アーカイブ: 不正選挙

米議事堂に乱入したのはトランプ大統領の支持者ではなくアンティファだった ~「Q」にとって大事なのは、トランプ大統領ではなくアメリカ合衆国憲法であり、何よりも民意

竹下雅敏氏からの情報です。
 ペンス副大統領の裏切りで、バイデンが大統領になるのを許せないトランプ大統領の支持者が議会に乱入したという事になっているのですが、“続きはこちらから”のツイートをご覧になれば、議事堂に乱入したのはトランプ大統領の支持者ではなく、アンティファだと分かります。しかも、彼らを「議事堂に誘導しているのは警察」なのです。
 最後のツイートをご覧ください。リン・ウッド弁護士は「トランプは司令部で見ている。国防長官はペンスと議会を騙して犯罪が終わるのを待っている。」と言っているようです。
 トランプ大統領の味方だとはっきりと言える人物として、マイケル・フリン元中将、シドニー・パウエル弁護士、リン・ウッド弁護士らがいますが、彼らは「Q」ではありません。マイケル・フリン元中将はQアノンの指揮をしており、「Q」と密接に協調して動いていますが、「Q」のメンバーではないと私は見ています。
 私の考えでは、ペンス副大統領はトランプ大統領の期待を見事に裏切りましたが、「Q」との約束通りに行動したと思います。「Q」の中心人物だと思われるマーク・ミリー統合参謀本部議長は、しばしばトランプ大統領の意向に逆らう言動をしています。彼らにとって大事なのは、トランプ大統領ではなくアメリカ合衆国憲法であり、何よりも民意だという事でしょう。
 今回の件で、“アメリカ国民はトランプ氏を大統領に選んだ”という事を、軍部は再確認したと考えます。
(竹下雅敏)
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配信元)
 
 
 
 
 
 
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ものの見事にトランプ大統領の期待を裏切ったペンス副大統領 ~事態を予測していたかのような、トランプ大統領、フリン将軍、シドニー・パウエル弁護士、リン・ウッド弁護士らの高い「波動」

竹下雅敏氏からの情報です。
 虚々実々ですね。ペンス副大統領は「前回の選挙について、私たち全員が疑問を持っていることを私は知っています。そして、皆さんに私が投票の不規則性についての何百万ものアメリカ人の懸念を共有することを保証したいと思います。」と言っていました。
 NHKの記事にあるように、トランプ大統領は「マイク・ペンス副大統領が行わなければならないのは州の結果を送り返すことだけだ。私たちは勝利する。マイク、実行しろ。勇気を示す時だ」と投稿していましたが、ペンス副大統領はものの見事にトランプ大統領の期待を裏切りました
 この裏切りに関してだと思いますが、トランプ大統領は「リン・ウッドは正しかった」と言っているようです。
 ANNニュースでは、トランプ大統領の支持者が議会に乱入したという事ですが、藤原直哉氏がツイートしているように、「少なくともバス1台分のANTIFAがやってきて平和的なトランプ支持者に紛れ込んで議事堂を襲撃した」という事のようです。トランプ大統領が暴動を扇動したという理由で、「トランプを修正憲法25条で罷免すべし」という方向に持って行きたいのでしょう。
 状況はトランプ大統領にとって、大変に具合の悪い方向に行っているように見えるのですが、なぜかトランプ大統領、フリン将軍、シドニー・パウエル弁護士、リン・ウッド弁護士らの「波動」を見ると、こうした事態を予測していたかのように高いままなのです。
 それは、藤原直哉氏の一連のツイートをご覧になると、その理由が分かります。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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米大統領選の認定作業再開 デモ隊が議会に乱入(2021年1月7日)
配信元)
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トランプ大統領 ペンス副大統領に異例の圧力 立場の違い表面化
引用元)
(前略)
アメリカでは、6日、連邦議会上下両院の合同会議が開かれ、大統領選挙の各州の結果を承認する予定(中略)… これを前にトランプ大統領は、ツイッターに投稿し、選挙に不正があったと改めて主張したうえで、「マイク・ペンス副大統領が行わなければならないのは州の結果を送り返すことだけだ。私たちは勝利する。マイク、実行しろ。勇気を示す時だ」と投稿しました。
(中略)
これに対してペンス副大統領は、声明を発表し、連邦議会が各州の選挙結果を承認すればそれを覆す権限は自分にないという考えを示し、権限があると主張するトランプ大統領との立場の違いが表面化しています。
(以下略)
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パトリック・バーン氏のツイートで明らかになった、トランプ大統領の考えに反対するアドバイザーたち ~トランプ大統領を騙そうとする連中が至るところに居る

竹下雅敏氏からの情報です。
 米国の通販サイト大手、オーバーストック創始者のパトリック・バーン氏は12月20日に、“マーク・メドウズ大統領首席補佐官パット・シポローネ法律顧問、そしてエリック(Eric)弁護士とデレク(Derek)弁護士が、会議でトランプ大統領を欺いて、大統領選の結果を受け入れるよう進言していた”とツイートしたとのことです。 
 こちらの記事によれば、“トランプ大統領は、弁護士のシドニー・パウエル氏を特別検察官に任命して選挙不正に関する捜査を進める考え”を話したところ、“トランプ弁護団を率いるルディ・ジュリアーニ氏をはじめ、パット・シポローネ大統領法律顧問、マーク・メドウズ大統領首席補佐官を含むほとんどのアドバイザーが、トランプ氏の考えに反対した”という事です。また、“投票機械を押収し、調査するために大統領令を発令する考えも話し合われたが、シポローネ氏によって却下された”とのことです。会議は怒号が飛び交うものだったようで、シドニー・パウエル弁護士は、“反対するアドバイザーらを「臆病者」と非難した”とあります。
 パトリック・バーン氏は動画の2分2秒~25秒で、「これはクーデターだ。…私は大紀元時報に感謝している。主流メディアが何もせず、既存の体制派に従っているときにこれについて報じてくれた。彼ら(クーデター集団)は失敗するだろう。そしてすべてが明らかにされる」と言っています。
 もはやアメリカはメチャメチャだという事が良く分かるパトリック・バーン氏のツイートですが、逆に言えば真の愛国者たちが私たちの前に姿を現し始めたとも言えます。
 トランプ大統領を騙そうとする連中が至るところに居る様子は、トランプ大統領が「新型コロナウイルス追加経済対策法案」の署名を拒否した件でも良く分かります。法案の5,893ページに「大統領による反乱法の使用を無効にする」という、“とんでもない条項が差し込まれていた”というのです。
 どうやら同じようなことが、国防予算の大枠を定める総額7400億ドルの「国防権限法案(NDAA)」でも起こっているらしい。トランプ米大統領は、“IT企業を訴訟リスクから保護する通信品位法230条を撤廃する規定が入らない限り、NDAAに拒否権を発動する考えを表明“しているとのことですが、この法案にも「大統領による反乱法の使用を無効にする」と書き込まれていたみたいです。
 “良くこれで大統領が続けられるな”と驚くばかりですが、こうした事から、沼に潜む連中が2018年の大統領令を、どれ程恐れているかが良く分かります。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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米大富豪のバーン氏が大統領選の内幕を暴露「大統領を騙そうとした」
配信元)
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トランプ米大統領、新型コロナ追加経済対策法案の修正を要求
引用元)
(前略)
[ワシントン 22日 ロイター] - 
トランプ米大統領は22日、議会が可決した新型コロナウイルス追加経済対策について、国民への直接給付金の引き上げや無駄な支出の排除などの修正を求め、現行のままでは署名しない意向を示した。
(中略)
トランプ氏は「不要な項目も法案から直ちに削除し、適切な法案を送るよう議会に要請する。そうでなければ、次期政権が新型コロナ経済対策を提供することになるだろう」とし、「次期政権もおそらく私になるが」と付け加えた。
(以下略)
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トランプ大統領の再選に関して、もはや戒厳令は必要ない所まで来ている! ~オーバーストックの元CEOのパトリック氏によるホワイトハウス内での会議内容の暴露

竹下雅敏氏からの情報です。
 石川新一郎氏へ届いたワシントンからのメッセージですが、石川新一郎氏の所に「3つの封筒」が届いたのですが、“決められた期日に開けてほしい…出来事の数日前に基本的な事柄がお話できるようにお渡ししました(7分30秒あたり)”とのことです。12分5秒のところで、“我々が現在設定したタイムラインはもう変化しないと断言できます”と言っています。
 下の動画の2分42秒で、石川新一郎氏のこれらの動画は、“日本にある20か国ほどの外国の大使館に勤務されている方々により本国に配信していただいております。従って当初の予定以上に拡散していただきました”と言っています。私と同じように大使館の職員も、水面下で何が起きているのかを知ろうとしているのが分かります。
 5分8秒~6分で、“トランプ大統領は憲法を尊重するアメリカ国民の一人です。そのためトランプ大統領は時間の許す限り、自分の利害や恫喝、脅しなどの恐怖に負け、向こう側に屈している人々が勇気をもって自由と民主主義のために立ちむかえることを待っております。しかし時間には限りがあります。彼が合衆国憲法に則り、自由と民主主義のために決断しなければならないときは近いでしょう”と言っており、9分4秒では、“本当に近いうちに全てが始まります。この地球が愛と光と平和に包まれる時を、皆様祈ってください”とのことです。
 「ホワイトハウス内での会議 敵は身内にいた」と題する動画は、オーバーストックの元CEOのパトリック氏が「ホワイトハウス内での会議内容を暴露」したというもので、“軍の動員、戒厳令に関しては話していない(2分55秒)”とのこと。4分45秒あたりで会議に出席していた人物の名が出て来ます。8分20秒あたりでは、“今回採用した作戦は勝率100%、この作戦には戒厳令は不要”とあります。
 “続きはこちらから”の記事では、「米陸軍のトップらは戒厳令を拒否!」という事で、どうやらトランプ大統領の再選に関しては、もはや戒厳令は必要ない所まで来ているようです。パトリック氏の暴露も、それを知らせる目的のものでしょう。
 記事にあるように、「Q」と密接に連携して動いているフリン元中将は、“トランプ大統領は戒厳令を発令し米軍を動員させるべきと語った”のですが、「Q」の中心にいる3人の一人と目されるマーク・ミリー統合参謀本部議長と同様に、やはり「Q」と緊密に連携して動いていると思われるマッカーシー陸軍長官とマッコンヴィル陸軍参謀長は、“米軍には大統領選挙の結果を決める役割はないとして不正選挙の対応として戒厳令が発令されても戒厳令には参加しない”と発表したとのことです。
 こうした不調和というか不一致をどう見ればいいのかですが、私の見るところ、フリン元中将とは異なり、少なくともマーク・ミリー統合参謀本部議長、マッカーシー陸軍長官とマッコンヴィル陸軍参謀長は、トランプ大統領の味方でも敵でもなく、トランプ大統領とは距離があるようです。分かり易く言うと、「Q」はトランプ大統領を心から信頼していないという事でしょう。私は、「Q」とQアノンは別だと見ているのです。
 “米国大統領バイデンはあり得ない。トランプが選挙で勝った。しかし、トランプ大統領を全面的に信頼している訳ではない”という所でしょうか。もしそうなら、私と同じ感覚です。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【第52弾】ワシントンから7回目のショックと感動のメッセージが有りました‼
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【第53弾】ワシントンから8回目のショックと感動のメッセージが有りました‼
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【暴露】ホワイトハウス内での会議 敵は身内にいた
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ワシントンからのメッセージ「今、アメリカでは司法取引そして司法取引のラッシュに沸いており…大統領令を発すると、なんとマスコミ、メディアは国家反逆罪で捕まる」

竹下雅敏氏からの情報です。
 石川新一郎氏への「ワシントンから6回目のメッセージ」によれば、“我々はホワイトハウスの中の人間ではございません。しかしトランプ大統領と一緒に動いている関係者であります。我々の正式な活動は1999年5月からであります(2分17秒)”と言っています。
 この事から、メッセージの主はQとともに行動しているホワイトハットの可能性が高いです。なんせ、この分野には有用な情報が極めて少なく、これまでアライアンス(地球同盟)に接触しているコーリー・グッド氏やデーヴィッド・ウィルコック氏らの情報などから、水面下で起こっていることを推測するしかなかったので、こうした信頼できる筋からのメッセージは非常に有難い。
 11分22秒~47秒で、“ナバロ大統領補佐官のレポートが出てまいりました。不正選挙に関してしっかりと書き込まれております。これで十分に国家非常事態宣言を出せます”とあり、12分18秒~56秒で、“今、アメリカでは司法取引そして司法取引のラッシュに沸いており…大統領令を発すると、なんとマスコミ、メディアは国家反逆罪で捕まる”と言っています。こうした流れはこれまで時事ブログでお伝えして来た通りです。
 18日にクリス・ミラー国防長官代行は国防総省にバイデン政権引き継ぎ業務への協力停止を命令しました。ジョン・ラドクリフ情報長官が「米国大統領選挙における外国勢力干渉の評価報告」を発表することで、大統領令を発動し戒厳令を宣言すると見られていて、その報告書の最終期限は12月18日だったのですが延期という情報と、「米国時間で18日に提出した」という情報があります。
 藤原直哉氏は、「今日は特に情報が錯綜している。こういう状況は大きな戦いが白熱し始めたことを示している。我々も当惑するが、敵側も当惑する。ま、決着はすでについているわけだが。」とツイートしています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【第51弾】ワシントンから6回目のメッセージが有りました‼️
配信元)
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ピーター・ナバロ、トランプに勝利を傾けるのに「十分すぎる」不正選挙を主張する36頁の報告書公開
転載元)
<引用元:ワシントン・エグザミナー 2020.12.17

通商製造業政策局のピーター・ナバロ局長は17日、選挙の結果をトランプ大統領に有利に傾けるのに「十分すぎるほどの」不正投票の例をまとめた長文の報告書を発表した。
 
36ページの報告書は、「6つの激戦州での不正選挙疑惑の6つの側面を分析することで、2020年大統領選挙の公正さと整合性を評価」している。
(中略)
報告書における不正投票の6つの側面は次の通り:あからさまな不正投票、投票用紙の間違った取り扱い、競合可能な処理の不正、法の平等保護条項違反、自動投票機の不正、重大な統計上の変則性。
(中略)
「この評価を実施するのに使用された証拠には、50以上の訴訟と判決、何千もの宣誓供述書と宣言、様々な場での証言、シンクタンクと法律センターが発表した分析、ビデオと写真、パブリックコメント、そして広範な報道が含まれている」と報告書は主張している。
(以下略)
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