［フルフォードレポート］米軍産複合体の各派閥との対話で合意された重要な点を列挙

　文章からはフルフォード氏の苛立ちと共に、最後の最後に早まって事を台無しにしてはいけないという自粛の気持が感じ取れます。逆に言うと、それ位徒党たちはいつ崩壊してもおかしくないところに来ているということなのです。彼らが素直に降参するわけはなく、また法に従うはずもないので、おそらくアメリカは革命となると考えます。
　これまで報じているように、バンディ一家の事件がその引き金となる可能性が高いと感じます。ただそれと、文中にある国際金融システムの根本的な変革は別のことです。基本的には、世界の不平等は最高賃金を定めれば済むことです。フルフォード氏が挙げている合意事項の中に、世界共通の最高賃金を含めるべきです。そして各国の通貨供給量は、専門家によって正直に計算されたＧＤＰに基づいて発行されるべきなのです。そうすれば、これは学問あるいは科学の領域の問題であって、誰が通貨供給量をコントロールするかという権力争いの問題ではなくなるからです。要するに、通貨供給量はそれぞれの国民が、そしてその地方の人々が決めることになるのです。いつまでも権力争いをやっているようでは先に進みません。
　権力を手放そうとしない人間たちは、いずれ犯罪の程度に応じて上から順に滅ぼされて行きます。3年後にはこうした愚か者たちは、地球上から居なくなるでしょう。権力と心の平安、すなわち幸福とは相いれないものです。地球上の出来るだけ多くの人たちが、権力ではなく幸福を求めるようになること、すなわち目標を追い求めることではなく今起こっていることをありのままに理解すること、それが本当の目覚めであり、革命だということなのです。