アーカイブ: 食糧危機・備蓄

オランダの「脱炭素」政策によって、廃業に追い込まれ抗議する農民たち ~世界経済フォーラム(WEF)にとても深く関与しているオランダのマルク・ルッテ首相

竹下雅敏氏からの情報です。
 オランダ政府は環境汚染対策として「2030年までに家畜が排出する窒素を2019年比で半減させる」という目標を打ち出しており、さらに先月になって、一部の農家は窒素排出量を70%減らさなければならないと発表しました。こうしたオランダの「脱炭素」政策によって、“オランダ国内で廃業に追い込まれる畜産場は全体の30%に及ぶとの推計もある”ということです。
 冒頭の動画の2分48秒で、“オランダ国家は農場を欲しがっています。おそらく、いくつかの理由があります。まず第一に、農民は社会的に非常に自立した集団であり、その意味で、基本的に国が統治できない存在です。彼らは、オランダの土地を多く所有し農産物を生産しています。家畜を飼い、牛肉も生産しています。興味深いのは、この窒素法を推進したオランダの大臣には、義理の兄がいて、ピクニックという名前のオランダのオンラインスーパーマーケットのオーナーです。昨年、ピクニックに6億ドル投資したのは誰だと思いますか? そうです。ビル・ゲイツです。人工肉を食べたがっている人です。”と言っています。
 オランダのマルク・ルッテ首相は、世界経済フォーラム(WEF)にとても深く関与しており、「この法律が、これらのグローバリスト機関の産物であることは明らかです。(3分56秒)」と言っています。
 タマホイさんのツイート動画では、“世界経済フォーラムは、グローバルエリートによって廃業させられたオランダの農民が残した土地を買い取る計画を明らかにしました。マルク・ルッテ首相はWEFのヤンググローバルリーダーの一人で、グレートリセットの到来を支援すると宣言しています。グレートリセットとは、世界の人口を減らし、世界政府を作るというエリートの計画です。新世界秩序と呼ばれ、人々の生活のあらゆる事柄をコントロールします。私たちが国に完全に依存し、虫を食べ、国が土地を所有する。これがエリートの描く未来です。私たちは何も所有せず、悪夢の専制システムの中で、幸せな奴隷のように振る舞うことになるのです。”と言っています。
 「虫のフルコース」も気持ち悪いが、魔女系というか、何ともピッタリの女性を広報に選ぶものですね。「箸使うのやめて欲しい」という書き込みがありました。人工肉の方は、“実際には食ってない”のかも知れません。
(竹下雅敏)
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オランダのジャーナリストがオランダ農民一揆を解説 Eva Vlaardingerbroek
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グローバリストらの人類に対する9つの攻撃と達成するべき10の事柄/占星術のアナンド君の三つの予言/最高の投資先はツナ缶&ベイクドビーンズ。

竹下雅敏氏からの情報です。
 冒頭の動画で、人類に対する9つの攻撃について話しています。1)意図的な食糧不足。2)エネルギーのインフラ構造の意図的な解体。3)生物兵器。4)ワクチン。5)気候のコントロール。6)債務に基づく法定通貨の意図的な破綻。7)世界的な紛争の激化。8)世界的なサプライチェーンの解体。9)プラスチックや化学製品、農薬、ホルモンかく乱物質、LGBTの教育およびトランスセクシャリズムを介しての、生殖能力の破壊。
 この9つの計画を実行するために、グローバリストらが達成するべき10の事柄が存在します。1)武装解除。2)あらゆる主要な通信プラットフォームの検閲。3)大衆の服従(社会的な圧力を介して達成される)。4)一連の危機を次々と生み出す。5)通貨供給をリセット。6)選挙操作。7)民衆に警告しようと試みる告発者の排除。9)政府を批判する者達に過激派ないしはテロリストというレッテルを貼る。10)知識を消す目的で、あらゆるマスメディアや、科学の資金提供、ポップカルチャーのメッセージ、検索エンジンによる検索結果のコントロール。
 確かにこれらの事柄を、グローバリストたちは実行しています。二つ目の動画の3分40秒のところで、マレーシアのマハティール元首相は、“私たちは、リーダーたちが新世界秩序について語るのをよく耳にします。…どのような新世界秩序が最初に考えられたのでしょうか。基本的に、新世界秩序とは世界政府を持つ事を意味します。全ての州、国家、国境を廃止し、代わりに唯一の世界政府を持つ事です。”と言っています。15分37秒では、“新世界秩序が提唱された当時、世界の人口はわずか30億人でしたが、その目的は10億人にする事でした。現在、世界の人口は70億人です。何十億人もの人を殺す、飢えさせる、出生を妨げる、この世界の人口を減らすために必要になるでしょう。”と言っています。
 “続きはこちらから” の動画では、占星術のアナンド君の予言を引用しています。7分43秒で、“アナンド氏は次のように言っているんです。・有機農耕地を手にいれること。・金や銀のようなより安定した資産に切り替えること。・誰もが予備のエネルギーシステムを持つようにすること。この三つを預言しています。”と言っています。
 「金持ち父さん貧乏父さん」の著者ロバート・キヨサキ氏は、「最高の投資。ツナ缶。これからインフレになる。最高の投資先はツナ缶&ベイクドビーンズ。金、銀、ビットコインは食べられない。ツナ缶とベイクドビーンズは食える。食料が最も重要。飢餓は次の問題。解決策に投資する。お気をつけて。」とツイートしています。
(竹下雅敏)
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グレートリセット まもなく起こされる9つの計画
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NWO / マレーシア元首相「数十億人殺す必要がある」
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ロックフェラー財団「大規模な世界的な食糧危機を危惧している」しかも「6カ月以内に」と期限を明言! / 世界的な食糧不足の原因をロシアに擦り付けるつもりだったウクライナ

竹下雅敏氏からの情報です。
 昨日の記事で、ジョセフ・マーコラ博士の「迫りくる食糧難? ロックフェラー財団は未来を予言していたのか?」を紹介しました。
 ロックフェラー財団は「食卓をリセットする:米国の食糧システムを変革するときを迎えて」と題する文書を発表し、“迫り来る食糧不足を予言”していたということでした。
 この文書の寄稿者の多くは、世界経済フォーラム(WEF)のメンバーであるということからも分かるように、ロックフェラー財団の予測する食糧不足は、「グレートリセット計画」の一部であると言えるのです。
 世界経済フォーラム(WEF)の創設者であるクラウス・シュワブが、“未来はただ起こるものではなく、私たちによって、築かれる。”と明言していただけに、食糧不足とエネルギー不足はエリートたちの計画として意図的に引き起こされると見ておいた方が賢明なのです。
 アンティークコインコレクションの岩井健太氏は、“もしかしたら6ヶ月以内に深刻な食糧危機になってしまいまして、食料品がスーパーの棚から消える可能性もあるという所を見ていきたいと思います。資産防衛の前に食糧確保が必要です。”と言っています。
 動画では食糧不足が予想される理由を説明していますが、4分33秒のところで、“注目すべきはロックフェラー財団が、「大規模な世界的な食糧危機を危惧している」とインタビューで答えたことです。しかも、「6カ月以内に」と期限を明言しています。…ロックフェラーは世界的にも影響力を持っている一族でして、意図があれば経済や流通を操作することも可能かと思われます。”と言っています。
 5分50秒では、具体的な備蓄品の例を「非常食として常備したい 何十年も腐らず栄養価の高い5つの食品」と題する記事から引用しています。“長期間保存できて、かつ栄養価の高い5つの食品”は、100%天然のはちみつ、脂肪分ゼロの粉ミルク、フリーズドライの食品(野菜、肉、チーズなど)、乾物豆、純ココアだということです。
 ツイートをご覧ください。ウクライナ軍が畑の小麦を燃やそうとしている様子や、穀物倉庫を焼き払ったことが分かると思います。ウクライナは世界的な食糧不足の原因をロシアに擦り付けるつもりなのですが、編集長の7月1日の記事では、“6月30日、ロシアは親善のためスネーク島から軍を撤退させたと国防省は発表した。「これは、ロシア連邦が、ウクライナ領土から農産物を搬出するための人道的回廊を組織する国連の取り組みを妨げていないことを国際社会に示すものだ」と同省は述べている。”と言うことでした。
 常にロシアが先手を打って、ウクライナとその背後に居る連中の思惑通りには行かないようにしている様子が窺えます。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【備蓄必須】6ヶ月以内に世界的な食料不足!?日本も警戒〜ロックフェラー財団が食糧危機発言!
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ロックフェラー財団は「食卓をリセットする:米国の食糧システムを変革するときを迎えて」と題する文書を発表し、迫り来る食糧不足を予言し、それに対処するために食糧システム全体の見直しを呼びかけていた

竹下雅敏氏からの情報です。
 世界経済フォーラム(WEF)が「グレート・リセット」計画を公式に発表したわずか1カ月後の2020年7月28日に、ロックフェラー財団は「食卓をリセットする:米国の食糧システムを変革するときを迎えて」と題する文書を発表し、“迫り来る食糧不足を予言し、それに対処するために食糧システム全体の見直しを呼びかけていた”と言うのです。
 興味深いことにこの文書には、「COVID-19による死亡者の94%は基礎疾患を持つ人で、その大半は食事に関連している」「食べ物は薬である」「食事の健康とCOVID-19の結果は明らかに関連している」と書かれているとのことです。
 時事ブログでは、コロナちゃんはメタボに厳しいウイルスだという事実を紹介し、2020年4月21日の記事で、“腸内環境が病状の行く末を決めるということが分かって来ます。普段の食事が、いかに大切かが分かります。これまでの情報からは、やはり伝統的な日本食が優れているということになるかと思います。” とコメントしたわけですが、ロックフェラー財団も同様の見解を持っていたわけです。
 ただ、解決策が異なります。時事ブログの立場は、「自然食材のもので、添加物や化学調味料などを使っていない、地産地消のものを摂取する…日本人なら日本の伝統食である和食を、余計な化学物質を使っていない、農薬や添加物が入っていない食事を積極的に摂りましょう」ということになるのですが、ロックフェラー財団が呼びかけている「健康的で保護的な食事」には、「オーガニック」という言葉は一度も出てこないのです。
 世界経済フォーラム(WEF)の記事によれば、“昆虫農業は、差し迫った食糧危機に対して環境に優しい解決策を提供することができる…年間10万トンの昆虫製品を生産できる、世界初の完全自動垂直昆虫農場を建設中だ”ということですから、彼らの言う「健康的で保護的な食事」がどのようなものかは想像できると思います。
 ロックフェラー財団によって設立されたコモンズ・プロジェクト基金は、世界経済フォーラムとともに旅行者の新型コロナウイルス検査結果を保存・認証するデジタル健康証明アプリ「コモンパス」を開発しました。
 彼らは、“教育、医療、食料の購入など、あらゆるものがオンライン環境に移行することを望んでいる…そうなれば、あなたの行動すべてを監視し、追跡することがはるかに容易になる”からです。
 世界経済フォーラム(WEF)の創設者であるクラウス・シュワブが、2022 年 5 月のダボス会議で、未来はただ起こるものではなく、「私たちによって、築かれる。」と明言したことを考慮すれば、“食糧不足と飢饉は必ずやってくる…それは意図的なものだから避けられない。エネルギー不足も同様”と見ておく必要があるのです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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迫りくる食糧難?ロックフェラー財団は未来を予言していたのか?
転載元)
(前略)
未来のデザイナーを自称する人たちの予知能力からは、何も逃れられないようだ。彼らは 「自然災害」を正確に予知し、偶然の 「神の御業」を予言する。起こる前にすべてを知っている。もしかしたら、彼らは本当に予言者なのかもしれない。あるいは、自分たちの行動の必然的な帰結を述べているだけなのかもしれない。
 
今、私たちは、迫り来る食糧不足が、主に気候変動とロシアとウクライナの紛争の結果であると言われている。しかし、2020年7月当時、ロックフェラー財団はすでにそれを予言し、それに対処するために食糧システム全体の見直しを呼びかけていたのである。
 
「テーブルをリセット」はグレート・リセットの一環である
 
ロックフェラー財団が2020年7月28日に発表した「食卓をリセットする:米国の食糧システムを変革するときを迎えて」1と題する問題の文書には、COVIDの大流行が米国に「この国が何世代にもわたって見てきたものとは違う飢餓と栄養危機」を引き起こしたことが書かれている。
 
気をつけたいのは、COVIDがパンデミックと宣言されたのは2020年3月11日なので、このロックフェラーの報告書が発表された時点では、パンデミックはまだ4ヶ月しか存在しておらず、学校給食を主食とする子供など特定のハイリスクグループは食糧難を経験していたが、棚が空になるという意味での広範囲な食糧不足は米国では広く浸透しておらず特に深刻ではなかったことだ。
 
この報告書は、「2020年5月と6月のビデオ会議での議論」から発展したものだとも書かれている。つまり、パンデミックの2カ月後には、これらの予言者たちはすでに未来をすべて把握していたと考えるべきだろう。財団によると、パンデミックは米国の食糧システムの深い問題を明らかにし、「リセット」する必要があるとのことだ。
 
サブスタックのThreadsIrishが指摘しているように2、「食卓のリセット」は世界経済フォーラム(WEF)が「グレート・リセット」計画を公式に発表したわずか1カ月後に出版され、財団の論文の寄稿者の多くはWEFのメンバーである。
 
ロックフェラー財団理事長のラジブ・シャー博士も序文で、食料システムに対処するための「包括的な脚本」は、「生活賃金、住宅、交通など」他の問題にも取り組む必要があり、「我々全員」、つまり未来の設計者を自称する人々が「今後1年間でその脚本を一緒に書く必要がある」ことを強調している3。
 
問題・反応・解決
 
この文書には興味深いことが書かれている。例えば、3ページ目に、「COVID-19による死亡者の94%は基礎疾患を持つ人で、その大半は食事に関連している」と書かれています。この感染症に関する公的な議論や報道では、食事や栄養は基本的に無視されていたことを考えると、これは驚くべきことです。
 
さらに驚くべきことは、4ページ目に、現在、我々の食糧システムを苦しめている問題を作り出したのは、この財団であることを実際に認めていることだ。
 
  「ロックフェラー財団が種をまき、規模を拡大する役割を果たした緑の革命は、カロリーベースの飢餓に対処し、大規模な飢餓を回避する上で効果的かつ成功しました。しかし、より栄養価の高い食品を犠牲にした主食用穀物の偏重、土壌を枯渇させる化学肥料への依存、水の過剰使用など、今日我々がはっきりと目にする遺産を残したのです。」
 
10ページでは、「食べ物は薬である」とまで宣言し、「健康的で保護的な食生活に投資する」ことによって、アメリカ人は「繁栄し、我が国の息苦しい医療費を引き下げる」ことができるだろうと述べている。
 
ここの報告書では、「食事の健康とCOVID-19の結果は明らかに関連している」として、農産物処方プログラムの拡大まで呼びかけています。過去数十年間は基本的にこのような説教をしてきましたが、パンデミックの時はなおさらで、ついに私は米国でトップの偽情報拡散者の一人とされる名誉を得ることになったのです。
(中略)

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食糧不足はどこまで悪化するのか? ~今後数カ月から2023年にかけて劇的な変化が起こる可能性を考慮した準備が必要

竹下雅敏氏からの情報です。
 「食糧不足はどこまで悪化するのか?」については、ハッキリしたことは分かりません。世界経済フォーラム(WEF)に代表される連中が、意図的に食糧危機を作り出そうとしていることは明らかですが、ロシアの動きを見ていると、COVID-19と同様、彼らの思惑通りには進まないように感じます。
 日本の状況がどうなるかも極めて不透明です。エネルギーと食料を輸入に頼っていながら、ロシアとの関係を絶望的と言えるほど悪化させる無能政権であり、しかも大半の国民がその無能政権を支持しているとなると先が見えません。
 電気・ガス料金、食料品の値上げが確実な中で、今後想定される様々な災害(多くは人為的なもの)で、人々は職を失うというようなことはあっても、給料が上がる見通しはありません。欧州では配給制が始まった国も出てきているようです。
 “場所によっては飢饉が起こることが確実視”されている現状では、“今後数カ月から2023年にかけて劇的な変化が起こる可能性”を考慮して、準備しておく必要があります。
 食料備蓄は必要です。今の感覚では、1年分の備蓄があれば十分だと思いますが、最低でも半年分は備蓄しておきましょう。食料だけでなく停電、計画停電などのエネルギーバックアップも想定した対策を考えておきましょう。
 今日は、KDDIの携帯電話サービスにおける通信障害が起こりました。今後、大規模な通信障害が起こることは想定しておかねばなりません。ウチでは冗談で、「スマホのナビゲーション機能をいつも使っている人は、通信障害が起こると家に帰れないというような通信難民が大量に発生するのではないか」と言っているのですが、本当に起るかも知れませんね。
 「グレート・リセット」は、世界の食料システムの再構築を含んでいることから、彼らは現在の食糧システムの崩壊を意図しています。“彼らの最終的な目的は世界人口の完全なコントロールであり、そのためには食糧システムを含む現在のシステムの破壊と解体”が必要なのです。
 彼らの意図を見据えた上で、出来るだけ混乱に巻き込まれないように、先を見据えた準備が必要なのです。時間はほとんど残されていないので、よく考えて行動してください。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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食糧不足はどこまで悪化するのか?
転載元)
(前略)
深刻な食糧不足が多かれ少なかれ世界的に避けられないことが明らかになりつつあり、入手可能な食糧は何でも値上がりし続けるだろう
 
意図的・偶然的な事象が重なった食糧不足により、軽油や肥料などの農業投入物のコストが高騰しており、そのコストは秋から来年にかけて消費者の食料価格に反映されることになる。
 
謎の火災、鳥インフルエンザ疑惑など不可解な事象により、家畜が死に絶え、重要なインフラが破壊されている。2021年4月末以降、全米で少なくとも96の農場、食品加工工場、食品流通センターが被害を受けたか破壊された
 
パンデミック後の世界需要、異常気象、食料在庫の逼迫、エネルギー価格の高騰、サプライチェーンのボトルネック、輸出制限、税金、ロシア・ウクライナ紛争の収束により、世界の食料価格指数は2022年4月の時点で2014年から2016年の平均を58.5%上回っている
 
これらの要因が重なると、食糧不足、食糧インフレ、そして場所によっては飢饉が起こることが確実視されており、今こそ備えるべき時なのです。
 
*
 
2年前の2020年5月、私はCOVID-19のパンデミックの後、企業や世界の供給ラインが意図的に停止されることにより、飢饉が起こると予測した1。
 
現在、あなたが住んでいる場所によって、多かれ少なかれ不足が見られるようになってきている。しかし、今現在の状況がどうであれ、今後数カ月から2023年にかけて、劇的な変化が起こる可能性がある。なぜなら、この成長期の収穫量の減少が明らかになる時期だからだ。
 
週を追うごとに、深刻な食糧不足が多かれ少なかれ世界中で避けられないこと、そして入手可能な食糧の価格は上昇し続けることが明らかになっている。
 
意図的・偶然的な事象が重なって発生した食糧不足により、軽油や肥料などの農業投入物のコストが高騰しており、そのコストは秋から来年にかけて消費者の食料価格に反映されることになる。
(中略)
どれくらいヤバいのか?
 
2022年5月、多くの専門家が来るべき食糧不足の不可避性について発言し始めた。国連事務総長のアントニオ・グテーレスは、国際的な行動がとられない限り、「今後数カ月のうちに世界的な食糧不足が起こる恐れがある」と警告し6、『エコノミスト』は「来るべき食糧大災害」を表紙で取り上げた7。
 
2022年の世界経済フォーラム(WEF)のダボス会議では、国際通貨基金のクリスタリナ・ゲオルギエヴァ専務理事が出席者に「世界的に適正な価格での食料へのアクセスに対する不安は天井知らずだ」と語り8、バイデン大統領は2022年3月、食料不足が「現実になる」9と記者に語っている。
 
2022年5月30日のロイターの報告10によると、「パンデミック後の世界的需要、異常気象、食料在庫の逼迫、エネルギー価格の高騰、サプライチェーンのボトルネック・・・輸出制限と税金」にロシアのウクライナ侵攻が重なり、世界の食料価格指数は2022年4月の時点で2014~2016年の平均を58.5%上回っていることが示されている。
 
ロシアとウクライナを合わせると、世界で取引されるカロリーの12%に相当する11。このタイミングでの紛争は、世界にとって特に危険なものとなっている。当然のことながら、輸入に大きく依存している国々は、最も急な食料価格の上昇を経験している。
 
2022年4月上旬、ロックフェラー財団のラジブ・シャー理事長とグロー・インテリジェンスの創設者サラ・メンカーは、迫り来る食糧危機を「プーチンの戦争」のせいにする論説12をThe New York Timesに発表したが、明らかに、プーチンがウクライナに入るずっと前から、世界飢餓への道を歩んでいたのである。
(中略)

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