軍高官からの緊急メッセージ:ハリケーン・ハービーの被災者がFEMAキャンプに搬送され殺害 〜追いつめられたロックフェラー派が計画していた陰謀をついに実行〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 これまで何度も、アメリカは事実上内戦状態になっているとコメントしましたが、冒頭のニュースで、それが事実だとわかります。ここに書かれている恐るべき状況は、ずいぶん以前からイルミナティの陰謀として、FEMA関連のニュースで取り上げてきました。
 最近のものでは、2015年5月のジェイド・ヘルムに関する記事で取り上げました。この中で私は、“ジェイド・ヘルムが単なる軍事演習だとは言えない…オバマ政権が政府に反対する人物の摘発、拘留施設への移送に大きな関心があることは明らか”とコメントしています。この時の記事の中で、“各地のウォルマートが差し押さえられ、強制収容所へと変容させられている”という一節がありました。ずいぶん以前から、ウォルマートは人々を強制収容所FEMAへと移送する中継地点だと考えられていました。ウォルマートにつながる地下トンネルが作られているという噂までありました。
 なので、冒頭の記事は、追いつめられたロックフェラー派が、以前から計画していた陰謀をついに実行に移したということになります。ジェイド・ヘルム当時と現在が異なるのは、トランプ政権を支えている軍部が、正規軍だということです。大義はトランプ政権側にあり、ロックフェラー派は殲滅されるだろう思います。これまで何度も、9月半ば頃には決着がついているだろうとコメントをしましたが、今でも間違っていないと考えています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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アメリカの被災者が殺害されている?
引用元)
(前略) 

http://beforeitsnews.com/alternative/2017/09/urgent-alert-call-to-all-americans-3550062.html

(一部)

9月4日付け

今日の午前中に、ヒューストン大都市圏の地上軍の高官(安全のため名前は公表しない)から連絡が入り、直ちにできるだけ多くの人々に次の緊急メッセージを伝えるよう要請されました。

軍高官からの緊急メッセージ:

現在、ヒューストンのハリケーンの被災者がFEMAやDHS国土安全保障省の職員及び警官らに射殺されています。多くの被災者がバスに乗せられ閉鎖されたウォルマートの中継地に移送された後、ルイジアナ(FEMAキャンプ)に搬送され、そこで殺害されています。この情報は複数の軍高官によって事実であることが確認されています。そのため、この情報が全米、特にハリケーン、洪水、地震の被害にあったヒューストンや他の地域の人々に拡散されることを願います。

(中略) 

また、ハリケーン・ハービーの後に、さらに2つの巨大ハリケーンがアメリカを襲います。(中略)…海岸から300マイル以内の住民は安全な場所に避難してください。また、FEMAやDHSの関係者や関連施設には近づかないでください。地元警察にも接触しないようにしてください。

(以下略) 

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避難するか、死ぬか
転載元)
ハリケーン「ハービー」に襲われたテキサス州、低地は壊滅状態のようです。新たなハリケーンの情報も入っています。


救援に入った陸軍工兵部隊が31日に出した、緊急警告がすごい。
洪水ゲートを開けることになったので、今後、川の水かさが多いところでは80フィート上昇することが予想される。これにさらなる降雨があれば、水量はもっと増えるだろう。バーロウ・レイク地区などの住民でまだ避難していない人はただちに避難すること。留まることを決めた場合、救援は期待できない。避難指示に従わない人は、腕に油性ペンでソーシャルセキュリティナンバーをはっきり書き、死体が誰のものかわかるようにしておくこと。生命及び財産の喪失はとめられない」

写真はここ→Continue reading at Yahoo! News…
まさに、「留まったら死ぬよ」という通告です。80フィートといえば、ざっと24メートル。大津波ほどの高さだから、それは生き残れないでしょう。まずは生命の確保を。でも、ハリケーン・カタリナのときがそうだったように、住民にはほとんど備えがなかったようです。カタリナの「経験」も生かされておらず、被害はさらに広がるでしょう。2017.9.3

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Is the Government and HAARP controlling the weather?
配信元)


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数千人の米軍・情報機関職員の個人情報が流出
転載元)
数千人の米軍・情報機関職員の個人情報が、情報保護システムの不具合によってネット上に流出した。米政治専門紙ザ・ヒルが報じた。

スプートニク日本

同紙によると、流出したのは軍関係者の住所、電話番号、メールアドレス、職務経歴書。人材紹介企業のために集めていたこれらの情報が、アクセス・ダウンロードが誰でも可能な状態でクラウドストレージにアップロードされていた。

情報保護システムの不具合は今年7月、米セキュリティ企業「Upguard」のクリック・ヴィッキー氏が発見した。

しかし、流出源特定に関しもつれが起き、自由にアクセス可能な状態からデータを取り除けたのは、8月になってからだった。

ヴィッキー氏は「私たちが唯一の発見者だと願います」と述べた。

先の報道によると、データ分析会社「Deep Root Analytics」が、米有権者1億9800万人の個人情報を誤って自由にアクセスできる状態にしていた。

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