[日本や世界や宇宙の動向 他]金融崩壊中! / サウジが石油相場の下落で苦境に陥って米経済にも激震が走り、そうした中で株式相場が大幅下落 〜食糧の備蓄をくれぐれも怠らないように〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 いよいよ、始まったようです。記事では、“とんでもないことが起きた”かも知れず、“安倍晋三政権は、日本人を地獄へ突き落すことになる”とあります。これまで何度もお伝えした通りです。
 準備は出来ていますか?食糧の備蓄をくれぐれも怠らないようにして下さい。
 今後、どのくらいの時間をかけて金融システムが崩壊するのかは定かではありませんが、世界全体を巨大な経済の津波が襲います。食糧備蓄などの準備が出来ていない人たちは、餓死の可能性すらあり得ます。日本の場合、これまでに安倍政権の行って来たことの反動が大き過ぎ、阿鼻叫喚地獄ならぬ安倍叫喚地獄が出現しそうな気配です。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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金融崩壊中!
転載元より抜粋)
http://www.zerohedge.com/news/2016-01-10/something-just-snapped-fx-markets-rand-crashes-most-lehman-yen-surges-1-year-highs
1月10日付け

(Zero Hedge)
中国で発生したさざ波が津波に変わるかもしれません。外為市場が開始されましたが、何か不気味です。これはとんでもないことが起きたことの証かもしれません。

南アフリカの通貨(ランド)が1ドル17.9169ランドとなり1日で10%も急落しました。これはリーマンショック以来最大の落ち幅です。同時にキャリートレード(機関投資家・ヘッジファンド等の 有力な資金調達・運用手法とされる取引)も一斉に急落しました。円は1ドル116.74円の円高で過去1年で最高となりました。

(米ドルに対する南ア・ランド)
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南アのランドが暴落すれば世界の通貨も暴落する可能性が?過去の金融崩壊での南ア・ランドの推移と今後の予想。

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韓国ウォンが2010年7月以来最大の下落。

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円が急騰中。

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円が急騰しつつ、アメリカの株式市場が崩壊中。

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原油が大暴落中。

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今週末に中国による介入を期待しましたが結果は失敗に終わりました。


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サウジが石油相場の下落で苦境に陥って米経済にも激震が走り、そうした中で株式相場が大幅下落
転載元より抜粋)
 年明け後、世界的に株式相場が大きく値下がりしている。日本の場合、12月9日に下降相場入りが決定的になり、中旬には強引に株価を引き上げようとする痕跡もあるが、無駄だったようだ。GPIF(年金積立金管理運用独立行政法人)やETF(上場投資信託)で買い上がろうという安倍晋三政権の仕手戦は破綻したと言えるかもしれない。

 相場の動きを見ると、アメリカでは12月29日に17720.98だったダウ工業株30種平均が1月8日には16346.45、つまり1374.53下落。日経平均は12月1日に20012.40だったものが12月30日に19033.71、1月8日には17697.96。12月1日から2314.44、12月30日からでも1335.75の値下がりということになる。

 ドルを基軸通貨とする仕組みが崩壊しはじめ、世界規模で経済システムが大きく揺れ動いていることは確かだ。アメリカの支配層は自分たちの欲望を満たすために社会システムを破壊、生産能力も放棄してしまった。社会の基盤を作る教育の仕組みも壊されたが、それでも支配層は満足できないようで、さらなる破壊を目論んでいる。要するに、日本やアメリカは破綻国家に向かって驀進中。そうした実態を庶民は肌で感じているはずだが、マスコミが写し出す幻影に惑わされて危機感はないようだ。

 アメリカを支えているのは基軸通貨を発行する特権と軍事力だ。

 リチャード・ニクソン大統領は1971年にドルと金の交換を停止すると発表、ドルを基軸通貨の地位から陥落させないため、産油国に石油取引の決済をドルにするように要求した。集まったドルでアメリカの財務省証券や高額兵器を買わせ、だぶついたドルを還流させようとしたのだ。これがペトロダラーの仕組み。

 その代償としてニクソン政権がサウジアラビアなど産油国に提示したのは、油田地帯だけでなく国の軍事的な保護、必要とする武器の売却、国を支配している人びとの地位を永久に保障するというもの。サウジアラビアとはこうした協定を1974年に結んだという。

 そのサウジアラビアが財政赤字で危機的な状況だ。最大の原因は原油価格の大幅な値下がり。アメリカと手を組み、シリアやイランの後ろ盾になっているロシアにダメージを与えるために自らが仕掛けたとも言われている。石油相場の下落が自らの首を絞めることになった。この相場下落はアメリカのシェール・ガス/オイル業界も揺るがしている。

 日銀の黒田東彦総裁が推進してきた「量的・質的金融緩和(異次元金融緩和)」は金融/投機市場へ大量の資金を流し込む政策であり、アメリカのマルチ商法が破綻するのを引き延ばしてきたが、限界はある。破綻したとき、日本は大きな損害を受けることになるだろう。安倍晋三政権は日本人を地獄へ突き落とすことになる。株式相場の下落はその兆候かもしれない。

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