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FRBを解体し、ゴールドに裏付けられた暗号通貨を基軸通貨にしようとしているトランプとイーロン・マスク 〜 その為に準備されているスターリンクと、社会信用システムとして機能する暗号通貨ドージコイン

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竹下雅敏氏からの情報です。
　金価格が1オンス2900ドルを突破し、過去最高値を更新（15秒）しているということです。単なる投機では説明のつかないこの急騰の真の要因は、「脱ドル化」の流れだと金融市場のベテラン、グレッグ・ウェルドン氏は警告しています。
　多くの中央銀行が、これまで米ドルを基軸通貨として信頼し続けてきたが、BRICS諸国をはじめとする各国が、米国債の保有を減らし、代わりに金を積極的に買い増し、ロンドンの貴金属銀行から現物の金が大量に流出しているという報道があります。
　今回の金価格の急騰には、ヘッジファンドや個人投資家の投機によって引き起こされているのではなく、政府系機関や中央銀行が主導しているという決定的な特徴があり、各国がもはや紙の契約よりも「本物の金属」を確保することに動き出した（1分13秒）と、冒頭の動画で説明しています。
　根底にあるのは「脱ドル化」という世界経済のパラダイムシフト（5分13秒）であり、BRICS諸国をはじめとする新興国は、米国債の保有を減らし、代わりに金を積極的に買い増している（5分35秒）。
　これは通貨戦争の一環（5分42秒）であり、ロンドンの貴金属銀行からは大量の金が流出し、実物資産としての金の価値が再評価されている。ブルームバーグの報道によれば、アメリカの空港には大量の金と銀が到着している（6分3秒）ということです。
　FRBは市場を欺くトリックを行っており、高金利政策を掲げながら、実際には金融緩和へと舵を切っている（10分36秒）。グレッグ・ウェルドン氏は「FRBは市場に対して二枚舌を使っている。一方で金融引き締めをアピールしながら、裏では景気刺激策に舵を切っているのだ。（11分15秒）」と指摘しています。
　この政策の矛盾がもたらす最大のリスクは、最終的に政府が全面的な紙幣発行に踏み切る可能性（11分45秒）であり、その結果インフレが制御不能に陥り、パン一斤が50ドルになる未来が現実となるかもしれない（12分4秒）。
　グレッグ・ウェルドン氏の警告は、レイ・ダリオ氏の「金やビットコインのようなハードマネーを保有し、債券や借入金といった債務資産は避けるべきだ」という指摘と、驚くほど一致しています。
　“続きはこちらから”の動画では、ギリシャの経済学者、ヤニス・ヴァルファキス教授が「トランプ政権の現在の政策とその目的」を説明しています。
　 “製造業を復活させるための「ドル安」。お金が借りやすくなって、経済が活性化するための「低金利」。この2つの条件を満たしつつも、米ドルが世界の準備通貨であるという立場を維持する（8分48秒）”というものです。
　この説では、トランプが米ドルの基軸通貨としての地位を放棄しているように見えます。私はトランプが基軸通貨のドルを放棄するとは思えません。
　トランプとイーロン・マスクはFRBを解体するつもりではないかと思っています。「イーロン・マスクは連邦制度理事会(FRB)の監査リーダーにロン・ポールを考えている。」という情報があります。
　イーロン・マスクが主導する政府効率化省（DOGE）の「DOGE」が、イーロン・マスクのお気に入りの暗号資産のドージコイン（DOGE）に影響を受けたものであることは明らかです。
　彼らはFRBを解体して、金（ゴールド）に裏付けられた暗号通貨を基軸通貨にしようとしているのではないかという気がします。スターリンクはその為に準備されていると考えられます。
　ドージコイン（DOGE）は中央銀行デジタル通貨（CBDC）ではありませんが、同じようにプログラム可能で社会信用システムとして機能します。
　トランプ支持者は、これを量子金融システム（QFS）として大歓迎するのかも知れませんが、これは黙示録の666（反キリスト）が支配する世界です。
　幸いなことに、キンバリー・ゴーグエンさんはこのような量子金融システム（QFS）は機能しないと断言しています。
（竹下雅敏）
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金急騰と迫りくる金融危機：米国債務のブラックホール
配信元）
YouTube 25/02/16

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画像の出典: pixabay 1 & 2 & 3

リチャード・ヴェルナー教授によるCBDC（中央銀行デジタル通貨）に関する内部告発｜デジタルIDと『ヨハネの黙示録』に記述されている「獣の数字666」の刻印について

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竹下雅敏氏からの情報です。
　9月7日の記事で、主にファイザーとモデルナが製造したワクチンの科学分析で、「1ミリリットルあたり300～400万個の自己集合体」の存在を確認したという査読済み論文が出たことをお伝えしました。
　アナ・マリア・ミハルチャ博士は『ワクチンの目的は人間とネットをつなぐこと　しかし治療方法はある』の中で、“エリート主義者たちは人工的で無機的な、意識のない消費者を作りたい、そして人類の魂と精神を破壊したいのです”と話していました。
　9月8日の記事では、2018年3月23日のDARPA文書『次世代非外科的神経技術』の記述から、新型コロナウイルスのｍRNAワクチンの目的が「神経学的遠隔制御の手段」である可能性を否定できないということでした。
　今回のリチャード・ヴェルナー教授の話は、こうした動きと並行して進められている中央銀行デジタル通貨（CBDC）への警告です。
　リチャード・ヴェルナー教授は『円の支配者』の著者として知られていますが、サウサンプトン大学の経済学教授であり、2003年には世界経済フォーラム（ダボス会議）の「明日のグローバルリーダー」に選出されています。従ってShortShort Newsさんの動画は、リチャード・ヴェルナー教授による内部告発だと言えます。
　“彼らは中央銀行デジタル通貨の話をしたがらない。その見た目が好まれないからだ。私が情報筋から聞いたところでは、いくつかの中央銀行はすでにCBDCの最終段階を完全に開発しているようである。つまり、最初は段階的に、おそらく携帯電話を通じて行われるだろうが、それは中間段階にすぎない。そして最終段階は、小さくなって、米粒大となる。…そう、デジタルIDであり、財布であり、パスポートであり、鍵なのだ。私たちがデビッドカード、クレジットカードで発見したのは、すでにRFIDチップ、つまり非接触でカードを振るだけのシステムに移行しているということだ。マイクロチップを皮膚の下に埋め込んだから、将来は手を振るだけでいいという方向に、私たちを誘導しているようなものである。…そして2017年、ビル・ゲイツが現れ、ユニバーサル・ベーシック・インカムは良いアイデアだが、導入するには時期尚早だと言った。では、何がまだ欠けていたのだろうか？ マイクロチップを埋め込む技術はあったが、デジタルIDが導入されていなかったのだ。そこで、COVIDのアジェンダが大いに役立つことになった。”とリチャード・ヴェルナー教授は話しています。
　『ヨハネの黙示録』には、「また、小さな者にも大きな者にも、富める者にも貧しい者にも、自由な身分の者にも奴隷にも、すべての者にその右手か額に刻印を押させた。そこで、この刻印のある者でなければ、物を買うことも、売ることもできないようになった。この刻印とはあの獣の名、あるいはその名の数字である。ここに知恵が必要である。賢い人は、獣の数字にどのような意味があるかを考えるがよい。数字は人間を指している。そして、数字は六百六十六である。（13章16-18節）」とあります。
　「獣の数字666」には様々な解釈がありますが、“世界的に広まっているバーコード（JAN,EAN,UPC）には、左右と真ん中に区切りの数字が入れられていて、 この3つの区切りの線が表す数字は「6」、すなわち「666」を意味します。今の社会では、バーコードがなければ流通されない、すなわち「買うことも売ることもできない」ということになります。「獣」とはコンピューター管理の経済システムのことであるように思えます。”という見解があります。
　また、『インターネットに隠された666』には、“コンピューターをアルファベットで書いてみます。すると「computer」となります。次に、アルファベットをそれぞれA＝6、B＝12、C＝18、D＝24…というように「6」の倍数で当てはめていきます。…【C】＝18、【O】＝90、【M】＝78、【P】＝96、【U】＝126、【T】＝120、【E】＝30、【R】＝108。さて、これを全て足してみましょう。18＋90＋78＋96＋126＋120＋30＋108＝666。驚いたことに、獣の数字666になるのです。”と書かれています。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元）
Twitter
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中央銀行はCBDCを欲しがっている｜リチャード・ヴェルナー教授
引用元）
Alzhacker 24/09/08
CENTRAL BANKERS WANT CBDCs | Prof Richard Werner
bigpicture.watch/central-banks-want-cbdcs-prof-richard-werner/

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画像の出典: Wikipedia [Public Domain]

最終的にはすべての資産が突然消滅するほど深刻な危機を引き起こす計画があり、その時に返還されるのは中央銀行デジタル通貨（CBDC）になる ／ ラテンアメリカの犯罪者たちの多くがアメリカとメキシコの国境を超えて、不法入国者としてアメリカに潜入している

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竹下雅敏氏からの情報です。
　カナダの著作家で陰謀論研究者でもあるヘンリー・メイコウ氏のサイトに掲載された記事『銀行破綻により人々はCBDCの受け入れを余儀なくされる』をご覧ください。
　日本では、“銀行が倒産した場合、預けたお金は法律により1000万円まで保証されていますが、1000万円を超える分については戻ってこない可能性があります”。
　記事によると、最終的にはすべての資産が突然消滅するほど深刻な危機を引き起こす計画があり、その時に返還されるのは中央銀行デジタル通貨（CBDC）になると言っています。　
　ブラックロックの元株式ポートフォリオ・マネージャー、エドワード・ダウド氏も「危機のどん底ではUBI（ユニバーサルベーシックインカム）＆CBDC（中央銀行デジタル通貨）が提供される」とツイートしています。
　金融崩壊に備えて金（ゴールド）を保有している人も居ると思いますが、引用元には、“これから起こることはこうだ： 物々交換の手段としての「貴金属」の所有と使用は禁止される。貴金属を換金してCBDCのクレジットを受け取ることができる期間が設けられる。もし貴金属を提出せず、それを隠したり取引しようとして捕まった場合は、幸運にも刑務所に入ることになる。…社会的信用システムというのがあって、貴金属を溜め込んでいる人を密告すると、その人の点数が加算されるんだ”とあります。
　確かに、人々を奴隷にしようとしているグローバルエリートは、このようなことを考えていると思って間違いないでしょう。
　“続きはこちらから”のKim Dotcom氏のツイートをご覧ください。ラテンアメリカの犯罪者たちの多くがアメリカとメキシコの国境を超えて、不法入国者としてアメリカに潜入していると見て良いでしょう。
　このまま不法入国者による侵略が続くと、いずれ意図的に引き起こされたテロを根拠に戒厳令が敷かれるか、内戦に突入する可能性が高くなります。こうした混乱と金融崩壊はリンクしていると見た方が良い。さらに、意図的に作り出される食糧危機も考慮に入れておく必要があります。もちろん「疫病X」も…。
　キンバリー・ゴーグエンさんが全て片づけてくれるから心配しなくていいよ、という人も居るでしょうが、トルコ地震の際に彼女は「見落としてました！」と言っていました（笑）。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元）
X（旧Twitter） 
混沌は梯子…危機のどん底ではUBI＆CBDCが提供される。

米国経済の意図的な破壊

「西側の支配は終わった。」

— ジョセップ・ボレル、EU外務大臣
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銀行破綻により人々はCBDCの受け入れを余儀なくされる
引用元）
henrymakow.com 24/3/6
（前略）
すべての取引可能な有価証券（株式、債券、ETF など）は、中央清算銀行によって大規模なプールで保有されます。厳密かつ純粋に法的な意味では、銀行がこれらの資産を所有しており、あなたはそれらに対する「請求権」を所有しているだけです。銀行はこれらの有価証券の事実上すべてを担保として使用して、デリバティブ契約を作成し、第三者に販売します。 銀行の資産（つまり、あなたの預金）を清算する必要がある場合、これらの第三者が最初に支払いを受け取ることになります。あなたは最後尾です。つまり、十分な規模の銀行危機が発生した場合、あなたの資産、退職金、貯蓄のすべてが失われることになります。はい、これにはあなたの401K、年金、そしてロビンフッドのポートフォリオのすべてが含まれます。

これは完全に合法です。彼らはこれを実現するために、過去数十年にわたってゆっくりと法律を改正し、裁判で勝利を収めてきました。

政府と銀行カルテルが意図的に経済を破壊しようとしているのではないかと疑っているなら、それは彼らが実際にそうなっているから、あるいは少なくとも経済が崩壊しても気にしていないからだ。この計画は、最終的にはすべての資産が突然消滅するほど深刻な危機を引き起こし、SIPC保険プログラムをトリガーして、加盟銀行のいずれかに口座を持つすべての個人に最大50万ドルを返還するというものだ。 

これはドルで返されることは不可能であるため、返されません。代わりに、中央銀行デジタル通貨という新しい通貨が発行され、保険付き貯蓄はその通貨で返還されます。他の選択肢はすべてを失うことなので、与えられた取引をすべて受け入れるために全員が列をなすだろうと私たちは確信できると思います。
（以下略）

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画像の出典: photo-ac

レプリコンワクチンの人体実験のデータを収集するのに「マイナ保険証」は便利 ／ ロシアは新世界秩序（NWO）のプランＢを実現するメンバーである

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竹下雅敏氏からの情報です。
　来年秋に紙の健康保険証を廃止し、「マイナ保険証」に一本化することに関して、ｍRNAワクチンと呼ばれている遺伝子導入薬を半ば強制的に接種させた河野太郎デジタル相と加藤勝信元厚生労働大臣がマイナ保険証を推進しているだけに、櫻井ジャーナルは「マイナ保険証の危険性が想像できる」としています。
　12月18日の記事で、東京理科大の村上康文教授と大阪市立大の井上正康教授が人工ウイルスともいえるレプリコンワクチン（自己増殖型ワクチン）が人や動物に伝播する危険性を指摘していました。
　レプリコンワクチンが、国内で承認され「来年の秋や冬の接種を目指す」ということは、かつて731部隊の行った人体実験が「今回は日本人が対象になる」ということです。人体実験のデータを収集するのに「マイナ保険証」は便利です。
　櫻井ジャーナルは、“デジタルIDはチップ化され、体内にインプラントする計画がある”としていますが、『円の支配者』の著者であるリチャード・Ａ・ヴェルナー氏はShortShort Newsさんの動画で、“デジタル通貨が実際にどのようなものなのか、記事やビデオで見たことがあるだろうか？…私が情報筋から聞いたところでは、いくつかの中央銀行はすでにCBDC（中央銀行デジタル通貨）の最終段階を完全に開発しているようである。つまり、最初は段階的に、おそらく携帯電話を通じて行われるだろうが、それは中間段階に過ぎない。そして最終段階は、小さくなって、米粒大となる。…そう、デジタルIDであり、財布であり、パスポートであり、鍵なのだ。…手を振ればいいだけ。その方が早い。次の合理的な理由は、カードをなくすかもしれないし、誰かがカードを盗むかもしれないというものだ。…興味深いことに、ユニバーサル・ベーシック・インカムという考え方は、100年ほど前から存在している。誰もが何らかの市民給付金を受け取るべきだというものだ。しかし、億万長者のエリートたちはこれまでそれを好んでこなかった。しかし2015年以降、億万長者たちはこぞってそれを口にするようになった。…マイクロチップを埋め込む技術ができたからだ”と言っています。
　リチャード・Ａ・ヴェルナー氏は、2003年に世界経済フォーラム（ダボス会議）の「明日のグローバルリーダー（ヤング・グローバル・リーダーズの前身）」に選出されています。従って、氏の発言は内部告発者からの情報提供だということになります。　
　“続きはこちらから”をご覧ください。ロシアのプーチン大統領は、「西側の金融システムはテクノロジーの点で明らかに時代遅れになりつつあります。…ブロックチェーンや中央銀行のデジタル通貨に基づいた、より高度なソリューションが国際決済ではますます広く使用されています。専門家によれば、今後数年間で、これは正真正銘の革命につながり、この革命は最終的に西側大手銀行の独占を破壊するでしょう。」と言っています。
　2022年11月18日の記事で、“G20で各国首脳が、すべての国際移動を「容易にする」ために、ワクチンパスポートを採用するとの宣言に署名”したことをお伝えしました。もちろんロシアも署名したわけです。
　この事と先のプーチン大統領の発言を考えると、ロシアは新世界秩序（NWO）のプランＢを実現するメンバーだと見做せます。もちろん、キンバリー・ゴーグエンさんが語る未来の方向性とは、まったく異なります。
　キンバリーさんと方向をひとつにしているのは、日本だけかもしれません。もちろん政治家ではありませんが…。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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岸田政権が強引に進めるマイナ保険証は生体実験を進めるための重要な道具
引用元）
《櫻井ジャーナル》 23/12/22
岸田文雄首相は12月12日、「マイナンバー情報総点検本部」で来年秋に紙の健康保険証を廃止すると表明した。現行の健康保険証は2024年12月2日から新規発行を停止、廃止すると同時にマイナンバーカードを使った「マイナ保険証」に一本化する。
（中略）
こうした管理システムに対する批判は強く、夏の段階では政府内にも健康保険証の廃止時期を大幅に延期する動きがあった。それに猛反対したのが河野太郎デジタル相や厚生労働大臣だった加藤勝信で、このふたりに押し切られたようだ。多くの国民を死に至らしめ、深刻な副作用で苦しめることになる遺伝子導入薬を半ば強制的に接種させたコンビだ。このふたりが推進したというだけで、マイナ保険証の危険性が想像できる。
（中略）
デジタルIDはチップ化され、体内にインプラントする計画がある。例えば、​WEFのクラウス・シュワブは2016年1月にスイスのテレビ番組に出演し、そこでマイクロチップ化されたデジタル・パスポートについて話している​。チップを服に取り付けるところから始め、次に皮膚や脳へ埋め込み、最終的にはコンピュータ・システムと人間を融合、人間を端末化しようと考えているようだ。
（中略）
「mRNAワクチン」でも「レプリコン・ワクチン」でも、接種後にどのような反応が人体に現れるかを追跡調査する必要がある。マイナ保険証はそうした調査にとって便利なツール。どのロットの薬剤を接種し、どのような病気になったかをコンピュータで簡単に分析できる。
（中略）
第731部隊は中国で現地の人やロシア人などを実験に使ったが、今回は日本人が対象になる。日本なら周辺が海なため、封鎖しなければならなくなっても内陸国より容易。殺処分も可能だろう。

日本政府はそうしたことを自国民に対して行なっているのだ。
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画像の出典: Author:zeevveez [CC BY]

バイデン政権がグローバル・サウス、グローバル・マジョリティを生み出した ～追い込まれるのはアメリカ、イスラエルである ／ ラブロフ外相の言う「新たな世界秩序」は、カバールの構想する新世界秩序（NWO）のプランBなのか

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竹下雅敏氏からの情報です。
　及川幸久氏は冒頭の動画の47秒で、“今、アメリカとイスラエルがどんどんガザを攻めていて、ハマス、パレスチナ人が追い込まれているように見えるんですけど、追い込まれるのはアメリカ、イスラエルである、という見方が国際世論の中でどんどん大きくなっています”と言っています。
　10分28秒で、“グローバル・サウスというのが、世界の中心になってきたきっかけがウクライナ戦争。…ウクライナ戦争をバイデン政権が仕掛けた。…バイデン政権は用意していた「対ロシア制裁」を一気に始めた。…ロシアは孤立化し、プーチン政権は崩壊すると思っていたがそうはならなかった。世界百数十カ国がロシアの味方になって経済制裁に参加しなかった。それどころか、ドル離れが起こってしまった。…つまり、バイデン政権がグローバル・サウス、グローバル・マジョリティを生み出したということなんですね”と言っています。
　12分では、“グローバル・サウスは脱アメリカ支配、グローバル・ノースは日本も含めて、相変わらずアメリカの傀儡。これが今や新世界秩序（New World Order）なんだと。今、我々はこの新しい世界秩序の中にいるわけです”と言っています。
　駐日ロシア連邦大使館は、「我々は平等、パートナーシップの支援、お互いの利益の尊重の原則に基づいて協力しており、これが私たちの連合の将来に向けた戦略的な方針の本質であり、世界共同体の主要な一部である、いわゆるグローバル・マジョリティの願望に応えています。」とツイートしています。
　ツイートの写真は2017年9月4日のBRICS首脳会議の記念写真です。左から、ブラジルのミシェル・テメル大統領、ロシアのウラジーミル・プーチン大統領、中国の習近平主席、南アフリカのジェイコブ・ズマ大統領、インドのナレンドラ・モディ首相です。
　彼ら全員が、ベンジャミン・フルフォード氏の言及する「惑星解放同盟」のメンバーでした。また、メンバーの中にはドナルド・トランプの影武者も居ます。
　ロシアのセルゲイ・ラブロフ外相は9月23日の国連総会で、“新植民地主義的少数派と数十年にわたる西側支配に終止符を打とうとする「グローバル・マジョリティ」との間の闘争を通じて新たな世界秩序が生まれつつある”と語っています。
　“続きはこちらから”の記事とツイートをご覧ください。その新たな世界秩序はどのようなものかが問題です。
　“国際通貨基金（IMF）のクリスタリナ・ゲオルギエワ専務理事が最近、中央銀行のデジタル通貨（CBDC）が現金に取って代わる可能性があると発言した”ことからも分かるように、近い将来、経済全体で現金を「使用不能」にすることを、ラブロフ外相の言う「新たな世界秩序」でも計画しているのであれば、この「新たな世界秩序」はカバールの構想する新世界秩序（NWO）のプランBだということになります。これは「手のひらで乗車できるようになった」という世界でしょう。
　現在、世界情勢はめまぐるしく変化しており、例えば先のミシェル・テメル大統領、ウラジーミル・プーチン大統領、ジェイコブ・ズマ大統領、ナレンドラ・モディ首相は「惑星解放同盟」を脱退したようです。
　「惑星解放同盟」はキンバリー・ゴーグエンさんの立場とはズレがあります。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元）
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