖昧にし、同性愛を社会的に容認させる試みは、最終的に小児性愛を合法化しようとする、イルミナティの行動計画に属します。社会の最も基本的な構成単位である家族の概念を破壊するために、彼らは性の概念を曖昧にするのです。
 下の記事は大変重要なもので、引用元で全文をご覧になることをお勧めします。具体的な例がいくつも書かれており、現実問題として、トランスジェンダー思想が悩みを抱えている人の助けにならず、実際には“有害な影響を及ぼす”とあります。多くのトランスジェンダー・サバイバーは、性的虐待を過去に受けたことがあり、その忌まわしい記憶から逃れるために、自分の本来の性を嫌悪するようになるとのことです。しかし、性転換手術やホルモン療法は彼らの救いにはならず、多くの人が、自身の性転換を「人生最大の間違い」として、後悔しているとのことです。
 私はこの問題に関して、明確な視点を持ちませんが、前にも触れたことがあるように、肉体の性とプラズマ体などの肉体よりも上位にある身体の性が逆転している人がいます。いわば、間違った肉体に転生して来ていると言えそうですが、ひょっとしたら、その原因は環境ホルモンによるものかも知れません。
 例えば、肉体が男性で内側の身体が女性の場合、男性を好むかあるいは男性的な女性を好むのではないかと想像します。理想的には、このタイプの人は、肉体は女性だが内側が男性の人と出会えれば良いのでしょうが、なかなか簡単ではありません。
 性同一性障害の人は、身体と心の性が一致しないことで苦しんでいるわけですが、もしも内側の身体が異なるということになれば、それは単なる心の問題ではないことになります。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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トランプ米政権、トランスジェンダーの排除検討
引用元)
【ワシントン=中村亮】米紙ニューヨーク・タイムズ(電子版)は21日、トランプ米政権が性の定義を生まれつきの性別に限定し、変更を認めない措置を検討していると報じた。
(中略)
ニューヨーク・タイムズによると、米厚生省は性について連邦政府機関が「明確で客観的かつ管理可能な生物学に基づく」定義を採用するよう促す方針を検討している。性の変更を認めず、生まれつきの生殖器で定義すべきだと主張。性別に関して異議がある場合、遺伝子検査に基づいて決着させる考えも示す。
(中略)
トランプ政権による新しい定義の検討には、中間選挙で保守的なキリスト教福音派の支持を固める意向がにじむ。
(以下略)
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トランプのトランスジェンダー政策撤回案は、悩める多くにとっての朗報
引用元)

<引用元:デイリー・シグナル 2018.10.23>ウォルト・ヘイヤー氏による解説
(前略)
ジェンダー・アイデンティティーが時間と共に変わり得る社会的構成概念である一方、性(sex)は不変の生物学上の現実だ。2つの用語は互いに置き換え可能ではない。
(中略)
残念であるのは、トランスジェンダー思想が、悩みを抱えて助けを必要としている人たちに現実の有害な影響を及ぼすためだ。(中略)… ジェンダーごっこが有害なものだと気づいたトランスジェンダーの人たちから、私は何百もの後悔の手紙をもらった。後悔している人たちはジェンダー変更を「人生最大の間違い」と呼んでいる。
(中略)
トランスジェンダー・サバイバーであるビリーは、11歳の時に夏の水泳キャンプでダイビングのコーチから性的虐待を受けた。ビリーの説明によると、彼は虐待の後、自分の性器を嫌悪するようになり女性になりたいと思うようになった。虐待はそのようなことを引き起こすことがある。

子供の時に虐待された多くの人と同じように、ビリーは「ジェンダー専門家」によって性別違和と診断され、性ホルモンを投与され性別適合手術を受けた。彼は後悔が始まるまでは、完全にトランスジェンダー女性として生活した。

今彼は元の男性の性別に戻り、結婚している。
(以下略)