チャーリー・カーク暗殺事件は、米上院がジェフリー・エプスタイン関連文書の公開を否決したことから世間の注意をそらすための心理作戦だったと言っています。数十万人の児童殺害および拷問に関わるエプスタイン事件の隠蔽に賛成した議員は、大量虐殺の共犯者であると厳しく非難しています。この事件は、情報機関内部の派閥抗争の道具となっており、多くの不審点から偽旗作戦だったことが示唆されています。カーク自身が米国政治におけるイスラエルの影響力を批判し、シオニストの支配から距離を置き始めていたことが背景にあったと見ており、事件の黒幕としてはハバド・ルバビッチ派の名を挙げています。（事件については時事ブログでも取り上げていますので、併せてご覧ください。）
　支配層はこの事件を口実にして、SNS投稿を根拠に移動の自由を制限するなど、言論統制と監視社会化を推し進めているようです。これはEUで提案されている、個人のプライベートなメッセージを政府がスキャンする「チャット規制」と同様の動きに見えます。さらに、新たなパンデミックを装った生物兵器攻撃が計画されており、ビル・ゲイツが世界保健機関（WHO）を支配してワクチン強制で巨額の利益を得ている実態も告発されています。
　西側エリートによる児童の大量拷問や殺害といったおぞましい実態も指摘され、イスラエルやバチカンなどで腐敗が進んでいるとされています。教育現場では、大学が高騰した学費によって学生を返済不能な借金漬けにする「借金奴隷化プランテーション」と化しており、卒業生たちは自ら考える力を失って、AIに従うよう訓練されているかのようです。そして、そのAIはすでにアルバニアで閣僚に任命されており、人類支配が現実のものとなりつつあるようです。また、AIデータセンターの膨大な電力需要は電力網を崩壊寸前にまで追い込んでいるとあります。
　しかし、こうした支配に対する世界的な抵抗もますます激化しているようです。ホワイトハットや軍部はエプスタイン関係者の追跡を進めており、公の場に戻ったドナルド・トランプ大統領は、ジョージ・ソロスやロックフェラー家らが形成する「闇の資金ネットワーク」の解体を宣言しました。移民による犯罪急増により、英国やフランスでは、それに抗議する数百万人規模のデモが発生しており、国を麻痺させるような事態へと発展しています。
　国際決済銀行（BIS）、国際通貨基金（IMF）、世界保健機関（WHO）といった既存の国際機関は、世界人口の9割を殺害し、残りを奴隷化しようとする悪魔崇拝者に支配されていると断じており、今こそ市民が行動を起こし、この支配を打ち破るべきだと訴えて記事を締めています。

　米国では、本物のトランプが排除され、ハワード・ラトニック商務長官が事実上の米国大統領になっているとの指摘がされています。また、ビル・ゲイツはマイクロソフトを通じて中国に米軍情報を漏洩した件に関与していたとされ、国防総省はこれを受けマイクロソフトの監査を開始し、中国への情報送信に使われたとされる海底ケーブルを切断したとのことです。
　トランプ政権下の米国は国際的に孤立を深めており、米国への国際郵便の80％急減、インドの米国産品購入停止といったことが起こっているとあります。また、米国国内では、米兵がイスラエル擁護を強制される事例を紹介しています。
　エプスタイン事件では、米政界は顧客リストの公開に強く抵抗し、そしてリストから共和党員の名前だけがすべて削除されていると伝えています。また、ギレーヌ・マクスウェルが「口をつぐませるための便宜」として低警備刑務所へ移送されたようです。
　COVID-19とワクチンを巡っては、インフルエンザがCOVIDとして再ブランド化され、有害なワクチン接種に利用されていた可能性を指摘しています。また、トランプは自身が始めた「ワープスピード作戦」の責任を回避しようと発言しています。ファイザーCEOがこの作戦を称賛していますが、フルフォード氏は全面否定し、「絞首台に値する行為」だと断じています。
　ロバート・F・ケネディ・ジュニアはアメリカ疾病予防管理センター（CDC）のワクチン諮問委員会メンバー17名を一掃し、製薬産業の腐敗、機能獲得研究、児童への身体損傷行為を終わらせ、「アメリカを再び健康に」するために奮闘しているようです。
　世界各地で政権交代の動きが活発化しているとのことです。イギリスでは副首相が辞任し、犯罪首相キア・スターマーの排除が10月に予定されているとあります。フランスではフランソワ・バイル首相が不信任決議に直面し、マクロン大統領は厳しい局面を迎えており、そのためロスチャイルド家は大規模な戦争を企てているということです。日本では石破茂首相が米国との不平等な貿易協定署名後に辞任し、巨額の米国投資がいまだかつてないほどの国民の怒りを買っているとのこと。欧州連合も米国との大規模なエネルギー合意を結んだものの、経済は縮小しており、欧州が米国を見限りロシアと合意する準備を進めているとの情報がありました。アルゼンチンではハビエル・ミレイ大統領が汚職疑惑で失脚の危機にあるらしい。カナダでは、累計で6万人以上の国民が政権によって安楽死させられており、政府による生命軽視の政策が問題視されているようです。また同国は、外国人臨時労働者プログラムによる教育を受けていない大量移民流入が経済に打撃を与えているとあります。
　現在、国連では人々の生活を支配するグローバリスト計画「2030アジェンダ」の新草案が交渉中であり、検閲、デジタル監視、過激なイデオロギー、トップダウン管理を統合するもので、ハザール・マフィアによる人類の永久的な奴隷化を目指すもののようです。
　最後の話題は、ロシアのプーチン大統領と中国の習近平国家主席が、臓器移植による長寿や不死について語ったやり取りが誤って公開されてしまったという件です。その映像が削除されたことで検閲への懸念が広がり、タブーとされる中国政権による公認の強制臓器摘出の話題と併せて、世界的なニュースとして大きな論争を巻き起こしているようです。