西側の指導部は機能不全に陥り崩壊に向かう中、恐怖や戦争を煽る挑発的な動きを見せています。カナダやフランス、スペインなどで発生した大規模な山火事は、気候変動ではなく放火や気象兵器などの人為的な要因によるものだとみなしています。また、ウクライナにイラン船舶を攻撃させたほか、モロッコ国王を動かして軍人年齢の男性6万人をスペイン領セウタへ侵入させています。しかし、スペイン側は彼らへの水供給を断って速やかに退去させ、この工作を破綻させたとあります。
　金融やエネルギーの分野においても、西側の支配体制の破綻を示す兆候が相次いでいます。中国がペーパー・ゴールドおよびペーパー・シルバーの取引を禁止したことで、米国は不換紙幣を用いた金価格の操作が困難になったと言っています。さらに、石油をめぐる支配力も失われつつあり、サウジアラビアや湾岸諸国が従来の支配から離れる動きを見せているほか、欧州もトランプ政権と距離を置いてイランとの間で石油輸入継続に合意したとされています。
　軍事および地政学的な面でも、米国は中東での影響力を急速に失っています。米軍はイラクに残る最後の部隊を撤収させており、兵器備蓄の急速な枯渇と再構築の限界に直面しています。その一方で、アフリカ諸国がソマリランドへの派兵を通じてイスラエルに事実上の宣戦布告を行ったほか、イエメンやイラク、イランもサウジアラビアやその代理勢力に対する地上戦を展開しているようです。また、大規模な多国籍軍が現在、サウジアラビアやイスラエルに向けて進軍しているとも伝えています。
　また、情報統制や社会支配の実態についても言及されています。イスラエル特殊部隊の元隊員が率いる「チーム・ホルヘ」が、偽アカウントを用いて世界各地の選挙や世論に介入してきた工作実態が明かされています。さらに、国連の2030アジェンダは、「15分都市」などを通じて市民から私有財産や自立を奪い、国家へ全面的に依存させるための統制計画であると批判しています。
　最後に、熊本で発生した地震および爆発事故について、軍事拠点との位置関係や熱・焦げ跡のない異常な爆風などから、自然現象ではない可能性が指摘されています。これらの攻撃への報復として、ホワイトハット側がイタリアのカンピ・フレグレイ火山地域を地震兵器で攻撃したと結論付けています。

　現在の世界情勢は、米国やイスラエルの崩壊が近づく中で、似たようなニュースが繰り返される堂々巡りの状態にあるようです。ウクライナとロシアの攻防、米国とイランの応酬、エプスタイン事件の証人の出現と死亡などの例を挙げています。こうした停滞は、進行中の米国政府の崩壊が最終段階に達するまで続くと見られています。特に焦点となっているのは、米国の戦略石油備蓄の枯渇時期です。イランとの覚書による猶予は失われ、フーシ派によって紅海経由のサウジアラビア産石油の輸出も遮断されました。備蓄は週約900万バレルのペースで減少しており、2億5000万バレルを下回ると取り崩しが困難になるため、秋口には深刻なエネルギー危機や経済危機に直面することが予測されています。
　トランプ政権内には強いパニックが広がっており、軍事的な困窮や対イラン戦の厳しい現実、米国債の売り浴びせに直面しています。資金源を失いかけた米国は関税を60カ国に課しました。その関税の負担はそのまま国民に跳ね返り、二重三重の過度な課税によって民衆の生活は圧迫され、現行の社会システム全体が破綻し、根本的な改革が必要であるという認識が広がっているようです。
　記事の後半では、過去に執筆された2本のレポートを載せています。
　一本目のレポートでは、実社会版の「X-ファイル」とも言える奇妙な証言や体験談が取り上げられています。火星での仕事やプラズマ生命体との遭遇談などを引き合いに出し、人類が隔離された環境に置かれた状態にあることを語っています。しかし、そうした視点を超えて「今、ここ」で必要なのは、神や宇宙人の介入を待つことではなく、人間自身の手で世界平和を実現し、環境破壊を止め、貧困を撲滅して地球上に楽園を築くことだと主張されています。
　二本目のレポートでは、白龍会が提唱する「未来計画庁」構想の詳細が示されています。これは日本の旧経済企画庁の計画性とシンガポールの有能な官僚制を融合させたモデルであり、公的・私的なすべての債務を一斉に帳消しにする「ジュビリー」を経て、砂漠の緑化や疾病撲滅、不老長寿、宇宙探査などに数兆ドル規模で取り組む西側版の一帯一路構想だということです。冷戦後の西洋諸国が対テロ戦争などの曖昧な敵を作り出して莫大な資金を浪費した構造を改め、国家的な計画のもとで資金を適切に循環させる狙いがあります。
　現在、この計画の障害となっているのは終末論に固執する中央銀行支配層ですが、彼らの敗北と権力からの排除は着実に進んでいます。イスラエルに対する米国内の不信感、エプスタイン文書の公開、米軍の困窮などを支配構造終焉の兆候として挙げ、米軍や情報機関が正義の側へ戻ることで、今年こそ支配構造に終止符が打たれ、人類が真に解放されることが期待されています。