アーカイブ: 金融システム

[ジェームズ・B・グラットフェルダー氏]複雑系の理論で経済の仕組みを解明したら、世界をコントロールしているのが誰か分かったよ 〜巨大銀行が経済を支配していることが科学的に示された〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 4分30秒~12分のところをご覧ください。会社の株をどのような組織がどの割合で取得しているかを元にして、物理学的手法を用いて経済の仕組みを調べてみると、興味深い事実がわかったということです。

 8分50秒…「中核となる36%の多国籍企業がすべての多国籍企業の営業利益の95%の利益を占めています」

 10分59秒…「737の大株主が多国籍企業の価値の80%をコントロールする力を持つ」

 11分15秒…「737という大株主の数は全体の0.1%程度です。アメリカとイギリスの金融機関がほとんどを占めます」

 とあり、やはり巨大銀行が経済を支配していることが科学的に示されたことになります。陰謀論でよく言われる国際金融財閥が世界の支配者だというのは、事実だということになります。ただ正確な数字が導き出されている点が、極めて興味深いと感じました。
(竹下雅敏)
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複雑系の理論で経済の仕組みを解明したら、世界をコントロールしているのが誰か分かったよ/ジェームズ・B・グラットフェルダー
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[NHKほか]FRB副議長指名で異例の人事 / がんばれ!NHK 〜世界を席巻するナサニエル陣営と政治の現実〜

竹下雅敏氏からの情報(2点)です。
 すでにお伝えしている様に、FRBのイエレン新議長もスタンレー・フィッシャー新副議長も、ナサニエル陣営の人物です。彼らは新金融システムへとアメリカがうまく移れるように、手腕を発揮することでしょう。最終的にはフルフォード氏が言うようにFRBは廃止され、金を裏付けにした政府通貨が発行される可能性が高いと思います。一部の人たちは、こうした人事は旧勢力が延命するための抵抗だと見るでしょうが、事実は異なっています。
 同様に、2本目のNHKの経営委員のことも触れておきたいと思います。すでに新聞の報道にもあるように、安倍首相は経営委員12人の中に自分の友人を4人送り込んでいます
 安倍首相はこれでNHKをコントロールしたつもりになっているようですが、実はそううまくはいきません。私が見たところNHKの新しい会長はナサニエル陣営の人物であり、経営委員12名のうち、ナサニエル陣営1名、ロックフェラー・オバマ陣営1名、ブッシュ・ナチ陣営4名、中立6名という構成です。残念ながら経営委員会をブッシュ・ナチ陣営がコントロールすることは出来ないようです。すでにお伝えしているように、1月10日にNHKはナサニエル陣営に入っており、安倍政権の思うようにはなりません。
 私がこうしたことをある程度皆さんにお伝えしているのは、この世界は民主主義で動いているのではないということを示すためです。それぞれのことがらの背後では、どの勢力が優位に立つかという形で激しい駆け引きが行われており、そこでは通常、接待、賄賂、説得、脅迫、将来のポストの約束等々、様々な工作が行われているものなのです。こうした経営の最高意思決定機関を、どのような思惑を持ったグループが握るかで、その後の方向性が変わってしまうのです。こうした攻防は残念ながら、民意とはかけ離れたところで行われています。しかし、このような権力者たちの激しい勢力争いが世界の方向を形作って行くのは、間違いのないことなのです。私達の世界が民主主義だと思っている人は、政治とは何かが決してわからないだろうと思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————1点目————————————
FRB副議長指名で異例の人事
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————————————2点目————————————
がんばれ!NHK
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[櫻井ジャーナル]強欲と差別が支える原発という仕組みを維持するため、事実と被曝労働者は闇に葬られてきた

竹下雅敏氏からの情報です。
 記事の内容は、これまでによく知られていたことがらの簡潔な要約になっていますが、結局頂点には財閥(ほぼイコールで巨大銀行)が居る。彼らの意向と思惑に従って、政治が動くということだと思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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強欲と差別が支える原発という仕組みを維持するため、事実と被曝労働者は闇に葬られてきた
転載元)
東京電力と広域暴力団との関係は世界的に知られるようになった。高線量の放射性物質を環境中へ放出し続けている福島第一原発で被曝しながら作業する労働者を確保することは容易でなく、ホームレスを拉致同然に連れてきていることも世界の人びとへ伝えられている。日本とはそういう国なのだということを多くの人が気づきはじめた。

福島第一原発が事故を起こす前、通常運転していた時代にも現場の作業は社会的な弱者に押しつけられていた。下請け労働者、生活困窮者、ホームレスといった人びとを危険な作業に就かせるという仕組みは原発の歴史と同じ長さを持っている。その間、放射線が原因だと疑われる病気で死亡したり、癌にかかった労働者は少なくない。

そうした現場へ労働者として入り込んで調べ、その実態を『原発ジプシー』(現代書館、1979年)として明らかにした堀江邦夫、被曝しながら働かされる労働者の写真を約40年にわたって撮り続けている樋口健二といったジャーナリストはいる。が、マスコミは総じて「安全神話」を広めることに熱心で、多くの人は知らんぷりしてきた。

ローリングストーン誌の日本語版で樋口は次のように語っている

「原発には政治屋、官僚、財界、学者、大マスコミが関わってる。それに司法と、人出し業の暴力団も絡んでるんだよ。電力会社は、原発をできればやめたいのよ。危ないし、文句ばっかり言われるし。でもなぜやめられないかといえば、原発を造ってる財閥にとって金のなる木だから。」

ミヒャエル・エンデは『ハーメルンの死の舞踏』で「ねずみ」と「金貨」をひねり出す怪物を登場させている。金貨を欲しがる権力者たちは、人間に死をもたらすネズミを手放すことができない。この仕組みは原子力利権や戦争ビジネスにもあてはまる。

「東芝はウェスティングハウスを買収、日立はGE、三菱はアレバとくっついて、『国際的に原発をやる』システムを作っちゃったんだ。電力会社からの元請けを三井、三菱、日立、住友と財閥系がやってて、その下には下請け、孫請け、ひ孫請け、人出し業。さらに人出し業が農民、漁民、被差別部落民、元炭坑労働者を含む労働者たちを抱えてる」

原発労働は差別だからね。」

しかも、日本の核ビジネスは核兵器の開発に足を突っ込んでいる。情報の世界では常識になっている話だ。日本はアメリカの核ビジネスと結びつき、核兵器に関する情報も手にしてきたが、CIAやNSAは監視を続けている。アメリカ軍も積極的に賛成しているわけではない。

原発をコントロールできていても現場の状況は悲惨だった。「過酷事故」の後は比較にならないほど作業は危険になっている。既に相当数の死者が出ているという噂を荒唐無稽だとして片付けることはできない。これまでも被曝労働者は闇に消されてきたのであり、福島第一原発が事故を起こしてから闇はさらに深くなっている。

[田中龍作ジャーナル]安倍政権の雇用破壊 派遣村の悲劇繰り返すな 〜悪の根源は銀行の所有者(財閥)〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 消費税の増税分は、社会保障に使うという約束だったはずですが、安倍政権は増税分を法人税減税に使い、輸出企業は輸出分の消費税分が還付される。ところがNHKは、この部分をまったく国民に知らせない。
 大企業を所有している者が事実上ボロ儲けで笑いが止まらないところでしょう。銀行からお金を借りている以上、その企業は銀行のものだということは頭に入れておいて下さい。悪の根源は銀行の所有者です。財閥と言ってもほぼ同義です。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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安倍政権の雇用破壊 派遣村の悲劇繰り返すな
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[竹下雅敏氏]内側に神が入って霊化された谷内正太郎氏と新しい金融システムをもたらすためにナサニエル陣営から指名されたスタンレー・フィッシャー

竹下雅敏氏からの情報です。
 この谷内正太郎氏の動画をNHKニュースで見ていて、夫婦ともども大変驚きました。妻などは“いいひと?”という反応で、私が彼はナサニエル陣営に寝返っている、内側に神が入って霊化された姿になっていることを伝えました。信じられないでしょうが、氏の以前の写真を比較のために掲載します。誰かがこのニュース映像の方の谷内氏は本人ではない、クローンだと言ったとしても、何人かは信じるのではないかと思うほど別人の姿になっています。替え玉だと言っても通じるかも知れません。彼がナサニエル陣営から託された使命は書けませんが、これまで時事ブログのコメントで私が様々な発言をしているので、容易に推測することが出来るでしょう。
 同様に2本目のスタンレー・フィッシャーですが、彼も現在ナサニエル陣営に寝返っており、FRBをうまく閉鎖して、アメリカの金融システムを金本位制の政府通貨に上手に切り替えることを役割として与えられているようです。天木氏の記事を読むと、ユダヤ資本に世界が好きなように牛耳られているように思えますが、全く逆で、彼は新しい金融システムをもたらすためにナサニエル陣営から指名された存在なのです。谷内氏の件も含めて、神の技と言ってよいことだと思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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「集団的自衛権の行使容認を」
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イスラエルの前中銀総裁がFRB副議長になる米国という国
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