アーカイブ: COVID-陰謀(ワクチン)

2/10ワクチン分科会で決まったもう一つの懸念:妊婦へのワクチン接種が「努力義務」となった 〜 海外で激増している流産・死産を知らせるべき

 ワクチンの危険を訴える宮沢孝幸先生と宮澤大輔先生。以前に内輪で「Wみやざわだ」と話題にしていましたが、本当に必死のお二人「Wみやざわ」で、5歳から11歳の接種券一律送付に反対する署名を後藤厚労大臣へ直接提出に行かれるそうです。賛同の署名数は今もグングン増えていますが、当日16日まで声を大きくしましょう。メディアに取り上げられて一人でも多くの人にワクチンのリスクに気づいてもらう狙いもあります。
 さて2/10のワクチン分科会の結果、5歳から11歳の「努力義務」を外しながら接種券を送付する事態になっていますが、もう一点、妊婦へのワクチン接種が努力義務となりました。幼いこども達に危険なワクチンが胎児に安全なわけがなく、妊婦さんへの警鐘も喫緊です。分科会の認識は「一定の有効性及び安全性を示唆する情報の蓄積が見られた」ことを理由にしていますが、決定的な有害事象も積み上がっています。Maxwell Smartさんが機転を利かせて昨年末の情報を再掲しておられました。カナダのダニエル・ナガセ医師が「通常1年に5〜6件の死産しかなかったウオータールーオンタリオ州で、突然6ヶ月に86件の死産が発生した。86件全ての母親は完全にワクチン接種をしていた」と報告しています。アメリカの2月のデータでは流産3991件が報告され、それは実際の有害事象の1%未満だと見られています。妊娠中にmRNA製剤は論外です。以前にこのような記事もありました。
 けれども医師でもある妊婦さんが率先して3回目を接種したとのツイートがあり、目を疑いました。その方は「こびナビ」のアナウンスを参考にしておられるようですが、医師であればこそ製薬会社の紐付きでない情報もしっかりと確認していただきたい。
(まのじ)
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こどもへのワクチン接種に対し新聞の意見広告で立ち上がる一般市民のうねり / 名古屋河村市長の「ワクチン後遺症相談窓口」への壁、有志の医師達の結集を

読者の方からの情報です。
 製薬会社の会社員(闇のダディーさん)のyoutube(ダデイーの学び舎)で知ったのですが、博多の企業経営者の方が自社の内部留保約5,000万円を使い、地方新聞に「日本のこどもたちを守るために」と一面カラー意見広告を掲載し、3月にせまった5歳から11歳までのワクチン接種開始に対して、少しでもブレーキをかけようと活動されています。
 すでに全国の地方紙29社に意見広告が掲載され、最終目標の全国紙への掲載も目途が立ち、まじかのようです。
 この情報を知った方々からの寄付も約2億円近く集まっています。カナダのフリーダム・コンボイも素晴らしいと思いますが、こういう活動も日本人的で有効な方法だと思います。
 全国に散った数少ない方々がネットワーク化されることで多大な力となって結集されることを願っております。
(tk)
 情報提供いただいた動画では、国はもちろん、御用学者も大手メディアもブースター接種のリスクは全く説明しないまま、健康な子ども達への接種を強行する現状に、「これはおかしい、きちんとリスクも説明すべきだ」という医師達、そして名もなき一般の人々が大きな行動を起こしておられる経緯が語られていました。中で企業経営者の方が自己資金をつぎ込み、多くの人々に注意喚起が可能なメディアである新聞に意見広告をしようと取り組まれ、さらにそれに共鳴した一般の人々の寄付も集まって続々と地方紙に意見広告が掲載される様子を伝えています。「もう一般人も黙っていられない」「自分たちの子どもは自分たちで守る」という大きなうねりを知らせるものでした。
 もうひとつ、医療従事者の方から届いた情報も重要でした。
2/11記事で、河村市長の「ワクチン後遺症窓口設置」は本気かという情報を取り上げましたが、それについて、市長は確かに本気らしいと。しかし自民党系の政治家に対してコロナウイルスワクチンについて箝口令が敷かれているため思うに任せぬ実情があることに加えて、仮に相談窓口を設置したとしても、現時点でワクチン後遺症に対応してくれる医療機関が確保されていないという大きな問題があるようです。公的な病院で受け入れが不可能であっても、市内のクリニックレベルで連携して対応が可能ではないか、ここでも有志の医師達が結集することが大事ではないかという貴重なご意見をいただきました。河村市長には従来の政治と決別して大いに奮闘いただき、加えて長尾医師のように力を出してくださる医師達の現れんことを。
(まのじ)
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おい!一般人をなめるなよ!! 2022年2月7日知っといてニュース
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毒性が高く進行の早い HIV の新しい変異種が突如としてヨーロッパで拡大中!「なぜ、今 HIV が変異した?」 ~緑茶(の中のエピガロカテキンガレートという成分)は HIV を寄せ付けない

竹下雅敏氏からの情報です。
 “伝染性が高く、強毒性のHIV変異型がオランダで数十年にわたり流行している”ということですが、ツイートにリンクされている記事によれば、「研究者は、治療を受けずに、この変異体に感染した人々は、他のHIV株に感染した人の6-7年と比較して、診断後2〜3年以内にエイズを発症すると推定している。」とあります。
 In Deepさんの記事にリンクが張られていますが、科学誌サイエンスに掲載された査読済みの論文「オランダで流行している HIV-1 の非常に毒性の高い変異体」は、2月3日の掲載です。
 In Deepさんが、“時期的に、パンデミック、あるいは大規模ワクチン接種が開始された時期と重なっているために、推測や想像だけでしたら、いろいろと考えられる気もする”と指摘しているように、なんと言いますか、非常にわざとらしいタイミングであり、1月27日の記事で紹介した「ワクチン後天性免疫不全症候群(VAIDS)」を隠す目的で、「ずーっと実験室に保管してたのをばら撒いたっていう可能性はないのかしらん?」という疑惑が付き纏います。
 2021年12月13日の記事で紹介した動画の中で、ゼレンコ博士は、「スパイクタンパク質は、ウイルスからであれ、ワクチンからであれ、エイズを引き起こす…後天性免疫不全の原因となります」と言っていました。
 In Deepさんの記事に、「緑茶(の中のエピガロカテキンガレートという成分)はHIVを寄せ付けない」とあるのですが、リンク先の記事には、“緑茶に含まれる「エピガロカテキンガレート(EGCG)」と呼ばれる成分が、HIVが免疫系細胞に最初に結合することを妨げる”と書かれており、シェフィールド大学のマイク・ウィリアムソン教授は、「これは治療法ではなく、感染を回避する安全な方法でもありませんが、感染者の生活の質を改善するために、従来の薬と組み合わせて、緑茶を摂取​​することをお勧めしたいと思います。」と言っています。  
 「島津製作所で、煎茶・ほうじ茶・玉露・抹茶のエピガロカテキンガレート量を徹底分析した。その結果、エピガロカテキンガレートが最も多いのは煎茶だった。エピガロカテキンガレートはお茶に含まれる渋みの一種で、日光を受ければ受けるほど増加する。そのため、煎茶に多く含まれている。」ということですが、“エピガロカテキンガレートは80℃で淹れた時に最も多く抽出される”とのことです。
 という訳で、シャンティ・フーラがお勧めする「無農薬・無化学肥料(有機栽培)で育てられたお茶」を、ぜひご賞味ください。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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2016年から2020年までのデータを、年間1800万人分を誤って集計していたとして書き換える国防総省!

竹下雅敏氏からの情報です。
 下から順にご覧ください。1月30日の記事で、ロン・ジョンソン上院議員の公聴会において、オハイオ州のトーマス・レンツ弁護士が「国防医療疫学データベース(DMED)」のデータを提示し、“ワクチン発売前は健康そのものだった若い兵士たちに、信じられないほど多くの極めて異常な病気が発生していた”ことを紹介しました。
 2月7日の記事で、“国防総省は、2016年から2020年のデータが誤っていることが判明したとして、「2016年から2020年のデータが過小報告されているため、2021年にはすべての医療診断の発生が大幅に増加しているように見える」と言い訳した”ことをお伝えしました。
 この時のコメントで、ロバート・マローン博士は、「NIHのファウチと同僚が国防総省と協力しており、DMEDデータベースのデータが共有されていたことを示している。…これらすべての機関が同じデータを見ている中で、内部告発者が警告を発するまで誰も過去のデータが間違っていると思わなかったというのは、さらに信じがたいことです。」と言っていました。
 動画の中でロバート・マローン博士は、“内部告発者のテレサ・ロングですが、私は彼女のことを知っていて頻繁に話もします。今朝も2度会話をしました。”と言っています。冒頭部分で、“今、話題になっているのは内部告発によるDODデータベース、DMSSデータベースの情報公開についてで、これは驚くべきことです。データを書き換えるために奔走しています。”と言っているのですが、記事にあるふたつのグラフを見ると、国防総省が2016年から2020年までのデータを、どのように書き換えたかが分かります。
 もはや笑えるレベルで、年間1800万人分を誤って集計していたというのです。「世界があべぴょん化」していくのを見ている気がします。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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国防総省が主要なスキャンダルに巻き込まれた:COVIDが明らかになった後、米軍が厳しいデータ操作に巻き込まれた—「改訂された」数字は実数ではない
引用元)
(前略)

 
最初のデータは、オハイオ州の弁護士トーマス・レンツによる「COVID-19:セカンドオピニオン」に関するロンジョンソン上院議員の5時間の公聴会で発表されました。
(中略)
国防総省によると、軍隊での実際の医師の診察と外来治療の数は、2016年以降に報告されていた数の少なくとも10倍です。

その後、米軍はこの「修正された」チャートを提供しました。


 
2019年度から2021年度までの米軍は年間6800億円以上だったわけです。それなのに、米軍は過去6年間の医師の受診状況をまとめることができなかったのですか?
 
米軍が認めているのは、自分たちの数字が医師の診察数で年間1800万人分もずれていたということです。
 
米軍は本当にこれほど無能なのだろうか? それとも、実際のコビドワクチン事件を隠蔽しているのだろうか?
(以下略)
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大阪府泉大津市長・南出賢一氏「2年間のコロナ禍で亡くなった方の数よりも、ワクチン接種で亡くなっている方の方が10代では多くなっています…そもそも重症化することがない子どもたちに打つことが、本当にメリットがあるのか」

竹下雅敏氏からの情報です。
 「こどもコロナプラットフォーム」の代表発起人である大阪府泉大津市長・南出賢一氏は、“3月から5歳~11歳のワクチン接種が始まろうとしていますが、…これまでワクチン接種によって10代20代の子の副反応疑いを見ていますと、2年間のコロナ禍で亡くなった方の数よりも、ワクチン接種で亡くなっている方の方が10代では多くなっています。20代はコロナで亡くなった方とワクチン接種後副反応疑いで亡くなった方の数が、ほぼ同じ数字になっています。それだけではなく、重篤副反応という数が圧倒的に10代20代、多くなっています。…コロナにかかっても健康な若い人はほとんど重症化しない…重症化予防のためのワクチンと言われていましたが、そもそも重症化することがない子どもたちに打つことが、本当にメリットがあるのかといえば、これらの数字を見ていきますと、「ない」と言い切れるのではないでしょうか?…2023年の5月までは第4相臨床試験中ということで、まだまだ分からないことの方がほとんどです。将来ある子どもに対して、このようなリスクのあるワクチンを打つこと自体、私はいかがなものかと思います。…ぜひとも、マスコミが流さないこういった事実に基づいたファクトの部分をしっかりと見極めていただいて、判断をしていただけたら幸いでございます。”と言っています。
 「こどもコロナプラットフォーム」の発起人・賛同者一覧を見ていたら、賛同者に弁護士が少ないのを見て、予想通りだと思いました。弁護士や憲法学者の声がまったく聞こえてこないからです。また、経営者のところに東広島市があったので、よく見るとシャンティ・フーラの「る代表」でした。夫婦で笑いました。
 発足当時と比べると、賛同者の数が増えているのは嬉しいですが、政治家の数は少なく、今のところ国会議員は見当たりません。ワクチンに対して、はっきりとした見解を示さない議員は要らないのではないでしょうか。
 ワクチン接種を迷っている人たちには、“続きはこちらから”の動画を見てもらった方が早いのではないかと思います。メディアで流れないこうした画像は、かなりインパクトがあります。
(竹下雅敏)
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南出賢一泉大津市長から小学生のお子さんをお持ちの親御さんへのお願い
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