[日本や世界や宇宙の動向 他]スコットランドの住民投票でも大規模な不正が行われていました。

竹下雅敏氏からの情報です。
 映像は短いので、是非ご覧ください。確かに不正投票が行われたようです。
 うちではこの選挙結果について、“スコットランドは独立した方が良かった、またも権力者に騙されてしまった”と言っていたのですが、不正投票が行われていたとは思いませんでした。こうした情報を、当のスコットランドの方がどの位知っているのかが問題ですが、ネット上でこうした映像が広まると、日本での不正選挙に関しても、人々の関心が向かうようになると思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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スコットランドの住民投票でも大規模な不正が行われていました。
転載元より抜粋)
http://beforeitsnews.com/alternative/2014/09/smoking-gun-evidence-scotland-vote-totally-rigged-3031804.html
(概要)
9月19日付け:

votetable1

スコットランドの住民投票で、大規模な不正投票が行われたことは疑いようがありません。↑この写真をご覧ください。YESと書かれた票がNOの票が置かれるべきテーブルの上に置かれています。このような不正投票が公然と認められているのですから本当にバカバカしい限りです。
以下のビデオでは、女性がYESの票をNOの票が置かれるべきテーブルに置いているのが分かります。

このような投票方法では、票をチェックしても、簡単にYES、NOの票を混ぜて束で置くことができてしまいます。集票に過ちがあれば、担当者はその場を離れるべきです。しかし、アメリカの投票所でも同じことが行われています。アメリカでは自動投票機を使って投票用紙を束ではじいたり、同じ投票者が15回も投票するなどの大規模な不正投票が横行していることを我々は認識しています。



以下の証拠ビデオから、スコットランドの住民投票で不正が行われていたのが分かります。


こちらの動画には日本語字幕が付いています。字幕が現れない時は「字幕ボタン」を押してご覧下さい。 

(概要)
スコットランドの住民投票で、スコットランドがイギリスから独立しないということが決定されました。
しかし、投票所では信じられないことが行われていました。
(0:39)これが今回の住民投票で使われた投票用紙です。
YESかNOの枠にチェックを入れることになっていました。これは非常に単純なやり方ですが、大規模な不正が行われていたことが分かります。(1:01)この映像をご覧ください。これが動かぬ証拠です。
この女性は集計作業員
です。彼女はYESとNOの票を数えています。彼女が実際に行っていることは、束になったYESの票をNOの票の上に置いたのです。そしてたった1枚のYESの票のみを残したのです。彼女はこのようなやり方でYESの票数を減らしNOの票数を増やしていたのです。

このように、投票が行われても民主主義が存在しないことが分かります。権力者はどのような場合でも自分達が望む通りの結果を出させます。
さらにスカイニュースの報道によると、(2:00)こちらのテーブルにはNOの票が束になって置かれていますが、良く見るとYESの票が混ざっています。
(2:31)ではこちらの映像をご覧ください。この担当者は、票を数えるのではなく、複数の投票用紙にNOのチェックを入れています。
これはトンでもないことです。このように投票には民主主義は存在していません。我々は以前からわかっていました。連合王国は続くということを。スコットランドは絶対にイギリスからの独立を許されないのです。イギリスのエリートらがそれを許可すると思いますか?絶対に許さないでしょう。
エリートらのNWOアジェンダを実現するためには、スコットランドは独立させるべきではないからです。
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スコットランドの住民投票で独立を阻止するために不正工作が展開されたという話が流れている
転載元より抜粋)
スコットランドの独立をめぐる住民投票で不正行為があったと指摘されている。事前にメディアが独立反対を誘導する報道を行っていると言われていたが、それだけでなく、3歳から11歳の子どもに投票用紙が届いていたほか、MI5(イギリスの治安機関)が投票数を操作するために介入しているという疑いもある。スコットランド独立は北海油田と結びつき、金融界の存亡にも関わる問題。MI5が乗り出しても不思議ではない。

期日前に郵送されていた投票数は全体の20%以上だというが、これが投票日の前に調べられた、あるいは入れ替えられていた疑いも指摘され、票数のカウントに不正があったとする映像も流れている。

西側の投票では具体的に不正が指摘されている。2000年に実施されたアメリカ大統領選挙の場合、「選挙監視員」による投票妨害で正当な選挙権を行使できなかった市民が少なからずいたほか、旧式の機械やバタフライ型投票用紙で投票が正確にカウントされていなかった。出口調査と公式発表との差も奇妙で、大がかりな不正が疑われても仕方がない。

その後、アメリカでは電子投票が進み、不正をチェックしにくい仕組みに変えられた。言うまでもなく、最近では日本の投票にも不正疑惑がある。

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