英・ゲーツヘッドで5Gの危険が裁判で認められた / 2〜4Gであっても周波数を集中させて5G対応に / スマートメーターを取り外した後も勝手にデータ収集していた東電と中電

読者の方からの情報です。
 メモ・独り言のblogさんの過去記事ですが、ずっと気になっておりました。ザウルス氏によると、5Gキャンペーンを実行されているマーク・スティール氏は兵器研究家とのことです。5G裁判で民衆が勝利した経緯が説明されていますが、この記事の中で特に注目したのは、『新しいLED街灯に有毒なマイクロ波EMFアレイを設置していることが分かっています。これらのアレイが現在2G、3G、4Gであっても、周波数を「集中」させる「レンズ」を取り付けることによって5Gに対応できることが分かっています。』という部分でした。(編集部注:アレイ〜周波数ごとのアンテナ機能)
 またスマートメーターを拒否するオプト・アウト、または通信部分を外すという対策についても、電磁波問題市民研究会の記事を読むと、30分ごとに送信するデータについては検針員が検針時に東電と中国電力では収集しているようです。またオプト・アウトの使用者には割増料金を課す計画があるとか。更には次世代スマートメーターではWi-fiをつけることを検討中だそうで、これも米追従であることが確認できたとのことです。
 電磁波問題市民研究会の記事の中には、あの楽天が5G基地局のほぼ全てからミリ波を放出していることが書かれています。楽天と言えば三木谷ルームに、ガーシー事件ですかね。昨年、私が車のショールームで伺った話ですが、車の前方車両追突警報システム?というミリ波を放出する制御システムですが、今年度秋の製造版から実質、義務化されるらしいです。キンバリーさんの7月28日情報では、"中国が世界中の全てのレアアース鉱物、アメリカのものも含めて支配したいと考えていて、衛星、全ての電化製品にメタ・マテリアルを搭載できるからと言っています。ドラゴンファミリーは破産したようですけど、食物連鎖の下位にいる政治家たちはオメガシステム消滅など知らされずに、選ばれし者たちの世界統一政府をずっと夢想し続けているのだと思われます。
(サトヤマダトモコ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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イギリス初の5G裁判に国民が勝利
引用元)
(前略)
5G キャンペーンを行っているマーク・スティールは、ゲーツヘッド評議会による秘密の 5G 導入の危険性を強調しています。新しいLED街灯の上に設置された新しいスマート5Gアレイは、クラス1の放射線周波数を放出し、一般市民に対する危険として扱われるべきであると結論づける十分な証拠があります。
(中略)
ゲーツヘッドにおける5Gの秘密基地問題は、今や公式に公共の関心事となり、他の人々がこの裁判所の判決を利用して、自分たちの議会に異議を申し立てるための画期的なケースとして扱われることになるでしょう。サリー、ウェストミンスター、ルートンは、新しいLED街灯に有毒なマイクロ波EMFアレイを設置していることが分かっています。これらのアレイが現在2G、3G、4Gであっても、周波数を「集中」させる「レンズ」を取り付けることによって5Gに対応できることが分かっています
(以下略)
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5G+反応媒体説:兵器研究家マーク・スティール氏の動画解説
転載元)
(前略)
4Gから5Gへの大きな違いは、5Gアンテナの設計により、ワイヤレス環境での指向性エネルギーが、より効率的になったということである

それでは、普通に目にする4G基地局アンテナがどんなものかを考えてみよう。例えて言えば、4Gは、部屋の天井から裸電球がぶら下がっているようなものである
(中略)
部屋の真ん中に白熱電球がぶら下がっていて、そこから離れれば離れるほど光量は「距離の二乗の法則」で少なくなる。そのため、放射線は低減する。それは全方向について言える。

一方、5Gアンテナにはさまざまな設計がある。 とはいえ、簡単に言えば、5Gはプレゼンで使うレーザーポインターのようなものである
(中略)
レーザーポインターで壁をスイープするところを想像してみて欲しい。ビームなので光は拡散せず、集束ビームとして一方向に向かう。レーザーポインターの壁に対する接触は面ではなく点である。ビームの断面は点ということである。スポットライトと言ってもいいだろう。

4Gの場合、天井の裸電球であり、電球から離れるにつれてエネルギーは逓減して、照明はかなり暗くなる。
一方、5Gの場合、私はレーザーポインターでターゲットを狙っているようなものだ。あなたからいくら離れていてもあなたをピンポイントで照射する
(以下略)
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スマートメーター 通信部を外しても30分ごと使用量データ取得 東京新聞が報道
引用元)
東電、中国電はすべて 東北電、中部電は一部

 スマートメーターの通信部を外した場合でも、一般送配電事業者(電力会社)が、メーター本体内に記録されている30分ごとの使用量データを検針時に取得していると、東京新聞が10月24日に報じました。30分ごとのデータを提供したくないという理由からスマートメーターをオプトアウト(拒否)したいという需要家(電力消費者)の訴えに応じて通信部を外していた場合は、オプトアウトを有名無実化することになるので、問題です

  東京新聞が事業者10社に取材したところ、通信部を外したスマートメーターについて、以下の通りでした。

すべてのメーターから30分ごとデータを取得=東京電力、中国電力
昼と夜、時間帯によって価格に差があるメニューを選んでいる消費者からは取得するが、それ以外は目視で検針=東北電力、中部電力
すべて目視で検針=九州電力
スマートメーター拒否の消費者にはアナログメーターを取り付けているので、データを取得していない=北海道電力、関西電力、北陸電力、四国電力、沖縄電力
(以下略)

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