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世界情報機関(GIA)に所属しているエージェントMが中東情勢を解説 ~大イスラエル計画が実際に実現していない唯一の理由|トランプはロスチャイルドのために働くトロイの木馬

竹下雅敏氏からの情報です。
 世界情報機関(GIA)に所属している中東部門のエージェントMが久しぶりに登場して、中東情勢を説明しています。
 ガザで起こっていることについて、“グレーター・イスラエル・プロジェクト(大イスラエル計画)の一部であり、私は何年も前からそれを知っていました。ヨルダンやエジプト、そして恐らくはイラク西部に人々を追いやるという計画です。それらが実際に実現していない唯一の理由は、これらの国々のエリート、あるいは国の指導者たちが約束されたものを受け取っていないからです。例えば、ヨルダンだけでも2つのことが求められていることは確かです。まず、ヨルダンの国王は、アル・アクサ・モスク(銀のドーム)のある神殿の丘の管理者としての地位を辞任することが求められています。これが1つ目です。私は、国王はこれだけで2000億ドルを要求したと記憶しています。2つ目に、ガザ地区の人口の半分を受け入れることを承諾してもらうために、さらに2000億ドルが必要だと考えられます。つまり、トランプ政権には、その4000億ドルがないということです。(6分48秒)”とエージェントMは説明しています。
 続けて、ヨルダン国王のアブドゥッラー2世はロスチャイルド家の遠縁で、ヨルダン王妃のラーニア・アル=アブドゥッラーはロスチャイルド家の一員(7分53秒)であり、王妃の方が国王よりも上位の存在だと言っています。
 17分5秒で、中東地域を担当していたというメイヤー・ロスチャイルドの話題が出てきます。2024年1月15日に配信されたエージェントMとの会話の中に、メイヤー・ヘラム・ロスチャイルド(Meyer Heram Rothschild)と言う名前が出てきます。恐らく、検索しても出てこないこの人物のことだと思われます。
 ヤンデルーナ・ジョリーとデートをしていたイギリスの環境保護活動家で映画プロデューサーのデイヴィッド・メイヤー・ド・ロスチャイルドのことではないと思います。
 そのメイヤー・ロスチャイルドですが、“続きはこちらから”をご覧ください。翻訳は南ドイツ在住の方から提供していただいたものです。
 メイヤー・ロスチャイルドはイスラエルのネタニヤフ首相を自分たちの仲間だと考えていた(19分)ということに加え、2019年頃にメイヤー・ロスチャイルドはエージェントMに、“「トランプはロスチャイルドのために働くトロイの木馬」であり、彼自身がホワイトハウスに彼を送り込んだのだ(2分15秒)”と話したということです。
 この話は、とても納得できます。地球同盟(アース・アライアンス)の創設者の一人はナサニエル・ロスチャイルドであり、エージェントMが話しているメイヤー・ロスチャイルドは地球同盟のメンバーであったからです。こうした事柄は「波動」による検知が可能です。
 そしてエージェントMは、“トランプは、基本的に表向きにはブラックサン側が権力を握ってロスチャイルドが裏で支配できるようにと指示されたのです。しかし同時に、彼(メイヤー・ロスチャイルド)はアメリカを破壊する計画についても私に個人的に話してくれました。ブラック・ライブズ・マターも彼の計画の一部で、彼はアメリカを破産させ、崩壊させることにより、人々はアメリカから逃げ始めるだろうと私に言いました。(21分43秒)”と話しています。
 この話は2019年頃のもので、現在は本物のトランプは死んでいて替え玉が演じています。現在のトランプ政権とその背後に居る工作員は、アメリカによる世界覇権を譲るつもりはないように見えます。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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エージェントMが語る中東情勢・トランプはロスチャイルドのために働くトロイの木馬なのか?|世界は「サーカスの大統領」のショーに見切りをつけ始めた|02/05/2025 UNN GIAレポート【要約】
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[あんどう裕氏] 「#食料品の消費税ゼロ」の落とし穴に要注意、「消費税非課税」方式を採用した場合、中小企業に大打撃の恐れがあり、国民を救う本来の消費税減税の機運を損なう危険

 ネット上で「#食料品の消費税ゼロ」が話題になっています。消費税減税や消費税廃止でいきなり野党が結束するのは難しくても、まずは国民を救うために「すぐにできることから始める」「食料品のみの消費税ゼロ」で国民を救う野党の大同団結の突破口にする戦術だそうです。なるほど、せめて生活に必須の食料品だけでも値段が下がるのは嬉しいし、また参議院選挙でこのように分かりやすい政策が公約にあれば、それを目安に投票できるので良いアイデアだと思いました。
 ところが。
この「#食料品の消費税ゼロ」には危険な落とし穴があることを、あんどう裕氏が注意喚起されていました。下手をすると財務省の思うツボになりかねません。あんどう裕氏の2つの動画をざっくりまとめました。
 問題点の1つは、消費税をゼロにするには「ゼロ税率課税」「消費税非課税」という2つの方式があり、どちらも一見、消費税がゼロに見えるけれども税法上の扱いが全然ちがっていて、事業者にとってはその影響が異なります。
事業者は仕入れにかかった消費税額を、売上げにかかった消費税額から差し引いて納付しますが、「ゼロ税率課税」の場合は、売上にかかる消費税がゼロになるので、仕入れにかかる消費税を差し引くと還付という形になり利益は変わりません。けれども複数税率の一種なのでインボイス制度はそのまま残ります。
ところが「消費税非課税」の場合は、事業者の仕入れにかかる消費税は還付されないので、利益が激減して「中小企業は潰れまくり」という恐ろしい事態になる可能性があるのだそうです。「消費税非課税」方式は絶対に避けなければいけないと警鐘を鳴らしておられます。
 問題点の2つ目は、仮に「ゼロ税率課税」にした場合、「価格から消費税分8%は安くなるはずなので消費者にはメリットがあるはず!」という勘違いです。かく言う、まのじもそう思い込んでいました。実はここに落とし穴があったのです。
「食料品、特に生鮮食料品のように需要と供給のバランスによって価格が大きく変動する場合には、消費税率の影響は限定的です。」例えば、消費期限のあるものは期限内に売り切らないと廃棄することになるので、タイムセールで半額になるなど利益とか消費税とか関係なく価格を設定する性質があります。天候不順や災害などによって農作物の収穫量が減少すると供給が不足し価格が上昇しますし、ガソリン代や人件費など流通コストも影響しますし、輸入食品の場合は為替レートによって価格は変わります。あんどう裕氏は「消費税率をゼロにしても生鮮食料品の価格が8%下がることはない」とまで断言されています。
 すると何が起こるか? 仮に「食料品の消費税ゼロ」が実現されても経済効果があまりなかった場合、国民を救う本来の消費税減税の機運が萎んでいくかもしれません。これが最も懸念されることだと訴えておられました。
(まのじ)
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【全国民必見】食料品の消費税ゼロは本当にメリットあるのか?前編
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【食料品の消費税ゼロ】#食料品の消費税ゼロ で食料品の価格は下がらない
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「ミュンヘン安全保障報告書2025」で報告された日本人の「米国支配依存症」/ NHK日曜討論で伊勢崎賢治氏の指摘「日本だけが違うという希望的観測はやめましょう」

 IWJが「世界で最も重要な外交・安全保障のフォーラムの一つ、ミュンヘン安全保障会議が毎年発行する『ミュンヘン安全保障報告書』」を取り上げていました。その報告書の最新版「ミュンヘン安全保障報告書2025」では、「日本について、丸々一章を割いて」日本人の認識を伝えています。それによると「米国が依然として支配的な超大国である世界に生きている」と答えた日本人の割合は45%で、報告された11カ国の中で最多でした。38%だった当の米国人よりも「米国一極支配」を信じているそうです。また「米中以外の大国が強力かつ独立した影響力を持つ」と答えた人が9%で、さらに「分からない」と答えた割合も11カ国中最多の21%だったそうです。IWJは、日本人が「米国支配抜き」の世界を想像もできなくなっており「米国支配依存症の患者として、相当、重篤な状態にあると言うべき」「米国民よりも、米国信者となってしまい、米国に依存し、米国一極支配から多極化となると、不安で仕方ない日本人。米国追随を刷り込み続けてきて、米国への奴隷根性からメンタル面も、知的にも、制度面にも、抜け出せなくなっている現状」と、まとめています。そしてそれを裏付けるものとして、日本がウクライナに対して、まだ「戦後」でもないのに「復興支援金」名目で88億円を供与することを発表したことを挙げていました。この88億円の支援はJICA(日本国際協力機構)を通じて行われます。すでに日本はウクライナに約1兆8000億円以上の支援をしています。これらの支援はCIAからの資金を受けたUSAIDがJICAや主要メディアに影響を与えたと考えれば、対米隷属の辻褄が合います。
 ところで、読者の方から2025年2月9日NHK日曜討論での、れいわ新選組・伊勢崎賢治氏の動画が届きました。安全保障のプロとしての指摘が「桃太郎+」さんの親切な編集のおかげで分かりやすくなっています。伊勢崎氏は「間違った政治判断で、教え子でもある自衛隊員を一人でも犠牲にしたくない。が、その可能性が高まっている。今、非常に危険な状態になっている」という認識を示しました。トランプ政権に対して「日本だけが違う(特別扱いだ)という希望的観測はやめましょう。」「我々は希望的観測を持たずに、平常心を持つこと」と述べています。そして「抑止という名のもとに逆に戦争を招いてしまうことを安全保障のジレンマといい、これで得をするのは軍事産業と国民の恐怖を弄んで支持を集める政治家だ」と、政治家たちを前に指摘しました。アメリカの軍事的侵略にも中国の経済的侵略にも平常心で対抗するには、妙な資金を受け取っていてはできません。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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日刊IWJガイド・非会員版「日本はUSAIDとCIAによるプロパガンダ操作に対して世界で最も忠実な国! JICAはUSAIDの裏の顔に池上彰氏を動員して協力!」2025.2.13号~No.4454
引用元)
(前略)
 世界で最も重要な外交・安全保障のフォーラムの一つ、ミュンヘン安全保障会議(Munich Security Conference)が毎年発行する「ミュンヘン安全保障報告書(Munich Security Report)」の最新版「ミュンヘン安全保障報告書2025(Munich Security Report 2025)」は、第7章で「日本」について、丸々1章を割いています

※Munich Security Report 2025(ミュンヘン安全保障会議、2025年2月12日閲覧)
https://securityconference.org/publikationen/munich-security-report-2025/

 多極化に関する序論では、2024年11月時点での調査で、「米国が依然として支配的な超大国である世界に生きている」と答えた国では、日本がダントツに多く、45%でした

 米国自身でさえ、38%だったのです。

 米国の一極支配という共同幻想の中で夢見るドリーマーが最も多いのが、日本という国であり、日本人である、ということです
(中略)
 日本の他の選択肢を見ると、「米国と中国が支配する世界に生きている」という「G2」世界観が25%、「米中以外の複数の大国が世界の問題に、強力かつ独立した影響力を持つ」という多極的世界観は、わずか9%でした

 「わからない」と答えた割合が、11ヶ国中最多の21%を記録したのも、日本でした。「米国支配抜き」の世界を、想像もできなくなっているのでしょう。米国支配依存症の患者として、相当、重篤な状態にある、と言うべきです
(中略)
 こうした、米国信者、日本がもっともよく現れている最近の事例は、ウクライナ支援です

 敗色が濃厚であり、にもかかわらず戦術をテロ攻撃に変えて、戦争終了に進もうとしないウクライナに対し、日本は、まだ「戦後」でもないのに、「復興支援金」名目で88億円を供与することを発表しました。戦争は終わっていないのですから、いくら供与の名目を「復興支援」としても、戦争継続のための資金にあてられてしまう可能性は否定できません。
(以下略)
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[ナカムラクリニック] 製粉会社に勤める男性「小麦が体にいいはずありませんよ」「これだけの毒物をしみこませた小麦を食べて、病気にならないとしたら不思議です」

読者の方からの情報です。
 製粉会社に勤務している男性が、仕事で知り得た「小麦の何たるか」を語っておられました。
記事の初めに、その男性の職場でのシェディング体験が語られ、その症状が、小麦の殺虫剤として燻蒸に用いる「臭化メチル」を吸収した時とよく似ていると述べています。「臭化メチル」は遺伝毒性があるそうです。
 その男性は「小麦が体にいいはずありませんよ。」と断言します。「仕入れた小麦には、殺虫剤、除草剤、虫、妙な異物とか、不純物が大量に含まれています。私が働き出した20年前よりも、最近の状況はもっとひどい。(中略)さらに、製粉所に仕入れてからも臭化メチルで燻蒸して保存しています。これだけの毒物をしみこませた小麦を食べて、病気にならないとしたら不思議です。」ある程度、知っていることでしたが、やはり現場の方の証言は怖いです。
アメリカやカナダの外国産の小麦の袋に虫を入れると死ぬそうですが、国産小麦は放置していると虫がわくそうです。虫といってもコオロギではなくて、穀物が大好きなコクゾウムシの類です。仮に虫が混入していても消費者にとっては無害です。ところが今の時代、商品に虫が入っていたらネット上で炎上し、企業は大変なダメージを受けることになります。"「安心安全で、かつ、虫もカビもこない」商品はあり得ない"という言葉は、私たち消費者に向けられていました。食品を不健康にしている一端は消費者にも責任がありました。「ヤマザキパンの社長が自社商品を食べない」そうですが、消費者もその「賢い」社長にならって食べない選択が大事です。
 その男性は「全粒粉とか胚芽を含む"ふすま"は絶対に食べちゃいけない」とアドバイスされたそうです。「農薬のかたまり」なのだそうです。
 安全な食材、信頼できる商品、安心な食事を作ることができる世の中に変えるまで、もうしばらく注意して食材を選びましょう。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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製粉所職員「小麦は食べません」
(前略)
僕は敏感で、たとえば、手打ちうどんとか寿司、おにぎり。ああいうのでも、接種者が作ったものだとすぐに分かります。食べると吐き気がするので。吐くと楽になりますが、吐かないで無理して食べると、そのあとで熱が出ます。
ある種の適応というべきか、そういう状況にはけっこう慣れてきて、吐き気がしてきて「あ、接種者の作ったものを食べたな」と気付いたら、すぐにコーヒーに牛乳を混ぜて飲みます。すると吐きやすくなって、吐いた後の負担も減ります。そんなふうに、シェディングへの対処法が板についてきました(笑)
(中略)
(中略)小麦は、製粉会社で燻蒸します。臭化メチルを充満させて、小麦についた虫を殺します。あれを吸うとふらつきますが、シェディングの感覚はそれとよく似ています。同じ職場でシェディングが分かる人も言っていました。「シェディングって臭化メチルと同じじゃないか。完全に毒だよね」と。
(中略)
良心的な企業が「うちの商品は虫がついたりカビが生えますが、防虫処理をしてない証拠です」みたいに胸を張ったとしても、消費者の支持は得られない。消費者は、どうしようもなく傲慢です。「安心安全で、かつ、虫もカビもこない」そんな商品はあり得ないんです
(以下略)

キャノングローバル戦略研究所の杉山大志氏「(政府案を見るかぎり)これから電気料金は爆上がりするとしか思えない」 ~べらぼうに高い「グリーン」電力

竹下雅敏氏からの情報です。
 ウチの妻が深田萌絵さんのYouTubeに「シロクマのおじさんが出てたよ。」と言ったので、「キャノングローバル研究所の人だよね。」と答えたのですが、我が家ではキャノングローバル戦略研究所の杉山大志氏は「シロクマのおじさん」と呼ばれています。
 杉山大志氏はエネルギー基本計画という政府案を見るかぎり、「これから電気料金は爆上がりするとしか思えない(1分38秒)」と話しています。
 政府の資料によれば、家庭向けの電気料金単価は2010年に21.39円/kWhだったのが、2022年には34円/kWhに上がっています。2010年度に比べると59%もの上昇です。杉山大志氏は、“この政府の資料だと、家庭だと1kw 1時間で34円になってますよね。これがあと20円ぐらい上がるんじゃないですかね(1分55秒)”と言っています。
 電気料金が上がると予想されるのは、政府が「2040年には再エネの割合を4~5割にする計画」だからです。動画の8分28秒のところのグラフを見ると、「グリーン」電力はべらぼうに高いのが分かります。
 ただ、原子力再稼働が「断然安い」というグラフになっているのですが、これに対し、「メガソーラーと家庭用を混同してる。今の太陽光パネルは曇り空、薄日でも発電できます。蓄電池の価格が暴落している。補助金なしでも10年で元が取れてパネルは30年以上壊れません。原子力の安全対策のコストが考慮されてない。総じてデータが古い。」という意見がありました。
 こちらの動画では、“再エネ賦課金が何に使われているかと言うと、太陽光発電業者とか風力発電業者がもの凄く高い電気代で、東京電力とか東北電力とかに売っているわけです。それの差額を埋めるために使われている。つまり、平たく言うと我々が再エネ業者にお金を贈与しているんです。例えば、日本列島が一日中雨だったら、その日はみんな電気を使うのは止めましょうとはいかないわけで、火力発電所とか、いろんなバックアップを持ってなければいけないわけです。それの維持費などを考えると5倍に上がるんですよ、電気代、発電コストが。”と言っています。
 そして、その再エネ賦課金にたかる国会議員に、スンズロー君スガーリンデマ太郎などがいます。
(竹下雅敏)
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太陽光パネルの真実!電気代が2倍に跳ね上がる衝撃の理由 杉山大志氏
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