2019年9月に、これから起こるパンデミックと強制ワクチンを予告している女性がいた / 今後の邪悪なシナリオは断固拒否しよう

 ネット上で、気になるツイッターがありました。2019年9月21日、まだ新型コロナ・パンデミックが始まってもいない頃に撮影されたと思われる動画です。「Cabin Talk」という番組をやっているクローディアさんと名乗る女性が「彼らはパンデミックを計画しています。」と語り始めます。Twitterにコメントされているように、当時この動画を見たら「何言ってんだよ、この人」と普通に思いそうです。しかし彼女の語る内容は、的確にその後の2年間を示していました。次のようなことを語っています。

"まず第一に、ビル・ゲイツは「パンデミックが起きて少なくとも3,000万人が死ぬだろう」と言っています。
そして今、トランプ大統領が大統領令に署名をして、より良いインフルエンザワクチンを作るための新しいタスクフォースを設置することになりました。パンデミックが起きた場合、我々は迅速な準備ができていないので、より迅速なインフルエンザワクチンを作ることになりました。(中略)つまり大人用のワクチンの義務化がすぐそこまできていることが、どれだけ明確になったかということです。すぐそこまできています。これがこの国の現状であり私が言いたいのはもしどこかでパンデミックが起きたら世界規模の全てで起こるでしょう。
全ての国が、我々は団結しなければならないというでしょう。なぜなら飛行機を使えばウイルスはあっという間に移動してしまい、私たちは皆、世界中で同じようなひどい損失になるからです。それは、効果も安全性も全く証明されていない、有毒な糞を体内に入れる強制的なワクチンになるでしょう。しかしそれは、私たちが向かっている、まさにその場所なのです。"

少し調べると全編の動画が見つかったので、まあ、お久しぶり!のpopoちゃんにお願いをして、ざっくり翻訳をしていただきました。このクローディアさんについてもチェックしてくださっています。
 クローディアさんの怒りが今こそ理解できます。今起こっていることは、計画された殺人だということに多くの方が気づいて、今後のシナリオは断固受け入れません!と意思表示をすれば、CDCだろうとWHOだろうと人権を侵害する力を失うはずです。
(まのじ)
動画見ました。
これを2019年の9月にこんなこと言っていたなんて、このお方一体何者?と思い少しだけ調べてみたら、元々ドイツのお方のようで1992年にアメリカに移住してきたとか。。。
起業家、著者などなど。。。普通の人ではないようです。
そして今、バーモントの田舎(森?)での生活をテーマに動画配信しているようですが。。。
といういうことで、最初から箇条書きにまとめてみます。

✅パンデミックを奴らは計画している。ビル・ゲイツは3,300万人の人が死ぬと言っている。
✅トランプが大統領令にサインした。これでワクチンの対策本部が作られ、より多くのワクチンをより早く作れるようになる。
✅全世界が一緒になって安全と証明されていない危険なワクチンの強制接種をさせるだろう。
✅カリフォルニア州では戒厳令を敷くことができるようになった。
✅製薬業界、医療業界は、医者が癌の化学治療やワクチン接種を使用するとボーナスを払っている。
✅小児科医は子供のワクチン接種一人につき400ドルがボーナスとして支払われている。
✅株式会社アメリカが問題の震源・中心(根源?!)である。全ての問題がここから始まる。
✅子供へのワクチン強制の反対デモ参加の呼びかけ(バーモント)
(popoちゃん)
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【パンデミックがやって来る!】:2019年9月21日(コロナ前)にYouTubeに投稿された動画
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Kan NIshida氏による厚労省の人口統計の死因別死亡者数データ解説 〜「魔の2022年」の真摯な検証を

 Kan Nishida氏が、厚労省の人口統計の死因別死亡者数データを解説されていました。集められた死者の数字が分析されグラフになると、問わず語りで見えてくるものがあります。
2022年に「不慮の事故」による死亡者数が一気に増えています。前年比にしたグラフでは、他の突出した年にはそれぞれ「東日本大震災」「阪神大震災」など理由が付されています。2022年には何があったか。
3つ目のグラフでは、度重なるブースター接種の時期とコロナ関連死者数の山がきれいに相関しています。これに「因果関係なし」と言ってしまえる理屈があるのでしょうか。
 「不慮の事故」の死者数を見て沈んでいると、5つ目のグラフでは「心疾患」による死者数が重ねてあって、その異常さにギョッとします。
Kan Nishida氏は「魔の2022年」と書かれました。公的には説明されていない「魔」が何であるか、真摯に検証しなければ死者は報われません。
(まのじ)
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メディアの変化を感じる報道 〜 ウクライナのテロ行為を伝えた日本のメディア、SNSがコロナパンデミック政策に加担する検閲を行なっていたと報じたWSJ

 メディアに関して「お?」と思う報道を取り上げてみました。
昨年10月の「クリミア橋」爆破事件について、ウクライナ国防省は正式に「ロシアの兵站を混乱させるため、クリミアの橋に先制攻撃を仕掛けた」と認めました。これを日テレ、TBSが報じました。無論、ウクライナ政府を非難してはいませんが、ロシアに与する情報はガン無視する姿勢が変化したのでしょうか。
 次に、Metaのマーク・ザッカーバーグがインタビューに応える形で、SNSによる医療情報の検閲を行なっていたことを自ら認めました。「パンデミック政策に関する公の議論の誠実さを損ない、民主主義を損なった。医療界のリーダーたちは謝罪する必要がある。」と他人事のように述べています。けれどマーク・ザッカーバーグは2020年、自分から進んでトニー・ファウチの「学校閉鎖、ロックダウン、命令に反対する科学者、医師、市民の検閲」に協力すると申し出ていました。あんたも謝罪しなはれ。
 そして、ウォール・ストリート・ジャーナル紙が「コロナの検閲は、致命的だったことが判明」と報じたようです。Youさんのツイートによると「政府やSNS企業は、パンデミックの時期にコロナ政策に反対した人たちを弾圧したが、現在は、反対した人たちが正しかったことが判明した。」「ロックダウンに反対したり、ワクチンに対して注意喚起を行ったりする科学者の意見はSNSで検閲された。 医学部、医学会、科学雑誌、メディアが結託して検閲に加担した。 」正当な主張をする専門家が激しいバッシングを受け、それを見て多くの専門家が沈黙したと、今ごろ伝えています。そして今なお「デジタル検閲によって権力者は権威を守ろうとしているが、オープンなインターネットに支えられた科学が真実に近づくためのプロセスとなっている。 」と、まさしく権威でねじ伏せる「科学」ではなく、ネット上のオープンな検証が真実へのプロセスだと認めています。「コロナパンミックの間、私は大量殺人犯として繰り返し非難された。ウォール・ストリート・ジャーナル紙は、今、責任の所在を明らかにする論説を発表した。」とは、ロバート・マローン博士の言葉でした。
(まのじ)
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NHK NW9での捏造報道に対して、ワクチン接種遺族がBPO人権侵害委員会に申し立て / NHK側は「NHKに刃向かう者」に妨害をしていた

 7月5日、NHKはNW9番組内で「今年5月、この番組でワクチンを接種した後に亡くなった人の遺族を、新型コロナに感染して亡くなった人の遺族と受け取られるような伝え方をしました。」と報じました。遺族がBPO人権侵害員会に申し立てをすることを述べ「NHKは引き続きBPOに協力して参ります。」と言って締めていました。ところがNHKは協力するどころか、番組内で紹介していた記者会見会場の使用を妨害していたのです。「NHKは、NHKに対するBPO申立の記者会見について入館許可出さない意向」「その申立人たち(ご遺族)は、NHKに刃向かう者たちなので、館内には入れないよ、と通達したということ。」だそうです。またしても番組で嘘を言うNHK。「どこまで卑劣で不公正な組織なのか。」
 「NHK捏造報道に対するBPO申し立て記者会見」では、遺族の方が「NHKの取材に飛びついた理由」を語っておられました(34:00〜)。"インタビューを受けるたびに胸引き裂かれる思いになるので本当は取材など受けたくなかったけれども、全国で自分のように「どこに言えばいいのか、どうしたらいいのか」と悩んでいる人が全国区のNHKの放送を観たら助けになると期待していた"と声を詰まらせておられました。
 44:30あたりからの、薬学博士の堀内有加里氏の報告では、"NHKは公平公正であるべきだが、これまで一度も国に上がっている副反応報告の数や予防接種救済制度の申請数を全国放送で伝えてこなかった"と指摘されました。現在、医療機関から上がった副反応報告だけで38,000件以上、日常生活に支障のある重篤症例は8,500件以上、亡くなられた方2,059件。また6月29日時点で、予防接種救済制度の受理件数は8,000件以上、認定されたのは3,163件、死亡例は103件、審査未着手は約4,500件だそうです。
 これ以上、家族を失う苦しみを増やしたくない、ワクチンを打たないでほしいとの善意だけで、遺族の方が悲痛な体験を語っておられます。
(まのじ)
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「底なし」のトラブル続きでも「マイナンバーカードと健康保険証を一体化」する方針を変えない岸田政権 〜 マイナ保険証で得られたワクチン接種データが狙われている可能性も

 マイナンバーカードのトラブルが「底なし」とまで言われ始めました。トラブル一覧表が必要になる事態です。中でも「マイナ保険証」に至っては、別人の情報が誤登録された7,300件以上に加えて、システムの不具合が原因で「無保険者扱い」にされ医療費を10割負担させられたケースが776件も発生したそうです。これは怖い。
 それでも岸田首相は、マイナンバーカードと健康保険証を一体化する方針を変えないと念押ししています。「マイナンバー情報総点検本部」を立ち上げ、データやシステムの総点検するそうですが、トップはやはり河野デジタル大臣のままだそうです。ここから総点検してほしい。また新たに立ち上げた組織が「中抜き」利権の餌食にならないよう誰がチェックするのでしょうか。岸田政権ではムリ。
 なぜここまで保険証との一体化にこだわるのか、人々は気づき始めています。「権力が国民を統治するための最終兵器を手に入れるための第一歩」「やがては徴兵のデータにも使い、憲法改正の緊急事態条項あたりと抱き合わせ『マイナンバーカード不携帯罪』などを成立させ、クビからたえず下げておけと。提示しない人間は不審者として逮捕できる」など、為政者の頭の中を透視されたかのようなツイートがありました。
 また櫻井ジャーナルでは、「マイナンバーカードで遺伝子操作薬の接種歴、そしてその後の治療歴もわかるはずだ。遺伝子操作薬のロット番号も調べられるだろう。日本は世界に類がない『ワクチン』接種国であり、今回の騒動を仕掛けたとされるアメリカの国防総省は日本人のデータが欲しいことだろう。」と鋭い読みをされていました。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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マイナンバーカードは日本人の「ワクチン」による副作用のデータを集める道具に
引用元)
(前略)
 岸田文雄内閣は昨年10月13日、「マイナンバーカード」と健康保険証を一体化させる計画の概要を発表した。それにともない、現在使われている健康保険証を2024年の秋に廃止するという。

 マイナンバーカードで遺伝子操作薬の接種歴、そしてその後の治療歴もわかるはずだ。遺伝子操作薬のロット番号も調べられるだろう。日本は世界に類がない「ワクチン」接種国であり、今回の騒動を仕掛けたとされるアメリカの国防総省は日本人のデータが欲しいことだろう
(以下略)
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