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23/8/21 フルフォード情報英語版:ロシアは現米国政権と和平交渉はしない

 ロシアは、ウクライナ戦における勝利を「巨大な武器マーケティングの手段として利用し、『多極的世界秩序の確立プロセス』を中心テーマとする武器見本市を開催」したそうです。このイベントには「76ヵ国から800人を超える代表者と82の企業が参加」し、「武器見本市の来場者数は前回の3倍近くに上った」ということで、もはやウクライナにおけるロシアの勝利は世界標準認識であると言えそうです。
 「現在ニジェールで起きている危機は、計画されている一連の出来事のほんの始まりに過ぎないと予想」しているようです。ニジェールは「ペンタゴンのアフリカにおける軍事・諜報活動の拠点」であり、「フランスが原子力発電を維持するために必要なウランの大半の供給源である」こと、そして「ニジェールの新政府が、ニジェール経由でナイジェリアからフランスとEUにパイプラインで天然ガスを送る計画にストップをかけている」ことにより、フランスは脅威に感じており、「ニジェールの陥落は、フランスがアフリカの14の『旧フランス植民地』から得ている年間5000億ドルの『植民地税』の管理権を失うことを意味する」と言っています。さらにロシアと中国、そしてBRICSの他の国々が、「アフリカを解放するために協力している」そうです。そんなBRICSには「インドネシア、メキシコ、サウジアラビア、トルコなど約50ヵ国がBRICSへの加盟を申請している状況」とのこと。ニジェール情勢については、こちらの記事も合わせてご参照ください。
 韓国、台湾、日本、シリア、旧ユーゴスラビア、アルゼンチンなどで「新たな反ハザール・マフィアの軍事・経済キャンペーン」がすでに始まっていると言っています。その中でも特に、「韓国情勢は、現在のハザール・マフィアに支配された西側の権力構造に深刻な問題を引き起こす可能性が最も高い」として、次の情報を提供してくれています。
  • 北朝鮮政府筋によれば、彼らは『100を超える』様々な種類の核兵器を保有しており、韓国を解放するか、ニューヨーク、ワシントンDC、シリコンバレーを破壊するかという最後通牒をアメリカに突きつけるつもりだという。韓国人はアメリカとの核対決に備えて、主要な人口密集地を放棄し、核シェルターに移動する準備ができている
  • 北朝鮮は、最高指導者である金正恩(キム・ジョンウン)が天皇のような象徴的支配者となる朝鮮半島の統一を要求している
  • 北朝鮮による『南の解放』の動きは、日本と台湾で計画されている動きと協調している
 世界の金・銀市場で最も権威のある認定機関といわれるロンドン貴金属市場協会(LBMA)に代わるものとして、ロシアはモスクワ世界標準(MWS)を設立して「貴金属市場を組織的に操作して価格を下げようとしている」と言っています。ロシアは、「これらの金属の資源を管理する国々によって規制することを提案」しており、「この新市場に基づき、ロシアは国際通貨での二国間取引を継続し、特にドル、ユーロ、ポンドを除外した取引体制を構築する意向」とのこと。これは「革命」だと言っています。
 アルゼンチン版ドナルド・トランプと呼ばれているアルゼンチンの有力大統領候補ハビエル・ミレイ氏について取り上げており、彼は「アルゼンチンの中央銀行の閉鎖を公約に掲げ」ており、中央銀行を『人類史上最大の窃盗のひとつ』と呼んでいるそうな。「ミレイが10月に政権を取れば、アルゼンチン南部に独立国家を創設して、そこに避難しようとするハザール・マフィアの試みを封じる可能性が高い」と言っています。

PS. 今回(先週)の居場所は2ヵ所載せておきました。
(ぺと)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォード情報英語版:ロシアは現米国政権と和平交渉はしない
転載元)

ロシアは現在の西側の指導者を信用していない


Russia will not negotiate peace with current US regime
By
Benjamin Fulford
August 21, 2023
7 Comments
The US and Western authorities are trying to start peace negotiations with Russia over Ukraine and elsewhere. The Russians -for good reason- do not trust the current Western leadership. “The problem, however, is that the United States has no intention of ending the conflict,” Russian Foreign Minister Sergey Lavrov explains, noting that “their officially declared objective is to inflict a ‘strategic defeat’ on Russia.”
米国と西側当局は、ウクライナやその他の問題でロシアと和平交渉を始めようとしている。ロシアは-正当な理由から-現在の西側の指導者を信用していない。「しかしながら問題は、米国には紛争を終わらせるつもりがないことだ」とロシアのセルゲイ・ラブロフ外相は説明し、「彼らの公式に宣言された目的は、ロシアに『戦略的敗北』を与えることだ」と指摘する。
https://www.rt.com/russia/581486-ukraine-peace-talks-tactical-ploy/
Russian FSB sources and Asian Secret Society sources say that as much as they would like to reach a peace agreement with the West, centuries of broken promises and ignored treaties mean the current Western leadership is not trusted. ロシア連邦保安局(FSB)筋とアジア秘密結社筋によれば、彼らは西側諸国と和平協定を結びたいと思ってはいるものの、何世紀にもわたって約束を破り、条約を無視してきたことから、現在の西側諸国の指導者は信頼されていない。

In a recent example, Western leaders like former German Chancellor Angela Merkel say they deliberately deceived Russia over the 2014 Minsk Agreement in order to buy time to build up the Ukrainian military. Their plan was/is to conquer Kazakhstan, re-establish the Khazarian empire and destroy Russia, multiple sources agree. 最近の例では、ドイツのアンゲラ・メルケル元首相のような西側の指導者らは、ウクライナ軍増強の時間を稼ぐために、2014年のミンスク協定をめぐって意図的にロシアを欺いたと主張している。彼らの計画は、カザフスタンを征服し、ハザール帝国を再建し、ロシアを破壊することであると複数の情報筋が同意している。


The Russians know they are dealing with Satan-worshipping religious fanatics who can only be stopped, not reasoned with. In other words, the only solution they see to the ongoing crisis in Ukraine is regime change in the West. ロシアは、相手が悪魔を崇拝する宗教的狂信者であることを理解しており、彼らと合理的に話し合うことはできないと知っている。言い換えれば、ウクライナで進行中の危機に対する唯一の解決策は、西側の政権交代である。

The non-Western BRICS alliance leaders will be meeting this week in person for the first time in three years to discuss exactly such a change. Chinese President Xi Jinping will go to Johannesburg, South Africa to “join other BRICS leaders to discuss…the international community.” 非欧米のBRICS同盟首脳は今週、まさにそのような変化について話し合うため、3年ぶりに直接会合を開く。中国の習近平国家主席は南アフリカのヨハネスブルグに赴き、「他のBRICS首脳と一緒に国際社会について話し合う。」と述べている。
https://www.globaltimes.cn/page/202308/1296519.shtml
However, the real agenda will be the “liberation” of Africa and France. The BRICS realize ending the theft of African resources by KM-controlled countries, in particular France, will lead to the overall collapse of Khazarian Mafia rule. しかし、本当の議題はアフリカとフランスの「解放」である。BRICSは、ハザール・マフィアに支配された国々、特にフランスによるアフリカ資源の窃盗に終止符を打つことが、ハザール・マフィアの支配全体の崩壊につながると考えている。

This was seen in an African Russia summit held in Moscow before the BRICS meeting where African leaders thanked Russia for liberating them from US, French and UK oppression by singing the Russian anthem and saying farewell to the West, Polish intelligence reports. It also comes as about 50 other countries have applied to join BRICS including Indonesia, Mexico, Saudi Arabia, Turkey etc. これは、BRICS会議の前にモスクワで開催されたアフリカ・ロシア首脳会談で見られたものである。アフリカの指導者たちは、ロシア国歌を歌って西洋に別れを告げて、アメリカ、フランス、イギリスの抑圧から自分たちを解放してくれたロシアに感謝の意を表したとポーランドの情報機関は報告している。また、インドネシア、メキシコ、サウジアラビア、トルコなど約50ヵ国がBRICSへの加盟を申請している状況である。

Russia has also used their victory in the Ukraine war as a huge weapons marketing tool by staging an arms fair whose central theme was “the process of establishing a multipolar world order.” Last week over 800 representatives from 76 countries and 82 corporations attended this event. In a sign of just how good the Ukrainian war has been for the Russian arms industry, the number of visitors to their arms fair was almost three times higher than the previous such event. Furthermore, no Western countries were invited this time. “Today, all companies, all countries taking part in the exhibition take into account the experience of the latest development, including in the zone of the special military operation,” Russian Defense Minister Sergey Shoigu told the visiting delegates. ロシアはまた、ウクライナ戦争での勝利を巨大な武器マーケティングの手段として利用し、『多極的世界秩序の確立プロセス』を中心テーマとする武器見本市を開催した。先週、このイベントには76ヵ国から800人を超える代表者と82の企業が参加した。ウクライナ戦争がロシアの兵器産業にとっていかに好都合であったかを物語るように、武器見本市の来場者数は前回の3倍近くに上った。しかも、今回は西側諸国の招待はなかった。「今日、展示会に参加するすべての企業、すべての国が、特別軍事作戦地域を含む最新の開発経験を考慮している」と、ロシアのセルゲイ・ショイグ国防相は訪問団に語った。

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[独・REPORT24の記事] アメリカ国立衛生研究所(NIH)が新型コロナに対する免疫獲得にワクチンは不要と認めた論文 / 次なるパンデミックに向けてワクチン急造の日本

 ドイツの「REPORT24」の記事を、Maxさんがツイート?ポスト?して下さっていました。アメリカ国立衛生研究所(NIH)が、今頃になって「新型コロナに対する免疫獲得にワクチン接種は不要と(事実上)認めた」というタイトルで、「ネイチャー」に発表された論文の概要を伝えておられます。
 それによると、「ヒト白血球抗原(HLA)遺伝子」を持っている人の中には、新型コロナウイルスの陽性判定が出ても症状を発症しない人がいるそうです。この「ヒト白血球抗原(HLA)遺伝子」は、"ウイルス感染時に感染細胞や外来細胞を識別するために不可欠な、医学的に最も重要な部位"だそうですが、この遺伝子の特定の変異型と新型コロナの無症状との関係を調べるため、遺伝子情報を把握していた24,947人を9ヶ月間モニターしました。すると、新型コロナのワクチンを受けていない1,428人が陽性判定を受け、このうち20%は症状がなかったそうです。さらにHLA遺伝子の特定の変異型を持っている人は「無症状」つまり健康に過ごしていた人に多かったという結果だったようです。この変異型を持つT細胞は、新型コロナだけでなく2つの季節性コロナウイルスにも強力に反応したことから、過去の季節性コロナウイルスに感染したことで「彼らの免疫システムはウイルスに素早く反応し、感染症状を引き起こす前にウイルスを排除することができました。」「敵の早期発見が可能な軍隊があれば、それは大きなアドバンテージになります。」と説明されています。
 これは本来人間が持つ「交差免疫」としてよく知られ、ワクチン接種の強制に批判的な研究者の根拠でしたが、今頃になってやっと認めたということのようです。REPORT24の記事では「再びコロナ禍が起こった時、この最新の調査結果を否定するだろうか」と書かれていますが、日本では否定する気満々で、次なるパンデミックに向けて産学共同のワクチン急造に励んでいます。
 どれだけの予算が注ぎ込まれるのが知りませんが、今度こそ、だまされないようにしましょう。
(まのじ)
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マウイ島ラハイナの火災では、おかしなことばかりが起こっている ~ハワイ州の教育局の報告によると2023年8月21日時点で2025人の子供が学校に戻っていない

竹下雅敏氏からの情報です。
 マウイ島ラハイナの火災では、おかしなことばかりが起こっています。アーロン大塚氏のツイートによれば、“ハワイ州の教育局の報告によると2023年8月21日時点で2025人の子供が学校に戻っていない”ということです。
 現場から報告しているニック・ソート氏は、「ラハイナの4つの学校は3,000人以上の生徒を受け入れていた。400人だけが他の学校に入学した。他の200人はバーチャル学習をしています。市長、子どもたちはどこにいるのですか?」とツイートしています。
 この謎に対する解答とも言えるのが、“続きはこちらから”の最初のツイートです。「(子供たちは)避難のため集められどこかに連れて行かれた。…仮説ではない。赤十字、国連、FEMA、政府系NGOが入ってる。彼らは災害があると現れ、児童を連れ去る」と言っています。
 これはハイチでもウクライナでも起こったことであり、非常に説得力があります。2000人を超える子供たちが行方不明なのに、メディアが全く報じないことも異常です。
 また、現場で援助活動を行っているマウイ島の住民は、「コンテナやコンテナに食料と物資を積んでラハイナに到着したという人の話を聞いた。たしか2日目には。でも、赤十字がそれを止めたんだ。だからコンテナはカアナパリのホテルに置かれたままだった。」と話し、赤十字とFEMAが援助の邪魔をしていると言っています。
 マウイ島で起きている異常な出来事は、実はこれまでも同じように起きていたのだが、今回はリアルタイムでその異常さを見ているだけなのかもしれません。
(竹下雅敏)
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日本の汚染水海洋放出に対して、水産物全面禁輸した中国をテレ朝、朝日新聞がトンチンカンな非難 / 外務省、野党の態度いろいろ

 日本国内外の切実な声を無視して、24日、日本政府はALPS汚染水を海洋放出しました。中国は予告通り日本産の水産物の全面禁輸を発表しました。それに対するテレビ朝日、朝日新聞の対応はいかにも政府の「"風評被害"対策費800億円」を感じさせるものです。テレ朝は、中国外交部の報道官に対して「世界中のほとんどの国は放射能汚染水の海洋放出に反対していないのに、なぜ中国は日本とIAEAの結論を信用しないのか」と、卒倒しそうな嘘に基づく質問をぶつけていました。中国だけでなく多くの国々は海洋放出への深刻な懸念と批判をしており、その理由として安全性が確認できるデータを日本政府と東電、IAEAから明示されていないからでした。そこをすっ飛ばして中国批判するテレ朝と日本政府が恥ずかしすぎる。東電発表のALPS処理水出口データはなぜか見られなくなっているようですが、烏賀陽弘道氏がバッチリ保存されていました。テレ朝、チェックしたまえ。
 しかしこうした日本メディアの非常識に輪をかけて「あたおか」な外務省。「最初の一滴の放出が始まったこの日から、最後の一滴の放出が終わる日まで、その責務を果たしてまいります。」とケッタイな自己陶酔のツイートをしています。迷惑な。立憲民主党の党首は「中国による日本の水産物を全面禁輸。このような措置は全く不当で間違っている。中国には撤回を求める。」と、事実関係が見えていないトンチンカンぶり。もっとすごいのが維新の「いよいよ処理水放出が始まりました。(中略)美味しい福島の魚をみんなで食べよう!」というツイートでした。異次元の政治センス。
 唯一、れいわ新選組の声明は理解できる日本語でした。"海洋放出に至るプロセスは漁業関係者を裏切っている"、"海外の国々、多くの海洋研究機関の反対声明がある"こと、"ALPS処理したはずの水が放射能汚染されたままで、測定もごまかしている"ことなどを指摘した上で、今後の日本が行うべき対応を示していました。
 ・反対意見も含めた国内外の専門家によるオープンな議論と代替案の検討
 ・国会に汚染水問題に特化した特別委員会を設置し
  意志決定に必要な全てのデータ・資料を公開すること
 ・本当の意味で関係者の参画を保証するため各地での住民投票の実施
(まのじ)
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ワクチン接種後症候群で苦しむ人々を救うため「一般社団法人 ワクチン問題研究会」が発足、代表理事は福島雅典先生 / 8月24日「薬害根絶デー」で被害者に向き合おうとしない加藤厚労相

一般社団法人 ワクチン問題研究会」が設立されたと伝わってきました。HPの研究会の目的には「新型コロナワクチン接種後に遷延する健康被害( ワクチン接種後症候群) が顕在化し、有効な治療法に辿りつけずに長期的に苦しんでいる患者が多く存在しています。」「当研究会は、ワクチン接種後症候群の診断基準の作成、鑑別診断法・検査法の開発、診療ガイドラインの作成、有効な治療法の開発を目指しています。」とあります。本来なすべき厚労省が国民の役に立たないので、「全国有志医師の会を⺟体として」人々の支援を受けながら研究者たちが立ち上げて下さったもののようです。代表理事は、あの福島雅典先生です。Trilliana華さんのツイートに福島先生の挨拶文の全文が掲載されていました。「厚労省に上がった死亡報告者数2,059名に対する死亡認定率は5.0%にとどまっているのです(中略)。 早くなんとかしなければなりません。」「mRNA脂質ナノ粒⼦製剤によって引き起こされた眼の前の惨禍をなかったことにして、歴史の闇に葬ることなどどうしてできるでしょうか︖ 私たちは、診療現場に⾜を踏ん張り続けて、知恵を結集し、この『科学・技術』迷妄の闇を切り開き、⼈々に健康への希望の光を届けねばならないと決意しています。」と、力強い決意が語られていました。このようなドクターに出会えた方はラッキーです。ワクチン接種後症候群に苦しむ方々が早くその存在を認められ、早くその解決策が見出されるよう協力したいと思います。
 「薬害根絶デー」とされる8月24日には、薬害エイズや薬害肝炎などの被害者の団体が厚労省で「新型コロナウイルスのワクチンの有効性や安全性を研究するためのデータベースを早期に構築するよう求める」要望書を提出していました。厚労省の回答は"令和8年までにデータベースを整備する"という悠長なものです。新型コロナワクチンでご主人を失った方が加藤勝信厚労相に直接被害を伝え、ワクチン接種の見直しを訴えておられました。誹謗中傷を受けながらも、いつも矢面で戦ってくださる方です。それに対する加藤厚労相の返事は「高齢者の命が助かった」「データも出ている」という、被害者を突き放すものでした。データは令和8年までに整備するのではないか。主権者に向かってウソをつく大臣。事実は「厚労省は途中までワクチン接種群vs未接種群でのデータでワクチン接種群がコロナに罹りにくいと声高に言っていました。が、そのデータの不備(改竄)を指摘され、ワクチン効果がほぼないことが分かった途端にデータ収集をやめてしまいました。 これじゃ分からないんですよ。」
(まのじ)
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