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政府が公に認めている情報以外は、Googleにとって「有害な情報」であり、多くのページが検索から除外されている! ~極端に検索上位から消えている自然療法系のページ

竹下雅敏氏からの情報です。
 In Deepさんのサイトが、“Google から「有害サイト」として認定された”らしく「多くのページが検索から除外」されているとのことです。「2019年頃から、自然療法系のページが極端に検索上位から消えている」ことから、政府が公に認めている情報以外は、Googleにとって「有害な情報」ということのようです。
 ディープステートにとって「有害な情報」は、“公共に対して有益な情報”のはずで、彼らがせっせと削除する情報が、逆に有志によって拡散されまくるというのは世の常です。In Deepさんは、どうやら「ロックダウン批判」の記事が咎められた模様。そうとわかれば、ここが彼らの弱点ということになる。
 8種体癖を、なめたらいかんぜよ
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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In Deep が Google から「有害サイト」として認定されたようで、多くのページが検索から除外されちゃいました。その上での多少のお願い
転載元)
(前略)
タイトルの通りなんですが、5月5日以来、In Deep の多くのページが、検索対象から大きく外されはじめています。
 
これは別に陰謀論的な話とは関係なく、Google は、ここ 2年間ほど、年に何度か「検索順位に対しての大幅な検討計画の変更」を行っています。
(中略)
実際には、In Deep のようなサイトが除外されていくということは予想されていたことなんです。
 
というのも、昨年、 Google は、おおむね「以下のようなサイトを検索対象として優遇する」ことを公式に述べていました。
 
公共に対して有益な情報をもたらしているサイトかどうか
有害な情報を流してはいない
・専門家が記しているページが多いかどうか
 
などですが、これは、他の多くのインターネット巨大企業でも見られるものでした。たとえば、ツイッターやフェイスブックといった巨大 SNS が、これまで、インフルエンザの予防接種に関しての投稿を削除し続けていたり、新型コロナウイルスの発生源に関する投稿を削除し続けていたり、5G 携帯の有害性の可能性を記す投稿を削除し続けていたりといった流れがありましが、それと似ています。
(中略)
「健康に関しての情報」を以前から求めていた方は、
「 2019年頃から、自然療法系のページが極端に検索上位から消えている」
ことにお気づきではないでしょうか。(中略)… 私が数年前に救われたような、安保徹さんや東城百合子さん、野口晴哉さんなどのような情報は、2019年以降のインターネット検索で探すことは難しくなっているのです。
(中略)
Google には、「インターネットを完全に公共にふさわしいものとしたい」という意図があります。簡単にいうと、「役所のマシンで検索して出てくるような項目だけを最上位にしたい」ということで、さまざまな個人の意志や意見はあまり表に出てほしくないと。
(中略)
その中で「新型コロナウイルスによる各国政府のロックダウンや緊急事態宣言という名の実質的ロックダウン」が始まったわけです。このような非人道的な行為に反抗しないようなら、ものを書いている理由などないわけです。ロックダウンがどれだけ「人間としてやってはいけないこと」かは以下の記事などに書いています。



以下のような「無意味な死の増加」のグラフを見て、何も思わない人は、人間とはいえないです。
 
英国で「新型コロナウイルスではない死因」が急増し続けている

イギリス国家統計局
 
ロックダウンは、多くの国で「公共に有益な政策」とされていますので、ロックダウン批判を続けていれば、「こりゃ In Deep はインターネットから消えるだろうな」と思っていたのですけれど、大体そのようになったと。
(中略)
まあ、In Deep の場合は、以前から検索経由ではなく「直接来てくださる方々」の割合がとても多く、ありがたいことですが、毎日のように直接訪問して下さり、ご覧いただいている方の数が多いために、何とかやっていけるとは思います。

また、こういうことは、これまで書いたことがないですが、今後 In Deep に書く記事、あるいは、過去記事で、「他の人に紹介したい」と思われる記事がありましたら、ツイッターやフェイスブックなどの SNS をお持ちでしたら、あるいはブログやサイトなどをお持ちでしたら、リンク等で積極的にご紹介いただければありがたく思います。
(以下略)

憲法記念日にしつこく改憲を語るあべぴょんに「#安倍はやめろ」が60万ツイート、NHK日曜討論にVTR出演の山本太郎代表は「金を刷れ、皆に配れ」

 5月3日の憲法記念日、今年も安倍首相は憲法改正への意欲を見せました。お仲間の日本会議主体の憲法集会だけにメッセージを送り、新型コロナ対応の失策を憲法のせいにして改憲と緊急事態条項の必要性を訴えました。国家権力の横暴を縛る憲法が大嫌いなあべぴょんらしい。
しかし新型コロナよりも政府に殺されかけている国民の反応は明快でした。あべぴょんの図々しいメッセージが事前に伝えられるや、「改憲よりもすべきことを早くやれ!」という怒りの表明が殺到し、2日の夜からツイッターのトレンドに「#安倍はやめろ」が躍り出て見る間に50万ツイートを超えました。最終的に60万ツイートを超えたところで削除されてしまったようですが。政界でも「総辞職」の言葉が語られるようになりました。次の総理?「その辺におる猫」でもあべぴょんよりはるかにマシ。
 けれどもこれからの日本を立て直すには、その気概のある人物を望む。
NHK「日曜討論」は、勝手に恣意的な基準を設け、スタジオ出演させる政党を意図的に選別しています。れいわ新選組・山本太郎代表は、こうした憲法違反に抗議しました。3日の「日曜討論」のVTR出演では1分30秒という短い時間ながら、今のコロナ恐慌とも言える悲惨な現状は「完全に憲法違反」、「これを止める方法はいたってシンプルだ。金を刷れ。皆に配れ。」と訴えました。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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安倍首相の新型コロナを利用した「憲法に緊急事態条項を」メッセージに非難殺到! 失策を棚上げ、日本会議系集会でお仲間と改憲PR
引用元)
 いったいどういう神経をしているのか。安倍首相がきょう3日の憲法記念日、日本会議が主体となった団体が開催するネット上の改憲集会「憲法フォーラム」に新型コロナを利用して緊急事態条項の必要性を訴えるビデオメッセージを出す。
(中略)
 もっとも、今回はさすがに国民をダマすことはできないだろう。世論調査でも、NHKでは「憲法以外の問題 優先して取り組むべき」が78%、朝日でも「安倍政権のもとで改憲することについて「反対」が58%に達した。
 それだけではない。安倍首相が緊急事態条項の必要性を訴えるメッセージを出すことがわかった2日から、逆に安倍首相に対する批判の声が殺到しているのだ。
(中略)
 そういう意味では、今回のコロナ感染拡大は、安倍首相の改憲の動機のインチキぶりを完全にあらわにしたといえるだろう。
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配信元)

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東大を懲戒免職された大澤昇平氏が「東大クビ事件の真相」を暴露!〜 WHOと共に、結果として新型コロナウイルスのパンデミックに一役買った東大!

竹下雅敏氏からの情報です。
 東大を懲戒免職された大澤昇平氏が、爆弾を投下して来ました。大澤氏は昨年の11月20日に、「(大澤特任准教授の経営する)弊社Daisyでは中国人は採用しません」とツイート。12月1日のツイッター上で、氏はこの発言を謝罪しましたが、12月13日に「東大で論文を書いていた所、突然教員達が押しかけてきて、強制的に部屋から追い出された」ということです。
 氏の「中国の研究所から漏れたウイルスで周囲がバイオハザードになっているらしいという噂は昨年の10月から東大の教員の間では周知の事実だった」という今年の3月30日のツイートは知っていたのですが、“噂の域を出ないレベル”のため、スルーしていました。
 今回、氏は「東大クビ事件の真相」を暴露。これはまたとんでもないシロモノで、“これからたくさんの国民が死ぬかもしれない”殺人ウイルスの情報を、“世界に先立って、いち早く開示すべき”と主張する氏に対し、「頼むから、これ以上ネットで中国への言及をするのは避けてくれ」という事だったらしい。氏がこれを拒否すると、突然の「懲戒免職」。詳しくは引用元で全文をご覧ください。
 東大は「中国のスポンサー」と微妙な関係にあることから、氏は「東大が国益よりも組織の利益を取ったのは明らか」だとしていますが、新型コロナウイルスは、中国共産党が「初期段階で情報を隠蔽したから世界に広まった訳」で、WHOと共に東大は、結果としてパンデミックに一役買ったのは間違いないようです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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東大クビ事件の真相 ―― ガラパゴス化した日本で、息を潜めて小さく生きるのか
引用元)
(前略)

中国は 10月から新型コロナウイルス問題を把握していた

あるとき私は、調査の過程で中国の研究所から漏れた殺人ウイルスで周囲がバイオハザードになっているらしい」という情報をベテランの教員(「X教授」)から耳にする。

だが、後日これをツイッターに書いてもよいかとX教授にカジュアルに質問したところ、途端に教授の顔色が変わり、絶対にやめるよう叱責された。

(中略)

以下は、朝のMTG でX教授に資料を突き付けたときのやり取りだ。

私「東大の姿勢は明らかにおかしいと思います。世界に先立って、いち早くこの肺炎の脅威に関する情報を開示すべきでは。
X「我々はWHOの方針に合わせる。前例がないことに対して行動は起こせない。」
私「たとえ、これからたくさんの国民が死ぬかもしれないのにですか?」
X「頼むから、これ以上ネットで中国への言及をするのは避けてくれないか。

(中略)

(以下略)
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配信元)




対照的な2つの映画 〜 日本アカデミー賞最優秀作品賞「新聞記者」、原発ムラ応援映画「Fukushima50」

 先日、読者の方々から次々と「新聞記者が日本アカデミー賞最優秀作品賞!」の情報が寄せられました。最優秀主演女優賞、最優秀主演男優賞とのトリプル受賞です。この快挙が単なる受賞以上の意味を持つことは制作に携わった方々はもちろん声援を送った観客もよく分かっています。主演男優賞のスピーチに立った松阪桃李さんはトロフィーを握りしめながら「この作品は実現するまでに、二転、三転、四転、、五転くらいいろんなことがあって、(中略)それでもこの作品を観てくださる方に届けたいと、、」と語り、また主演女優賞のシム・ウンギョンさんは喜びや感謝の言葉ではなく、ただただ感極まって「すみません、すみません」と涙をこぼしました。演ずる以上の緊張を俳優さんに強いていたような、この作品にのしかかっていたものを感じさせる二人のスピーチでした。心からおめでとう! ところで、この受賞をおめでたく思わない連中がいることも、その後の嫌がらせでハッキリしました。
 さて、苦難の末に上映され、国民に支持され、アカデミー賞も獲得した「新聞記者」と対照的な映画が話題になっています。「Fukushima50」といういかにも広告会社っぽいタイトルの、東北大震災当時をリアルに描いたとされる作品です。命を賭して奮闘した東電職員50人のおかげで日本が救われたというストーリーですが、実際に観られた方の指摘が明快でした。事実誤認、嘘の数々、当時の官邸を悪者に仕立てる筋書き、自民党の流したデマをそのまま採用、そして最終的に事故は終息し、原発は安心だという印象を残すもので「予想以上に酷い映画」だそうな。観ないけど。
 かつて「朝日のあたる家」という、やはり原発事故をテーマにした映画を撮られた太田隆文監督は、資金から出演俳優、上映、宣伝、何から何まで押さえつけられ、本当に苦労されたそうです。
ところが今回の「Fukushima50」は、多額の制作費に豪華キャスト、手の込んだ技術に十分な宣伝と、大変恵まれた条件の作品でした。原発ムラが圧力どころか応援して制作費も宣伝費も潤沢にある、、そんな作品の狙いは明らかで、震災後、今も苦しむ人々を無いことにして国策原発を進める洗脳ツールなのでしょう。
 ちなみに「朝日のあたる家」には山本太郎さんが出演されていました。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)

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新型コロナウイルスが最も深刻な湖北省で、1600人以上の監視員が24時間体制でネット検閲! ~有害情報と見なされているのは、窮状を訴えて助けを求める市民が投稿する動画

竹下雅敏氏からの情報です。
 新型コロナウイルスが最も深刻な湖北省で、1600人以上の監視員が24時間体制でネット検閲を行っているとのことです。武漢市の言論弾圧は徹底しており、インターネットが遮断されたようです。
 ネット検閲で有害情報と見なされているのは、窮状を訴えて助けを求める市民が投稿する動画ではないでしょうか。“続きはこちらから”にそうした動画をいくつか貼り付けておきました。武漢では多くの市民が病院に行けずに自宅で亡くなっています。“建物からは次々に遺体が運び出されて”いて、「火葬場はフル操業」というよりも、忙しすぎて悲鳴をあげている状況です。
 こちらの動画では、1月22日頃から死亡者が急増し始め「毎晩2~3時間寝れたら幸せな方ですよ」と言っています。動画の11分13秒では、“数日前の統計ですが、38%が病院からで、61%は家で死亡しています。つまり病院に行ける人が少なかった”と言っていて、14分8秒では、“私が回収した127人のうち、死亡診断書に確診判定があるのは8人でした”と言っています。
 恐らく当局は、この職員が回収した127人の中の8人のみを新型コロナウイルスによる死亡者として発表するのでしょう。感染者も死亡者も当局の発表よりも遥かに多いと考えて良いでしょう。
 最後の動画は衝撃的なもので、中央政府としては最も知られたくないものの一つだと思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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湖北省の内部文書、新型肺炎巡る検閲で1600人動員 ネットが主戦場「感動話を」
引用元)
(前略)
大紀元が情報筋から入手した内部報告書によると、新型肺炎の感染拡大が最も深刻な湖北省ではこのほど、インターネット上で感染状況に関する「不適切」な投稿を取り締まるため、1600人以上のネット監視員を動員したという。
(中略)
報告書によると、湖北省委員会宣伝部は、「戦時プロパガンダ指揮部(対策本部)」を設立し、世論誘導、イデオロギー統制など11の工作チームを立ち上げ、全チームが24時間態勢で、省と中央政府の関連部門と連携を取りながら、「宣伝教育と世論誘導を確保」するよう求めている。

また、1600人以上の監視員によるネット検閲が、「ハイテク技術と人の目視」という2つの検査方法によって、24時間体制で監視を行い、60万6800件の「敏感な話題に関する有害情報」を摘発したという。
(中略)
警察当局は、ネットで窮状を訴えて助けを求める市民を脅迫し、投稿の削除を求めている。
(以下略)
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中国:武漢市のインターネットを遮断!
引用元)
(前略)
https://www.naturalnews.com/2020-02-22-internet-shutdown-wuhan-china-spread-truth-severity-outbreak.html
(概要)
2月22日付け
(中略)
フォックスニュースのインタビューを受けた元海兵隊将校のトム・コットン上院議員(米上院軍事委員会委員)によると
中国政府はコロナウイルスがまん延し制御不能となっている武漢の深刻さを正直に伝えていません。北京の共産党幹部らは現場で戦っている医師や科学者から得ている最新情報を世界に伝えていません。
(中略)
パンデミック震源地の人口が1100万人の武漢市の言論弾圧は徹底しています。
武漢市の住宅地では、2月10日からインターネットが遮断されると拡声器で知らされています。武漢国際博覧会センターの仮設病院(強制収容所)付近の住民らも2月11日からインターネットが使えない状態です。他の地域の住民らも2月21日からインターネットが使えなくなりました。
(以下略)
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配信元)
 
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