注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。
以下、在米30年の投資家satoko女史からの最新報告である。
とうとうトランプの最後の反撃が始まった。1月8日(金)の深夜(=日本時間9日の午後)に、「軍部が掌握している、逮捕も始まっている」との第1報が入ったが、未確認の情報だった。その後、「来週早々、早ければ日曜日にも始まるので、安心しているように、家の外には出ないように」という情報が次々に入るようになった。今か今かと、ひと時も気の休まる時はなかったが、ついに、日曜日に始まった。その間、トランプは家族とともに、キャンプ・デービッドの地下深くの安全な場所にいたのだ。トランプが署名して国家反逆罪は発動され、軍隊が動員された。すべてはQの言っていたシナリオの通りに進行している。
トランプ陣営は、今回の大統領選挙後の大混乱の中で、選挙が公正に行われなかったことを国民に証明しようと、できる限りの策は講じた。しかし、立法府も司法制度も上から下までディープステートに支配されて、行政府はホワイトハウスの中でさえ、ディープステートばかりで、憲法に規定されている共和制国家は完全に崩壊している。トランプは、それを4年間かけて、国民に見せてきたのだ。その最終仕上げが、国家反逆罪の発動と大量逮捕だ。すでに軍隊が掌握している様子だ。そう言えば、ワクチンを配布すると称して、全国の要所要所に軍隊はすでに派遣されている。また、長らく言われてきた大量逮捕も、米国内だけでなく世界各地で行われている様子だ。
WhoeverRussia Supports Wins The Second American Civil War—PERIOD! Mon1:45 pm +00:00, 11 Jan 2021
(概要)
1月11日付け
そのため、プーチンとプーチン・チームは、イギリスの支配層が裏でオーガナイズしている過激な色の革命と反トランプのクーデターを力の及ぶ限り潰すつもりです。
彼らは1917年にロンドンの銀行家らがボルシェビキを操りロシア革命を起こし、その翌年には、スペイン風邪が大流行した結果、ロシアがどうなったかを知っています。
ロシア政府は安定的な米共和国ができる方が、ソ連を支配していた恐怖の全体主義政府よりもはるかに良いと言うことを知っています。
ロシア政府の指導部は、トランプ大統領なら、世界平和と経済協力を維持させながら新しい協調の時代を確立することができることを知っています。
トランプ大統領【ワシントンDCに緊急事態宣言】発令 https://t.co/BJtNPH2HWd
— 日本人のための海外記事 (@news4jp) January 12, 2021
トランプ大統領は、コロンビア特別区に緊急事態宣言。
— 🗾EartHeartH🐉🇯🇵 (@Earthanks) January 12, 2021
1月11日から1月24日迄の第59回大統領就任式に起因する緊急事態のため、連邦政府の支援要請。
国土安全保障省、連邦緊急事態管理庁(FEMA)が全ての災害救援活動と、人々に適切な支援を提供することを承認。 https://t.co/KNlQ5uR9Au
米国務省発表
— 藤原直哉 (@naoyafujiwara) January 12, 2021
米政府は大統領令13848号に基づき、20年の米大統領選に影響を及ぼそうとしたロシア関係の欺瞞情報ネットワークに制裁を科すhttps://t.co/swnIkCUfJd
緊急速報!!
— 亞古ひろ巫 (@hiromi_ako) January 10, 2021
トランプ大統領 はTwitter・Facebook・Google・Microsoft・Amazonを48時間以内に国の管轄に置く法律を作ると発言。
これに関して日本を含む数十ヵ国のリーダーに事前に電話を入れている。 Makoto sakaguchiさんより pic.twitter.com/HFf0Udxaf6
プーチン大統領ロシア軍がトランプ大統領を支援。
— 亞古ひろ巫 (@hiromi_ako) January 11, 2021
大量逮捕に動いた。
Makoto sakaguchiさんより pic.twitter.com/CyvS3mb2fr
大統領令13848とは、
— 亞古ひろ巫 (@hiromi_ako) January 11, 2021
アメリカの選挙において、外国の干渉が発生した場合に、
特定の制裁を課す命令の事、
外国人干渉の対象者は外国政府、外国人の代理人及び、代理人として行動する人も含む。
財産没収と、資金の凍結されます。
悪質な場合、事前通知無しで命令が出来る。
makoto Sakaguthiさんより
— 亞古ひろ巫 (@hiromi_ako) January 10, 2021
1.11
トランプ大統領は日本政府に対して
【アメリカ合衆国転覆罪の容疑で中共スパイ・協力者をアメリカ合衆国に送還するように通達してきた】
【犯人引き渡し条約は締結しており拒否できない条約となっている】
【国会議員だけでも約400人が送還されることになる】 pic.twitter.com/5NTITRYXhi
用語解説
— お賽銭マン (@OSAISENMAN) September 8, 2020
DS(Deep State)
米国を株式会社化した縁故主義の国際金融資本家による影の政府をいう。米国人はカバールと呼ぶのが一般的。
GCR
量子コンピュータとブロックチェーンによる量子金融システム(QFS)で金本位制に戻す通貨評価替え(RV)世界通貨リセット。
Full versionhttps://t.co/WnoFKqtxt3 pic.twitter.com/cSB7m7jIB6
藤原直哉氏のツイートに、「緊急事態宣言」の機械翻訳があります。「緊急事態宣言」は、“2021年1月11日から1月24日までの第59回大統領就任式に起因する緊急事態のため”だということです。“国土安全保障省、連邦緊急事態管理庁(FEMA)が…必要な人々に適切な支援を提供する…FEMAは、緊急事態の影響を軽減するために必要な機器とリソースを特定し、動員し、その裁量で提供することを許可されている”とのことです。
グアンタナモを増設したとはいえ、収容できない人数を逮捕することになるため「連邦緊急事態管理庁(FEMA)」の収容所を使うという事ですよね、これは。
米国務省が「米政府は大統領令13848号に基づき、20年の米大統領選に影響を及ぼそうとした…欺瞞情報ネットワークに制裁を科す」と発表し、トランプ大統領 が「Twitter・Facebook・Google・Microsoft・Amazonを48時間以内に国の管轄に置く法律を作る」と発表したという事です。大統領令13848とは、“アメリカの選挙において、外国の干渉が発生した場合に…対象者の財産没収と、資金の凍結”が可能になるというもので、上記の企業の財産を全て没収できると言われています。
これから何が起きるかは、これらの一連のツイートから明白です。